# エネルギー原単位年1％削減とGHGゼロエミッションへの取組み｜日本電子材料（6855）の変遷

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## 経過

- FY2025 初出 「省エネルギー施策の計画的な推進とともに、連結売上高の大部分を占める当社単体を対象にScope１＋２の把握を進めております（Scope１は2024年度から把握を開始しており、2024年度においてはScope２の6,104t-CO2に対しScope１は91t-CO2と軽微にコントロールしています。）。CO2排出量削減に向けて、2013年度を基準年度として「エネルギー原単位－1.0%/年」を指標とし、下図（軽微かつ2024年度から把握のScope１を除くScope２にて表示）の通り2024年度は、2013年度に対し約27％低減が図れています。」 — 2013年度を基準にエネルギー原単位を年1.0％削減する指標を設定し、2024年度にはScope2ベースで約27％低減した実績を開示した。省エネルギー、再生可能エネルギー転換、新プロセス開発を通じてGHGゼロエミッションを目指すとしている。 (https://komori.app/company/6855/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「CO2排出量削減に向けて、2013年度を基準年度として「エネルギー原単位－1.0％/年」を指標とし、次項図（軽微かつ2024年度から把握のScope１を除くScope２にて表示）の通り2025年度は、2013年度に対し約37％低減が図れています。」 — 2013年度基準のエネルギー原単位年1％削減に対し、2025年度は約37％低減となり、FY2025の約27％から進展した。 (https://komori.app/company/6855/filing/2025-fy)