# 原材料価格・エネルギー価格の高騰｜小野測器（6858）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「原材料価格やエネルギー価格も高騰するなど、先行きへの警戒感を強めております。」 — 原材料価格およびエネルギー価格の高騰を、半導体部品等の供給不足や地政学的影響と並ぶ新たな外部リスクとして記載した。 (https://komori.app/company/6858/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「ロシアによるウクライナ侵攻を発端とするエネルギー価格の高騰」 — ウクライナ侵攻を発端とするエネルギー価格の高騰が、外部環境上の新たな負担要因として継続している。 (https://komori.app/company/6858/filing/2022-q2)
- FY2022 再掲 「エネルギー価格の高騰、急速な円安の進行」 — ウクライナ情勢等を背景とするエネルギー価格高騰と円安を、継続する外部環境リスクとして記載した。 (https://komori.app/company/6858/filing/2022-fy)
- FY2023-Q2 悪化 「前年同期に比べ、部品供給不足の中での原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しております。」 — 原材料価格の上昇が製造原価の上昇として実際の損益に影響した。 (https://komori.app/company/6858/filing/2023-q2)
- FY2024-Q1 悪化 「売上原価においては、原材料価格や外注費の上昇は継続しており、売上原価率は、54.3％（前年同期は53.1％）と上昇しました。」 — 原材料価格の上昇が継続し、外注費の上昇も加わって売上原価率が前年同期より上昇した。原材料・エネルギー価格高騰等による収益圧迫要因は残っている。 (https://komori.app/company/6858/filing/2024-q1)
- FY2024 対処 「売上原価率は、原材料価格の上昇がある一方、販売価格の改定や業務効率の改善に努めた結果、54.0％（前期は54.1％）とほぼ横ばいとなりました。」 — 原材料価格の上昇は継続したが、販売価格改定と業務効率改善により原価率への転嫁・吸収が進み、収益への圧迫は前期より小幅に抑えられた。 (https://komori.app/company/6858/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 悪化 「費用面においては、原材料価格や外注費の上昇、賃上げの実施等により、売上原価率は57.0％（前年同期は55.9％）」 — 原材料価格・外注費の上昇に加えて賃上げの実施が費用増加要因となり、売上原価率は前年同期比1.1ポイント上昇した。価格・コスト要因による収益圧迫が継続している。 (https://komori.app/company/6858/filing/2025-h1)
- 2026-04-23 悪化 「中東情勢や日中関係による日本経済への影響、またそれに伴う原材料価格への影響や当社の顧客に対する影響は現時点では予測困難ですが、」 — 中東情勢・日中関係に加え、原材料価格や顧客への影響が予測困難な不確実性として記載された。 (https://komori.app/company/6858/disclosure/20260423508900)
- 2026-05-15 悪化 「原材料価格の上昇を業務効率改善等で一定程度吸収したものの、売上原価率は56.6％（前年同期は55.3％）と1.3ポイントの上昇となりました。」 — 業務効率改善による吸収を進めたが、原材料価格上昇により売上原価率は前年同期から上昇した。 (https://komori.app/company/6858/disclosure/20260515536920)