# 原材料価格の高騰による収益影響｜エスペック（6859）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社製品の原材料は、主にステンレス、鉄、銅、アルミニウム等であり、それらの仕入価格は国際市況の影響を受けます。急激に原材料価格が高騰した場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 主要原材料の仕入価格が国際市況の影響を受け、急騰時に業績へ影響する可能性を新たに記載している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2020-q3)
- FY2022-Q2 悪化 「しかしながら原材料・資材価格の高騰や半導体・電子部品不足による経済への影響が懸念される状況となりました。」 — 従来の原材料価格上昇リスクについて、原材料・資材価格の高騰が経済への影響懸念として明示された。 (https://komori.app/company/6859/filing/2021-q2)
- FY2023-Q1 顕在化 「電子部品不足や原材料価格・物流費の高騰に加え、上海のロックダウンにより中国子会社の生産・物流が停滞するなど厳しい状況となりました。」 — 原材料価格・物流費の高騰が実際の事業環境上の負担として記載され、従来の価格上昇可能性が顕在化している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「当社グループは、電気・電子部品等の不足や部材価格・物流費の高騰などの影響を受けましたが、高水準の受注に対応するため生産活動を強化してまいりました。」 — 部材価格・物流費の高騰が実際の事業環境上の負担として記載され、原材料価格上昇リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「利益面につきましては、部材価格及び電気代の高騰、受注拡大に伴う販管費増加の影響を受けましたが、増収により営業利益は前年同四半期比で106.1％増加し2,416百万円となりました。」 — 部材価格の高騰に加えて電気代の高騰が実際の利益面への影響として記載されている。ただし増収により営業利益は増加した。 (https://komori.app/company/6859/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「利益面につきましては、部材価格及び電気代の高騰、受注拡大に伴う販管費増加の影響を受けましたが、増収により営業利益は前年同四半期比で106.1％増加し2,416百万円となりました。」 — 部材価格・電気代の高騰が利益面への実際の影響として継続しているが、増収により営業利益は増加した。 (https://komori.app/company/6859/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰による収益影響リスクについて、重要な変更がないとする包括的な記載で再確認している。 (https://komori.app/company/6859/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「なお、部材価格や電気代などの高騰に対応するため、製品・サービスの値上げを実施いたしました。」 — 部材価格・電気代の高騰が実際の収益対応課題として継続し、製品・サービスの値上げを実施した。 (https://komori.app/company/6859/filing/2023-fy)
- FY2025 対処 「なお、部材価格や電気代などの高騰に対応するため前連結会計年度に製品・サービスの値上げを実施しており、当連結会計年度にかけてその効果が表れております。」 — 部材価格・電気代の高騰は継続しているが、製品・サービスの値上げ効果が当期に表れ、原価率は改善した。 (https://komori.app/company/6859/filing/2024-fy)
