# 収益認識に関する新会計基準の2022年3月期適用｜日本電子材料（6855）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)を2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識基準について、2022年3月期の期首からの適用予定を初めて記載している。適用による影響額は評価中である。 (https://komori.app/company/6855/filing/2018-fy)
- FY2021 前進 「2022年３月期の期首より適用予定であります。連結財務諸表に与える影響額は軽微であります。」 — 収益認識に関する新会計基準について、適用予定時期を維持し、連結財務諸表への影響額を「軽微」と評価した。 (https://komori.app/company/6855/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。なお、当第１四半期連結累計期間の損益に与える影響はありません。」 — 2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識に関する新会計基準を実際に適用した。四半期損益への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/6855/filing/2021-q1)