# 外部部品供給元への依存と原材料価格上昇｜イリソ電子工業（6908）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、全ての主要原材料と一部部材の供給を外部業者に依存しております。これら外部業者とは安定供給のための協力関係を築いておりますが、需要の急激な変動に伴う供給不足や供給先からの供給遅延が起こった場合には、当社グループが顧客への供給が不可能になる事や納期遅延を誘発する事により競争力を失うことがあります。」 — 外部供給元への依存、供給遅延及び市況価格高騰をリスクとして認識。 (https://komori.app/company/6908/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「また、原材料及び部材の市況の変化に対しては、当社グループにおける内製化、グローバル調達による現地調達の推進等の原価低減に努めて参りますが、原材料等の市場における需給関係の変化等による市況価格が急激に高騰した場合には、当社グループ製品の原価上昇を招き、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 外部供給元への依存及び原材料価格上昇のリスクを示し、内製化・グローバル調達を対応策として再掲している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 前事業年度に開示した外部部品供給元への依存と原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 外部部品供給元への依存と原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 外部部品供給元への依存と原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 外部部品供給元への依存と原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「また、原材料及び部材の市況の変化に対して、当社グループにおける内製化、グローバル調達による現地調達の推進等の原価低減に努めておりますが、原材料等の市場における需給関係の変化等により市況価格が急激に高騰した場合は、当社グループ製品の原価上昇を招き、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 外部部品供給元への依存及び原材料価格上昇リスクと、内製化・現地調達による対応を再確認している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 外部部品供給元への依存と原材料価格上昇リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 顕在化 「営業利益は、更なる原価低減の推進や経費削減の取り組みは一定の成果を挙げているものの、外部環境の悪化に伴う売上減少の影響や、今後の販売見通しを考慮し上期に生産調整を行ったこと、金価格の高騰等により、減益となりました。」 — 金価格の高騰が減益要因として実際の業績に現れており、原材料価格上昇リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 顕在化 「利益面では、徹底したコスト削減活動を行ったものの、売上の大幅な減少や金価格の高騰の影響で、営業損失は３億９千５百万円（前年同期は営業利益13億９千８百万円）、経常損失は４億１千万円（前年同期は経常利益13億４千７百万円）」 — 金価格の高騰が営業損失及び経常損失の要因として実際の業績に現れ、原材料価格上昇リスクが顕在化した。 (https://komori.app/company/6908/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「利益面では、売上の減少や金価格の高騰の影響があったものの、徹底したコスト削減活動により営業利益は前年同期比92.7%減の１億７千３百万円、」 — 金価格の高騰が売上減少とともに営業利益の減少要因として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「利益面では、売上の減少や金価格の高騰の影響もあり、営業利益は前年同期比52.1%減の17億３千９百万円となりましたが、徹底したコスト削減活動に努めました。」 — 金価格の高騰が売上減少とともに営業減益の要因として引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2020-q3)
- FY2021 顕在化 「主な要因は、原価低減活動は一定の成果を挙げたものの、アジア圏での賃金上昇、金や銅などの素材価格の高騰、新製品や合理化のための設備投資に伴う減価償却費の増加等によるものであります。」 — 金・銅などの素材価格高騰が売上原価率上昇及び利益減少の要因として実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「利益面では、原材料（金、銅）の価格高騰、旺盛な需要に対応した輸送コストの増加等があったものの、売上高が大幅に増加したことにより営業利益は12億６千４百万円（前年同期は営業損失３億９千５百万円）、経常利益は12億７百万円（前年同期は経常損失４億１千万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億５千２百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失４億３千２百万円）となりました。」 — 金・銅の価格高騰及び旺盛な需要に伴う輸送コスト増加が、当四半期の利益に影響した実績として記載されている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「利益面では、想定以上の原材料の価格高騰、輸送費の単価高騰等の影響があったものの、売上高が大幅に増加したことにより営業利益は前年同期比1357.0%増の25億２千６百万円、経常利益は前年同期比3101.3%増の24億５千８百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比26541.2%増の21億６千８百万円となりました。」 — 原材料価格の高騰が想定以上となり、輸送費単価の高騰も利益への影響要因として顕在化している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「利益面では、原材料並びに輸送費の価格高騰、サプライチェーン混乱による物流費増加等の悪化を、売上高増加による固定費回収増、内製化強化等による原価低減を推進し、営業利益は前年同期比94.7％増の33億８千７百万円、経常利益は前年同期比115.1％増の33億９千９百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比167.4％増の29億５千３百万円となりました。」 — 原材料・輸送費の価格高騰及びサプライチェーン混乱による物流費増加が継続して利益への悪化要因となっている一方、売上高増加や原価低減により増益となった。 (https://komori.app/company/6908/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「利益面では、売上高増加による固定費回収増、内製化強化等による原価低減を推進したものの、原材料並びに輸送費の価格高騰、サプライチェーン混乱による物流費増加等の悪化により、営業利益は前期比55.9％増の45億２千万円、」 — 原材料・輸送費の価格高騰及びサプライチェーン混乱による物流費増加が、原価低減を進めても利益への悪化要因として年度実績に現れた。 (https://komori.app/company/6908/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 再掲 「利益面では、第１四半期での中国でのロックダウンに伴う上海生産子会社の稼働停止の影響、原材料価格の高騰等の要因がある一方で、第２四半期からの売上高の回復、収益構造改善の取り組みや輸送費の改善、原価低減の推進により、営業利益は前年同期比21.3％増の30億６千３百万円、経常利益は前年同期比64.6％増の40億４千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比33.8％増の29億１百万円となりました。」 — 原材料価格の高騰は利益への悪化要因として継続している一方、輸送費の改善や原価低減の推進により影響を吸収したと説明している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「利益面では、第１四半期での中国でのロックダウンに伴う上海生産子会社の稼働停止の影響、原材料価格の高騰等の要因がある一方で、第２四半期からの売上高の回復、収益構造改善の取り組み、原価低減の推進により、営業利益は前年同期比54.8％増の52億４千２百万円、経常利益は前年同期比72.5％増の58億６千４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比47.3％増の43億５千万円となりました。」 — 原材料価格の高騰が引き続き利益への悪化要因として記載されている一方、収益構造改善及び原価低減の推進により増益となった。 (https://komori.app/company/6908/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「利益面では、収益構造改善の取り組みや原価低減の推進をしている一方、原材料価格の高騰継続、当連結累計期間に導入を予定している新ERPシステム関連費用等の販売管理費の増加により、営業利益は前年同期比30.8％減の９億６千７百万円、経常利益は前期比21.7％減の16億２千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12.9％減の12億５千１百万円となりました。」 — 原材料価格の高騰が継続して利益への悪化要因となっている一方、収益構造改善及び原価低減を推進していると説明している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2023-q1)
- FY2025-H1 顕在化 「利益面では、売上の伸び悩みに加えて、原材料価格高騰等により、営業利益は前年同期比36.1%減の21億１千９百万円、経常利益は前年同期比55.8%減の18億２千万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期比65.6%減の10億８千９百万円となりました。」 — 原材料価格高騰が売上の伸び悩みとともに営業利益、経常利益及び親会社株主帰属中間純利益の減少要因として当中間期の業績に現れている。 (https://komori.app/company/6908/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 対処 「利益面では、原材料価格高騰等の影響を受けたものの、原価低減や構造改革効果により、営業利益は前年同期比28.1%増の27億１千５百万円、経常利益は前年同期比65.5%増の30億１千３百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期比91.1%増の20億８千１百万円となりました。」 — 原材料価格高騰等のリスクは継続しているが、原価低減及び構造改革効果により利益が前年同期比で増加し、影響への対処が実績として示された。 (https://komori.app/company/6908/filing/2025-h1)
- FY2026 再掲 「利益面では、原材料価格高騰等の影響を受け、営業利益は前期比0.2%減の54億３千６百万円」 — 原材料価格高騰が引き続き利益の悪化要因となった一方、内製化・現地調達等による原価低減を継続している。 (https://komori.app/company/6908/filing/2025-fy)
- 2026-10-09 再掲 「原材料価格上昇影響や再発防止策実施に伴う人件費などの費用増やリスクを見込み、減益予想」 — 原材料価格上昇に加え、再発防止策に伴う人件費などの費用増を、2026年度の減益要因として明示している。 (https://komori.app/company/6908/disclosure/20261009548412)