# 商品・製品の需要変動による評価損リスク｜ツインバード（6897）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「商品及び製品　1,968,448　1,607,251」「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」「当連結会計年度　12,875千円」「需要環境の変化等により将来の販売予測の見直しが必要となった場合など、正味売却価額の見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度に商品及び製品の評価損の追加計上が必要となる可能性があります。」 — 商品及び製品1,607,251千円を保有し、当期に棚卸資産評価損12,875千円を計上している。需要環境や将来販売予測の変化によって、翌年度に追加の評価損が発生する可能性を明示している。 (https://komori.app/company/6897/filing/2022-fy)
- FY2024 悪化 「商品及び製品は、取得原価をもって貸借対照表価額とし、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。当事業年度における売上原価として処理した棚卸資産評価損は39,515千円です。また、当事業年度における特別損失として処理した棚卸資産評価損は25,729千円であります。」 — 商品・製品在庫は2,126,592千円となり、評価損は売上原価39,515千円と特別損失25,729千円に拡大した。需要環境や販売予測の見直しにより追加計上の可能性も継続している。 (https://komori.app/company/6897/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「需要環境の変化等により将来の販売予測の見直しが必要となった場合など、正味売却価額の見直しが必要となった場合には、翌事業年度に商品及び製品の評価損の追加計上が必要となる可能性があります。」 — 商品・製品在庫の需要環境や販売予測の変化により、翌事業年度に評価損を追加計上する可能性を引き続き開示している。当年度の商品及び製品残高は2,177,769千円、売上原価に含まれる評価損は37,490千円である。 (https://komori.app/company/6897/filing/2024-fy)
- 2026-04-10 顕在化 「このため収益性の高い商品や販売チャネルへの転換を推進する事業構造改革及び今後の収益改善に向けた一時的な損失として、売上原価に製品の廃棄費用 60 百万円、棚卸資産の評価損 356 百万円を計上することといたしました。」 — 家庭用冷蔵庫・洗濯機事業の縮小に伴い、製品廃棄費用および棚卸資産評価損を計上しており、商品・製品の需要変動による評価損リスクが実際に発生している。 (https://komori.app/company/6897/disclosure/20260410501296)
- 2026-04-14 悪化 「収益性の高い商品や販売チャネルへの転換を推進する全社事業構造改革及び今後の収益改善に向けた一時的な損失として、売上原価に製品・部材の廃棄費用60百万円、棚卸資産の評価損356百万円を計上いたしました。」 — 棚卸資産評価損が356百万円に拡大し、製品・部材の廃棄費用も発生している。 (https://komori.app/company/6897/disclosure/20260414503312)
- FY2026 悪化 「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に計上されております。」「売上原価
37,490
千円
356,730
千円」 — 需要環境・販売予測の変化に関する評価損リスクが実際に拡大し、棚卸資産評価損は前期37,490千円から356,730千円へ増加した。 (https://komori.app/company/6897/filing/2025-fy)
- FY2027-H1 対処 「生活者向け販売チャネルでは、2025年度に減損した家庭用冷蔵庫・洗濯機の在庫をほぼ一掃しました。」 — 前年度に大きく拡大した家庭用冷蔵庫・洗濯機の在庫・評価損リスクについて、減損対象在庫をほぼ一掃したと記載している。 (https://komori.app/company/6897/filing/2026-h1)
- 2026-10-14 対処 「③前期実施の評価損在庫の販売による損失抑制」 — 前期に評価損を計上した在庫の販売により、当中間期の損失拡大が抑制されたと記載している。 (https://komori.app/company/6897/disclosure/20261014550367)