# アバールデータ（6918） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6918/disclosure/20260514531680
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/6918

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が8,830百万円、営業利益が690百万円となり、前期から大幅に減収減益となった。2027年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想も106円へ増配する。

## 会社が挙げた理由

半導体製造装置関連で在庫調整が続いたほか、中国向け装置需要の伸び鈍化やFA分野の設備投資抑制により、受託製品・自社製品とも売上が減少した。一方、次期は半導体製造装置需要の回復、高付加価値製品の展開、新規顧客開拓や新製品投入などを見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":8830,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.6}
- 営業利益: {"value":690,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.4}
- 経常利益: {"value":772,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":554,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.3}
- １株当たり当期純利益: 91円36銭
- 売上高営業利益率: 7.8％
- 自己資本比率: {"当期末":"90.0％","前期末":"90.2％"}
- 総資産: {"value":22570,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20313,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2408,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-40,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1491,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4701,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":10200,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5},"営業利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":73.9},"経常利益":{"value":1280,"unit":"百万円","yoy_pct":65.7},"純利益":{"value":910,"unit":"百万円","yoy_pct":64.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":106,"change":6,"change_rate":6,"unit":"円"}
- 配当性向: 109.5％（2026年3月期実績）、70.6％（2027年3月期予想）
- 株主還元方針: DOEを安定的な配当に係る補完的指標として導入（数値目標はnot_disclosed）
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":195675,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":287,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":44999,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト等及び個人投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":6367842,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":552539,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 半導体製造装置関連では一部在庫調整が続き、中国向け装置需要の伸び鈍化やFA分野の設備投資抑制もあったため、受託製品・自社製品の売上が減少した。一方、受注残製品の完成・納入や一部顧客の需要回復もあった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高 8,830 △19.6」「営業利益 690 △51.4」「経常利益 772 △49.7」「当期純利益 554 △51.3」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「2026年３月期 8,830 △19.6 690 △51.4」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は690百万円」「経常利益は772百万円」「当期純利益は554百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年3月期における１株あたり期末配当金につきましては、54円から55円に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益 1,200百万円（前期比 73.9％増）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「2026年３月期 100.00」「2027年３月期(予想) 106.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的な配当に係る補完的指標としてDOEを導入しております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失合計 45,287」「投資有価証券評価損 44,999」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「「受託製品」売上高「前期比20.2％減」、利益「前期比47.2％減」。「自社製品」売上高「前期比18.4％減」、利益「前期比25.0％減」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「「2026年３月期 7.8」「2025年３月期 12.9」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率 90.0」「90.2」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、2,408百万円の増加（前事業年度は522百万円の減少）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「一部で生じた在庫調整が続いており」「中国向け装置の需要の伸びの鈍化」「FA分野において引き続き設備投資が抑制傾向」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「全体としては前年同期比でやや減少いたしました」「全体としては前年同期比で減少いたしました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「半導体製造装置市場は、生成AIに牽引されたHBM向け装置の需要は引き続き高水準」「中国向け装置の需要の伸びの鈍化」「FA分野において引き続き設備投資が抑制傾向」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「この結果、売上高は8,830百万円」「緩やかな回復が見込まれるものの」「不透明・不確実な状況が続くことが懸念されます」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」「売上高 8,830」「営業利益 690」「３．2027年３月期の業績予想」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢や金融資本市場の変動の影響、米国の通商政策をめぐる動向により、不透明・不確実な状況が続くことが懸念されます。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2026年３月期」「2025年３月期」の業績が同じ表に記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト等及び個人投資家）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「一部顧客の受注残の製品が完成、納入が進みました」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「当該セグメントの品目別売上の状況は次のとおりであります。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「中長期的には情報通信技術の用途の拡がり等に伴う半導体需要を背景に半導体製造装置需要は高水準で推移するものと見込んでおります。」」）