# オプテックスグループ（6914） 2022年12月期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6914/disclosure/20230203599953
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-02-03
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/6914

## 何が変わったか

2022年12月期の連結業績予想を上方修正した。売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のすべてが増額され、特に経常利益の増額率が15.5％と大きい。

## 会社が挙げた理由

主力のSS事業で欧米向け、IA事業でアジア向けの販売が堅調に推移したこと、売上高の増加と高収益製品の販売増、為替差益による営業外収益の計上、貸倒引当金繰入額等の特別損失の計上を理由としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":53000,"revised_forecast":54785,"change":1785,"change_rate":3.4,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":6000,"revised_forecast":6303,"change":303,"change_rate":5.1,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":6100,"revised_forecast":7043,"change":943,"change_rate":15.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":4600,"revised_forecast":4750,"change":150,"change_rate":3.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":129.49,"revised_forecast":133.73,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022年２月14日
- 前期実績: 売上高45,866百万円、営業利益4,630百万円、経常利益5,130百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,762百万円、１株当たり当期純利益104.18円（2021年12月期）
- 修正の理由: SS事業の欧米向けおよびIA事業のアジア向け販売が堅調に推移し、売上高が増加した。営業利益は売上高の増加および高収益製品の販売増、経常利益は為替差益による営業外収益の計上等、親会社株主に帰属する当期純利益は貸倒引当金繰入額等の特別損失の計上による。
- 特別損失の内容と金額: 貸倒引当金繰入額等の特別損失（金額は記載なし）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2022年２月14日に公表した業績予想を修正」「前回発表予想（Ａ）」「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022年12月期連結業績予想数値の修正（2022年１月１日～2022年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各欄で「増減額（Ｂ－Ａ）」が正の数値になっている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「増減率は売上高3.4％、営業利益5.1％、経常利益15.5％、親会社株主に帰属する当期純利益3.3％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率「3.4」、経常利益の増減率「15.5」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題の「2022年12月期連結業績予想の修正」および「2022年12月期連結業績予想数値の修正」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「経常利益の増減率「15.5」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率「3.4」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益6,303百万円対前期実績4,630百万円、経常利益7,043百万円対5,130百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,750百万円対3,762百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「各科目に「増減額（Ｂ－Ａ）」と「増減率（％）」が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は、貸倒引当金繰入額等の特別損失の計上により」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主力のＳＳ事業の欧米向けやＩＡ事業のアジア向けの販売が堅調に推移」「高収益製品の販売増」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ＳＳ事業」「欧米向け」「ＩＡ事業」「アジア向け」「高収益製品」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売が堅調に推移」「売上高の増加及び高収益製品の販売増」「為替差益による営業外収益の計上等」「貸倒引当金繰入額等の特別損失の計上」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由欄には各要因の説明はあるが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「販売が堅調に推移」「為替差益」「貸倒引当金繰入額等の特別損失」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄に販売、為替差益、特別損失の説明はあるが、要因別の金額・時期の記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「売上高の増加及び高収益製品の販売増」「為替差益による営業外収益」「特別損失の計上」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2023年２月３日」、対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2022年２月14日に公表した業績予想を修正」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2022年12月期連結業績予想数値の修正」および「今回修正予想（Ｂ）」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「前回予想を若干上回る見込み」「大幅に上回る見込み」「実際の業績は今後の様々な要因により予想とは異なる結果となる可能性があります」」）