# 優秀な人材の保持・獲得と業績向上を意識した役員報酬体系｜メガチップス（6875）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「当社の取締役及び監査役の報酬等は、競争力の源泉である優秀な人材を保持・獲得できる水準を勘案し、当社グループの企業価値の増大及び業績の向上へのモチベーションを高めることを重視した報酬体系としております。」 — 役員報酬について、優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上へのモチベーションを重視する考え方が初めてテーマとして示された。 (https://komori.app/company/6875/filing/2017-fy)
- FY2020 再掲 「役員賞与は業績向上へのモチベーションを高めるため業績連動を基準としており、事業年度ごとに当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の５％を上限として原資を決定いたします。」 — 優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視する報酬方針に加え、親会社株主帰属当期純利益の5％を上限とする業績連動報酬の仕組み、報酬委員会による審議が具体的に開示された。当年度は純損失のため役員賞与の計上はなかった。 (https://komori.app/company/6875/filing/2019-fy)
- FY2022 引き上げ 「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の７％を上限として原資を決定します。」 — 業績連動報酬の原資上限が、前回記載の親会社株主帰属当期純利益5％から7％へ引き上げられた。譲渡制限付株式報酬も含む報酬体系が具体化した。 (https://komori.app/company/6875/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の７％を上限として原資を決定します。」 — 優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視し、親会社株主帰属当期純利益の7％を上限とする業績連動報酬及び譲渡制限付株式報酬の方針が再確認された。当年度の役員賞与総額は178,527千円とされた。 (https://komori.app/company/6875/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の７％を上限として原資を決定します。」 — 優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視し、親会社株主帰属当期純利益の7％を上限とする業績連動報酬及び譲渡制限付株式報酬の方針が再確認された。当事業年度の役員賞与総額は137,487千円とされた。 (https://komori.app/company/6875/filing/2024-fy)
- FY2026 その他 「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の７％を上限として原資を決定します。」 — 親会社株主帰属当期純利益の7％を上限とする業績連動報酬方針が再確認され、当年度の役員賞与総額は102,873千円となった。 (https://komori.app/company/6875/filing/2025-fy)
- 2026-06-26 前進 「当社は、2021年5月14日開催の取締役会において、当社の取締役、執行役員及び理事（以下「対象取締役等」という。）に対する当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的に、対象取締役等を対象とする新たな報酬制度として、譲渡制限付株式報酬制度（以下「本制度」という。）を導入することを決議しております。」 — 譲渡制限付株式報酬制度に基づき、取締役及び執行役員・理事に対する自己株式11,500株、総額120,980,000円の処分を決議し、既存の株式報酬方針が具体的な付与実績として進展した。 (https://komori.app/company/6875/disclosure/20260626581870)
- 2026-07-24 前進 「当社は、取締役等に対する当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的に、譲渡制限付株式報酬制度（以下「本制度」という）を導入しております。」 — 譲渡制限付株式報酬制度について、取締役等12名に対する自己株式11,500株の処分の払込手続きが完了し、制度の具体的な実施が進展した。 (https://komori.app/company/6875/disclosure/20260723598380)