# エヌエフホールディングス（6864） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6864/disclosure/20260515536437
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/6864

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高がほぼ横ばいだった一方、営業利益は72.7％増の945百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は43.7％増の647百万円となった。2027年3月期は売上高9,500百万円、営業利益980百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

原材料価格上昇への対応や製品価格の改定、調達・生産能力の強化、業務効率向上に取り組んだ。受注・売上が前年同期比で増加し、蓄電システム用IoTプラットフォームに係る開発受託収益等も加わった。親会社株主に帰属する当期純利益は、株式会社NFブロッサムテクノロジーズの事業整理に伴う第4四半期の特別利益計上等により増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":9138,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6}
- 営業利益: {"value":945,"unit":"百万円","yoy_pct":72.7}
- 経常利益: {"value":973,"unit":"百万円","yoy_pct":65.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":647,"unit":"百万円","yoy_pct":43.7}
- １株当たり当期純利益: 92円27銭
- 売上高営業利益率: 10.3%
- 自己資本比率: {"当期末":78.9,"前期末":72.5,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":16514,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":14040,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1489,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":368,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1339,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4200,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":9500,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"営業利益":{"value":980,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":36,"revised_forecast":36,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2026年３月期":39,"2027年３月期予想":36.1,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":9586,"unit":"百万円"},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":306167,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"受取補填金":{"value":400000,"unit":"千円"},"受取設備負担金":{"value":153177,"unit":"千円"}},"特別損失":{"固定資産除却損":{"value":922,"unit":"千円"},"事業整理損":{"value":565243,"unit":"千円"},"その他":{"value":1000,"unit":"千円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":{"社数":1,"社名":"株式会社ＮＦ千代田エレクトロニクス"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 7070000
- 期末自己株式数: 51226
- 業績の増減要因: 受注・売上の増加、蓄電システム用IoTプラットフォームに係る開発受託収益等の寄与、原材料価格上昇への対応や製品価格の改定、調達・生産能力の強化、業務効率向上への取組。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2026年３月期 決算短信」「１．2026年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益は前年同期比72.7％増、経常利益は65.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益は43.7％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は9,138百万円、前年同期比0.6％増。営業利益は945百万円、前年同期比72.7％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益945百万円、経常利益973百万円、親会社株主に帰属する当期純利益647百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年３月期の営業利益は945百万円、2027年３月期の営業利益予想は980百万円、対前期増減率は3.6％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年３月期の年間配当金は36.00円、2027年３月期予想も36.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計553,177千円、特別損失合計567,166千円。内訳として受取補填金400,000千円、受取設備負担金153,177千円、事業整理損565,243千円が記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失として「固定資産除却損922」「事業整理損565,243」「その他1,000」、合計567,166千円が記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期10.3％、2025年３月期6.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年３月期78.9％、2025年３月期72.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年３月期1,489百万円、2025年３月期340百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「受注・売上ともに前年同期比増」とし、「損益面でも蓄電システム用IoTプラットフォームに係る開発受託収益等も加わって堅調に推移」と記載している。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「計測制御デバイス関連分野の売上2,370百万円、電源パワー制御関連分野3,952百万円、環境エネルギー関連分野2,128百万円、校正・修理分野686百万円などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「製品価格の改定」「調達・生産能力強靭化」「業務効率向上」「事業再編を加速」「顧客へのソリューション提供を強力に展開」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「緩やかな成長が見込まれます」「リスクも高まっており」「業績予想といたしましては…を見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、「2026年４月１日～2027年３月31日」の予想について、売上高・利益の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響を受けた原油価格上昇」「資源・資材価格を始めとする各種コストの一段の上昇」「原材料納期の不安定化」「労働市場の更なるタイト化」と記載している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」と記載される一方、売上高や利益について前年同期比が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外1社 株式会社ＮＦ千代田エレクトロニクス」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度における受注は9,586百万円（前年同期比7.1％増）」と記載している。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注は9,586百万円（前年同期比7.1％増）」のほか、分野別の受注・売上高と前年同期比が記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「また、中期的取組として、ライフサイエンス関連では…領域拡大、量子コンピュータ関連では…海外での知名度向上に注力したほか、宇宙航空関連、水素関連等における新市場・新事業の開拓強化にも努めました。」」）