# オプテックスグループ（6914） 2024年12月期 決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6914/disclosure/20250213573096
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6914

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が前期比12.2％増、営業利益が20.7％増となり、増収増益でした。2025年12月期は売上高・営業利益・純利益の増加を見込む一方、経常利益は4.5％減の予想です。

## 会社が挙げた理由

ＳＳ事業及びＩＡ事業のＭＥＣＴ関連が順調に推移したことや為替の影響等により増収となりました。利益面では、高収益製品の販売増による原価率の低減や売上総利益の増加が、原価率上昇、為替の影響、人件費の増加を吸収しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":63269,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2}
- 営業利益: {"value":7121,"unit":"百万円","yoy_pct":20.7}
- 経常利益: {"value":7749,"unit":"百万円","yoy_pct":23.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5689,"unit":"百万円","yoy_pct":23.5}
- １株当たり当期純利益: 159円86銭
- 売上高営業利益率: 11.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"68.2%","前期末":"65.3%"}
- 総資産: {"value":72850,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":50084,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":7696,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-867,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3827,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":21065,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":66000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3},"営業利益":{"value":7400,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"経常利益":{"value":7400,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.5},"純利益":{"value":5900,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":45,"change":5,"change_rate":12.5,"unit":"円"}
- 配当性向: 25.0%
- 株主還元方針: 連結配当性向30％を目安に、DOE（連結株主資本配当率）3％以上を実現する方針
- セグメント別売上高: {"ＳＳ事業":{"value":27905,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7},"ＩＡ事業":{"value":33748,"unit":"百万円","yoy_pct":13.5},"ＥＭＳ事業":{"value":1042,"unit":"百万円","yoy_pct":23.1}}
- セグメント別利益: {"ＳＳ事業":{"value":3887,"unit":"百万円","yoy_pct":22},"ＩＡ事業":{"value":3764,"unit":"百万円","yoy_pct":22.8},"ＥＭＳ事業":{"value":-120,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed","前年度":"114百万円の利益"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":30594,"unit":"百万円","前年度":25926},"米州":{"value":9133,"unit":"百万円","前年度":7967},"米州（うち米国）":{"value":8445,"unit":"百万円","前年度":7022},"欧州":{"value":16480,"unit":"百万円","前年度":15908},"アジア":{"value":7060,"unit":"百万円","前年度":6570},"合計":{"value":63269,"unit":"百万円","前年度":56372}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1672,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":15,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":152,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に該当事項なし）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":37735784,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2121455,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: ＳＳ事業及びＩＡ事業のＭＥＣＴ関連が順調に推移したことや為替の影響等により増収。高収益製品の販売増による原価率の低減や売上総利益の増加が、原価率上昇、為替の影響、人件費の増加を吸収し、営業利益・経常利益・純利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2025年12月期については「通期」の業績予想のみが示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は…12.2％の増収」「営業利益は…20.7％増」「経常利益は…23.8％増」「親会社株主に帰属する当期純利益は…23.5％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は56,372百万円から63,269百万円、営業利益は5,899百万円から7,121百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,121百万円、経常利益7,749百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,689百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年12月期営業利益予想は7,400百万円、2024年12月期営業利益は7,121百万円で、予想の対前期増減率は3.9％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年12月期の年間配当は40.00円、2025年12月期予想は45.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％を目安にＤＯＥ３％以上を実現する」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計8百万円、特別損失合計168百万円、当期純利益5,694百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ＳＳ事業の営業利益は3,887百万円、ＩＡ事業は3,764百万円、ＥＭＳ事業は120百万円の営業損失（前年度は114百万円の利益）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2024年12月期の売上高営業利益率は11.3％、2023年12月期は10.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期68.2％、2023年12月期65.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期7,696百万円、2023年12月期2,113百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ＳＳ事業及びＩＡ事業のＭＥＣＴ関連が順調に推移」「高収益製品の販売増」「二次電池製造装置の納入が順調に進んだ」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ＳＳ事業279億5百万円（前年度比10.7％増）、ＩＡ事業337億48百万円（同13.5％増）などの記載がある一方、個別要因の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料・資源価格の高騰、欧米での高金利政策の継続、中国経済の低迷」と、「『ソリューション提案事業』への移行を効果的に進め」。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は660億円…を見込んでおります」「１株当たり45円…とさせていただく予定」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年12月期（2024年1月1日～2024年12月31日）」および各業績数値・対前期増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料・資源価格の高騰、欧米での高金利政策の継続、中国経済の低迷」「為替レートを対米ドル145円、対ユーロ155円にて算定」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より…区分方法を変更しております。以下の前年度比較については、変更後の区分に組み替えた数値で比較しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト向け）」。」）