# 部品材料価格上昇による収益圧迫｜コーセル（6905）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「部品材料の値上げによる材料費率の上昇に加え、為替による影響があったことにより、経常利益は７億８百万円（同35.7％減）」 — 部品材料の値上げと材料費率の上昇が経常利益の前年同期比35.7％減の要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/6905/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「利益面におきましては、売上高の増加があったものの、部品材料の値上げによる材料費率の上昇に加え、為替による影響があったことにより、経常利益は15億32百万円（同20.7％減）」 — 部品材料の値上げによる材料費率上昇が、経常利益の前年同期比20.7％減の要因として引き続き実績に表れている。 (https://komori.app/company/6905/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「部品材料の値上げによる材料費率の上昇に加え、為替による影響があったことで、経常利益は21億９百万円（同22.5％減）」 — 部品材料の値上げによる材料費率上昇が、経常利益の前年同期比22.5％減の要因として引き続き実績に表れている。 (https://komori.app/company/6905/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「原油高及び物価上昇に伴う部品材料価格の高騰により、営業利益は目標を下回りました。」 — 部品材料の値上げに加え、原油高・物価上昇に伴う価格高騰が営業利益の目標未達要因となった。 (https://komori.app/company/6905/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「部品材料の値上げによる材料費比率の上昇、人件費や経費の増加があったものの、売上高の増加及び為替による影響等により、経常利益は９億５百万円（同27.9％増）」 — 部品材料の値上げによる材料費比率の上昇が続いている一方、売上高の増加や為替の影響により経常利益は前年同期比27.9％増となったと説明している。 (https://komori.app/company/6905/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「部品材料の値上げによる材料費比率の上昇、人件費及び経費の増加があったものの、売上高の増加による収益増加に加え、為替による影響等により、経常利益は23億８百万円（同50.7％増）」 — 部品材料の値上げによる材料費比率上昇が続く一方、売上高の増加や為替の影響により経常利益は前年同期比50.7％増となった。 (https://komori.app/company/6905/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「利益面におきましては、部品材料の値上げによる材料費比率の上昇、人件費及び経費の増加があったものの、売上高の増加による収益増加に加え、為替による影響等により、経常利益は35億94百万円（同70.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億32百万円（同84.8％増）となりました。」 — 部品材料の値上げによる材料費比率上昇は継続しているが、売上高の増加や為替の影響により利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6905/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「部品材料の値上げによる材料費比率の上昇、人件費及び経費の増加があったものの、売上高の増加による収益増加に加え、為替による影響等により」 — 部品材料価格上昇による材料費比率の上昇は継続しているが、売上高増加や為替の影響により利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/6905/filing/2022-fy)
- FY2025 悪化 「第10次中期経営計画の２年目である2024年度は、半導体製造装置業界やＦＡ業界、計測機器業界等において顧客の在庫調整が長期化し、新規受注の回復が遅れ、低調に推移しました。この結果、売上高は前連結会計年度を大きく下回り、中期経営計画に対しても未達となりました。利益面においては、売上高の減少に加え、部品材料費の上昇や基幹システム入替に伴う機会損失等により営業利益は大幅に減少しました。」 — 部品材料費の上昇が売上高減少や基幹システム入替に伴う機会損失とともに営業利益の大幅減少要因となり、材料価格上昇による収益圧迫が業績に表れている。 (https://komori.app/company/6905/filing/2024-fy)
- 2026-06-19 対処 「材料コスト高騰分の価格転嫁による収益改善」 — 材料コスト高騰に対し、製品価格への転嫁による収益改善をFY2026の方向性として示している。 (https://komori.app/company/6905/disclosure/20260619574494)
- FY2026 悪化 「売上高の減少に伴い工場操業度が低下したことに加え、部品・原材料価格の上昇や人件費及び減価償却費等の固定費負担が相対的に上昇したことにより、売上原価率は前年同期に比べ2.5ポイント上昇し、売上総利益率は24.1％となりました。」 — 売上高減少、部品・原材料価格上昇及び固定費負担の相対的上昇により、売上原価率が2.5ポイント上昇し、材料価格上昇による収益圧迫が業績に表れている。 (https://komori.app/company/6905/filing/2025-fy)
- 2026-09-18 対処 「材料コスト高騰分の製品価格転嫁による収益改善」 — 材料コスト高騰が続く中、製品価格への転嫁を収益改善要因として示しており、材料価格上昇による収益圧迫への対応が具体化している。 (https://komori.app/company/6905/disclosure/20260917537745)