# 原材料価格の高騰｜チノー（6850）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q2 初出 「足元では変異株による感染再拡大の懸念、半導体部品の供給不足や原材料価格の高騰などにより、先行きの不透明感は依然として継続しています。」 — 原材料価格の高騰を、半導体部品の供給不足等と並ぶ先行き不透明感の要因として初めて明示している。具体的な価格上昇額や業績影響は記載していない。 (https://komori.app/company/6850/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しの動きが見られるものの、変異株による感染再拡大、半導体部品の供給不足や原材料価格の高騰などにより、先行きの不透明感は依然として継続しています。」 — 原材料価格の高騰を、半導体部品の供給不足等と並ぶ先行き不透明感の要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「半導体をはじめとする材料部品の供給不足による生産停止を招かないように複数購買先の確保や代替部材の検討等に努めております。しかし、これらについての供給の逼迫や遅延、価格変動が生じた場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格の上昇・変動と材料部品の供給逼迫リスクを継続して記載し、複数購買先と代替部材を対応策として示している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「利益面においては、部材価格の高騰の影響を受け減益となりましたが、販売価格の見直し等を通じて第２四半期以降の利益率の改善を図っています。」 — 部材価格の高騰がセンサセグメントの減益として実績に表れており、販売価格の見直し等を対応策として示している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「利益面では、部材価格の高騰やエネルギーコストの上昇等の影響はありますが、原価低減の取り組みを継続的に推進するとともに、当社の企業努力だけで吸収することが困難な部分については、お客様のご理解のもと販売価格の見直しに取り組んでいます。」 — 部材価格高騰やエネルギーコスト上昇の影響が継続している一方、原価低減と販売価格見直しを対応策として進めている。 (https://komori.app/company/6850/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「利益面では、部材価格の高騰やエネルギーコストの上昇等の影響はありますが、原価低減の取り組みを継続的に推進するとともに、当社の企業努力だけで吸収することが困難な部分については、お客様のご理解のもと販売価格の見直しに取り組んでいます。」 — 部材価格高騰・エネルギーコスト上昇の影響が続く一方、原価低減と販売価格の見直しを対応策として継続している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇等の影響はありますが、原価低減の取り組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与しました。」 — 部材価格高騰やエネルギー価格上昇の影響が利益面に実際に生じている一方、原価低減と販売価格見直しが対応策として寄与している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇等の影響はありますが、原価低減の取組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与しました。」 — 部材価格・エネルギー価格上昇の利益面への影響が続く一方、原価低減と販売価格見直しを対応策として継続している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「利益面では、部材価格の高騰やエネルギー価格の上昇に加え、第３四半期に売上計上した個別大型案件の原価率の影響はありましたが、原価低減の取組みを継続的に推進するとともに、前年度に取り組んだ販売価格の見直しが期初から寄与した結果、当第３四半期連結累計期間として増益を確保しました。」 — 部材価格・エネルギー価格上昇の利益面への影響が続く一方、原価低減と販売価格見直しを対応策として継続している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「原材料費、人件費等のコスト増を踏まえて本年４月に製品価格の改定を一昨年に引き続き再度実施した効果が業績に反映されてきています。」 — 原材料費・人件費等のコスト増が続く一方、原価低減と製品価格改定を対応策として継続し、その効果が業績に反映されている。 (https://komori.app/company/6850/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「また、原材料費、人件費等のコスト増を踏まえて2024年４月に製品価格改定（前回は2022年に実施）を実施した効果が業績に反映されております。」 — 原材料費・人件費等のコスト増は継続しているが、製品価格改定の効果が業績に反映され、コスト上昇への対応が進んでいる。 (https://komori.app/company/6850/filing/2024-fy)
- FY2026 再掲 「しかし、これらについての供給の逼迫や遅延、価格変動が生じた場合、当社グループの業績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 材料・部品の供給逼迫、遅延、価格変動を業績リスクとして継続して記載している。 (https://komori.app/company/6850/filing/2025-fy)