# オプテックスグループ（6914） 2021年12月期 決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6914/disclosure/20220202578007
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/6914

## 何が変わったか

2021年12月期は、主力事業の伸長や新規事業会社の寄与により、売上高・営業利益・最終利益が大幅に増加し、過去最高の売上高と経常利益を更新した。次期は増収増益を見込み、年間配当も30円から36円へ増配する予定。

## 会社が挙げた理由

既存主力事業の大幅な伸長及び新規事業会社による寄与により売上高が増加した。売上高の伸長に伴う売上総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を大きく上回り、経常利益は為替差益の増加等により増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":45866,"unit":"百万円","yoy_pct":31.6}
- 営業利益: {"value":4630,"unit":"百万円","yoy_pct":120.7}
- 経常利益: {"value":5130,"unit":"百万円","yoy_pct":135.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3762,"unit":"百万円","yoy_pct":169.7}
- １株当たり当期純利益: 104円18銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":60.7,"前期末":68.4}
- 総資産: {"value":57769,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":35360,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3102,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2845,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1793,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":17120,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":53000,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6},"営業利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":29.6},"経常利益":{"value":6100,"unit":"百万円","yoy_pct":18.9},"純利益":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":22.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":36,"change":6,"change_rate":20,"unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1478,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":10,"unit":"百万円"},{"項目":"負ののれん発生益","value":176,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":19,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":201,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社株式評価損","value":33,"unit":"百万円"},{"項目":"事務所移転費用","value":32,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["ミツテック株式会社"]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: {"有無":"not_disclosed","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 既存主力事業の大幅な伸長及び新規事業会社による寄与。売上高の伸長に伴う売上総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を大きく上回ったほか、為替差益の増加等。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2021年12月期 決算短信」とあり、本文も「当連結会計年度」の実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は458億66百万円と前年度に比べ31.6％の増収」「営業利益は46億30百万円（前年度比120.7％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は、37億62百万円（前年度比169.7％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は34,846百万円から45,866百万円、営業利益は2,098百万円から4,630百万円へ増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,630百万円、経常利益5,130百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,762百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「次期営業利益は「60億円（前年度比29.6％増）」、当期営業利益は「46億30百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「次期の配当につきましては、当期に比べ６円増配の１株当たり36円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的かつ継続的な利益配当とのバランスを総合的に勘案して決定」「より高い利益還元を目指してまいります」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計189百万円、特別損失合計287百万円。特別利益に「負ののれん発生益176百万円」、特別損失に「投資有価証券評価損201百万円」などを計上。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「SS事業は売上高15.9％増・営業利益53.8％増、IA事業は売上高48.0％増・営業利益148.6％増、EMS事業は売上高60.5％増・営業利益366.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年度の売上高34,846百万円・営業利益2,098百万円、当年度の売上高45,866百万円・営業利益4,630百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2020年12月期68.4％、2021年12月期60.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は31億２百万円（前年同期は38億94百万円の獲得）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存主力事業の大幅な伸長」「半導体、電子部品及び二次電池向けが好調に拡大」「販売が大幅に伸長した結果」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「SS事業、IA事業、EMS事業について、それぞれ売上高と前年同期比、営業利益と前年同期比を記載している。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「世界的な半導体・電子部品の不足や、物流の需給逼迫」、自社施策として「既存事業の原価率低減、経費削減及びビジネスモデル変革」などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「営業利益は46億30百万円となりました」、見通しについて「売上高は530億円…を見込んでおります」「36円…とさせていただく予定」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「連結損益計算書に「自 2021年１月１日 至 2021年12月31日」とあり、売上高45,866百万円、営業利益4,630百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な半導体・電子部品の不足や、物流の需給逼迫が深刻化」「新型コロナウイルス感染症による経済活動への影響は不確実性が高い」「為替レートを対米ドル110円、対ユーロ130円にて算定」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より報告セグメントの区分及び名称を変更」「前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「ミツテック株式会社の全株式を取得し、連結子会社化いたしました」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）