# フェローテック（6890） 2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6890/disclosure/20240515598783
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/6890

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高が前期比5.5％増の222,430百万円となった一方、営業利益は29.0％減、親会社株主に帰属する当期純利益は49.0％減となった。2025年3月期は売上高235,000百万円、営業利益26,000百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高は、中国ローカルの半導体製造装置メーカー向け販売の強化、太陽光パネル向け石英坩堝、CVD-SiC製品、通信分野・EV向け需要などが寄与した。営業利益は減価償却費負担増や販売費及び一般管理費の増加により減少し、経常利益は為替差益が前期の5,495百万円から当期の1,383百万円に減少したことなどにより減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":222430,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5}
- 営業利益: {"value":24872,"unit":"百万円","yoy_pct":-29}
- 経常利益: {"value":26537,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":15154,"unit":"百万円","yoy_pct":-49}
- １株当たり当期純利益: 322.65円
- 売上高営業利益率: 11.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"40.1%","前期末":"44.7%"}
- 総資産: {"value":510026,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":278166,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":28720,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-92400,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":60419,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":96806,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":235000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"営業利益":{"value":26000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5},"経常利益":{"value":26000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2},"純利益":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":105,"revised_forecast":100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: 31.0%（2024年3月期）、29.4%（2025年3月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":16398,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":424,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":23,"unit":"百万円"},{"項目":"持分変動利益","value":710,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":20,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":206,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":515,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":424,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":[],"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":47111567,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":99365,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 中国ローカルの半導体製造装置メーカー向け販売の強化、太陽光パネル向け石英坩堝、CVD-SiC製品、通信分野・EV向け需要が売上を押し上げた一方、減価償却費負担増、販売費及び一般管理費の増加、為替差益の減少が利益を押し下げた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、業績欄も「2024年3月期の連結業績」となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年3月期の連結業績」として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比5.5％増」、営業利益は「前期比29.0％減」、経常利益は「前期比37.5％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比49.0％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2024年3月期の売上高は222,430百万円、営業利益は24,872百万円で、前年同期比はそれぞれ5.5％増、29.0％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益24,872百万円、経常利益26,537百万円、親会社株主に帰属する当期純利益15,154百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2025年3月期通期の営業利益予想は「26,000百万円（4.5％）」、2024年3月期実績は「24,872百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2024年3月期の年間配当金は「105.00円」、2025年3月期（予想）は「100.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「754百万円」、特別損失合計は「1,145百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失424百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「半導体等装置関連事業は「営業利益16,260百万円（前期比32.5％減）」、電子デバイス事業は「営業利益10,890百万円（前期比2.6％減）」、その他は「営業損失1,197百万円（前期は597百万円の営業利益）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「11.2％」、2023年3月期「16.6％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「40.1％」、2023年3月期「44.7％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは28,720百万円で、「前連結会計年度比14,303百万円減」。前年同期は43,024百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「中国ローカルの装置メーカー向け販売の強化」「太陽光パネル向け石英坩堝」「通信分野向け」「中国EV車向け」で売上を伸ばしたと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「為替差益は「1,383百万円」、前期は「5,495百万円」と示される一方、販売強化や需要動向は金額分解されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「半導体デバイスの在庫調整」「円安」「国際紛争」を挙げ、自社施策として「中国ローカルの装置メーカーの需要を取り込み」「生産能力の増強」を挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は222,430百万円」と断定する一方、見通しについて「需要回復が見込まれ」「期待されます」「見込み」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年3月期（2023年4月1日～2024年3月31日）」の実績と、「2025年3月期（2024年4月1日～2025年3月31日）」の売上高・利益予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「材料価格高騰、物流混乱による調達ひっ迫などの悪影響が予見されます」「半導体先端技術に関する米中規制の強化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「大泉製作所は「前第2四半期連結会計期間より株式会社大泉製作所を連結化」、東洋刃物は「前年同期比では連結化していなかった期間との比較」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）