# 日本電子材料（6855） 2026年３月期　決算短信［日本基準］(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6855/disclosure/20260513530301
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/6855

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、売上高と利益が前期を上回った。併せて、2027年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を新たに示した。

## 会社が挙げた理由

メモリー向けプローブカードの拡販が進んだこと、先端半導体需要が旺盛だったこと、国内工場の稼働率が高かったことが業績向上の理由とされている。今後は生産体制の強化や既存工場への設備投資、新工場建設を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":16000,"通期":33000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3400,"通期":7450},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3300,"通期":7300},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2400,"通期":5500},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":163.85,"通期":375.49},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期実績：売上高29,366百万円、営業利益7,249百万円、経常利益7,177百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,451百万円、１株当たり当期純利益425.98円
- 修正の理由: メモリー向け製品の拡販が引き続き進展する見通し。生産体制の強化、生産効率の向上、次世代半導体向け製品の開発、人員体制の強化、既存工場への設備投資を進めるとしている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失52百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期予想は中間40円、期末40円、年間80円。修正の有無・方向は明示されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」の業績予想が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: improvement（原文: 「2026年3月期は売上高23.2％増、営業利益58.1％増、経常利益54.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益57.8％増。2027年3月期通期予想は売上高33,000百万円、営業利益7,450百万円、経常利益7,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,500百万円。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「通期予想の対前期増減率は、売上高12.4％、営業利益2.8％、経常利益1.7％、親会社株主に帰属する当期純利益0.9％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「連結」とあり、項目名も「2027年３月期の連結業績予想」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「通期予想の利益増減率は営業利益2.8％、経常利益1.7％、親会社株主に帰属する当期純利益0.9％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「通期の売上高は33,000百万円、対前期増減率12.4％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期通期予想の親会社株主に帰属する当期純利益は5,500百万円、2026年3月期実績は5,451百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失　52百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「データセンター向けや生成ＡＩの画像処理半導体や広帯域メモリー（ＨＢＭ）等の先端半導体の旺盛な需要が継続」「メモリー向けプローブカードの拡販が大きく進んだ」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「メモリー向けプローブカード」「熊本第４工場」「Ｍタイププローブカード」などの記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「メモリー向けプローブカードの拡販」「国内工場の高い稼働率」「熊本第４工場の本格稼働」「継続的な既存工場への設備投資」と記載されている。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明は「拡販が大きく進んだ」「稼働率により」などであり、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「先端半導体の旺盛な需要が継続」とする一方、「生産増強に努めました」「継続的な既存工場への設備投資」と記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「メモリー向けプローブカードの拡販が大きく進んだ」「国内工場の高い稼働率」と記載されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「旺盛な需要が継続」「拡販が引き続き進展する見通し」「今後も成長が見込まれる」「先行投資も継続」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高の増加に加えて、国内工場の高い稼働率により、前連結会計年度を大きく上回る」と記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「人員体制の強化や既存工場に対する積極的な設備投資等の先行投資も継続」「新工場を建設することを決議」と記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2026年２月に兵庫県尼崎市に新工場を建設することを決議し、2028年8月竣工に向けて準備を進めております」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年５月14日」、対象期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「拡販が引き続き進展する見通し」「5,500百万円を見込んでおります」「実際の業績は、今後のさまざまな要因により予想値と異なる可能性があります」。」）