# フェローテック（6890） 2023年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6890/disclosure/20230515571838
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6890

## 何が変わったか

2023年3月期は、半導体製造装置関連や電子デバイスの需要拡大などにより、売上高・営業利益・経常利益が大幅に増加した。一方、2024年3月期は、半導体業界の在庫調整や米中規制の影響を見込み、営業利益・経常利益・純利益の減少を予想している。

## 会社が挙げた理由

半導体製造装置向け真空部品・マテリアル製品・洗浄サービスの需要が強く、5G通信機器向けサーモモジュール、中国を中心としたEV向けパワー半導体用基板の需要も堅調だった。中国常山地区の増産投資完了、株式会社大泉製作所および東洋刃物株式会社の連結化、営業外の為替差益54億円も寄与した。2024年3月期については、半導体デバイスの在庫調整、米中の半導体技術輸出規制強化、半導体製造装置需要の減少を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":210810,"unit":"百万円","yoy_pct":57.5}
- 営業利益: {"value":35042,"unit":"百万円","yoy_pct":55.1}
- 経常利益: {"value":42448,"unit":"百万円","yoy_pct":63.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":29702,"unit":"百万円","yoy_pct":11.4}
- １株当たり当期純利益: 644.81円
- 売上高営業利益率: 16.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"44.7%","前期末":"49.5%"}
- 総資産: {"value":410648,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":249656,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":43024,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-68760,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":68718,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":95905,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":220000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"営業利益":{"value":32500,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.3},"経常利益":{"value":30000,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.3},"純利益":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":-39.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":105,"revised_forecast":100,"change":-5,"change_rate":-4.8,"unit":"円"}
- 配当性向: 16.3%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":12618,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":"－","unit":"百万円","対象資産":"当期は計上なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"持分変動利益","value":651,"unit":"百万円"},{"項目":"段階取得に係る差益","value":204,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":226,"unit":"百万円"},{"項目":"災害による損失","value":334,"unit":"百万円"},{"項目":"段階取得に係る差損","value":702,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":2,"社名":["株式会社大泉製作所","東洋刃物株式会社"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 47011067
- 期末自己株式数: 94305
- 業績の増減要因: 半導体製造装置向け部品・マテリアル製品・洗浄サービス、5G通信システム機器向けサーモモジュール、中国EV向けパワー半導体用基板の需要拡大。中国常山地区の増産投資完了、株式会社大泉製作所と東洋刃物株式会社の連結化、営業外の為替差益54億円も寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2023年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前期比57.5％増」、営業利益は「前期比55.1％増」、経常利益は「前期比63.3％増」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は210,810百万円、前期比57.5％増、営業利益は35,042百万円、前期比55.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益35,042百万円、経常利益42,448百万円、親会社株主に帰属する当期純利益29,702百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「32,500百万円 △7.3％」、2023年3月期実績は35,042百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2023年３月期の年間配当金は「105.00」、2024年３月期（予想）は「100.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）」「純資産配当率（連結）」の実績値が記載されているが、方針・目標値の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は856百万円、特別損失合計は1,263百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の「減損損失」は当期「－」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「半導体等装置関連事業は売上高「前期比46.4％増」、営業利益「前期比52.4％増」、電子デバイス事業は売上高「前期比96.2％増」、営業利益「前期比67.1％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期「16.6％」、2022年3月期「16.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年3月期「44.7％」、2022年3月期「49.5％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「43,024百万円（前連結会計年度比25,190百万円増）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体製造装置向けを中心に売上を伸ばしました」「５Ｇ用の移動通信システム機器向けを中心に高水準な販売を維持」「中国のＥＶ車載向けの量産が軌道に乗り大きく販売増」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「事業別の売上高・営業利益と前年同期比は記載されているが、各要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「半導体製造装置の需要も年中盤までは高水準に推移したものの、後半には需要の鈍化」「米国による中国への半導体技術輸出規制強化策」などと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は220,000百万円、営業利益は32,500百万円」と断定する一方、「継続する見通し」「伸長すると見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の期間と、売上高210,810百万円、営業利益35,042百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「半導体デバイスの在庫調整」「米中規制の強化」「ロシアのウクライナ侵攻」「原材料調達」「価格や供給量への影響」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。以下の前年同期比較については、変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）