# チノー（6850） 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6850/disclosure/20230512569888
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/6850

## 何が変わったか

2023年３月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を上回った。併せて、2024年３月期の通期業績予想として増収増益の見通しと、年間配当55円を示した。

## 会社が挙げた理由

2023年３月期は受注が好調で国内および中国を中心とするアジア地域の売上高が増加し、増収効果、継続的な原価低減、販売価格の見直しにより利益が増加した。2024年３月期は、自動車関連・電子部品関連の需要継続と、水素関連分野の需要拡大継続を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":26000,"change":"not_disclosed","change_rate":9.3,"unit":"百万円（増減率：％）"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2150,"change":"not_disclosed","change_rate":6.5,"unit":"百万円（増減率：％）"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2350,"change":"not_disclosed","change_rate":2.4,"unit":"百万円（増減率：％）"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1550,"change":"not_disclosed","change_rate":0.9,"unit":"百万円（増減率：％）"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":182.71,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年３月期：売上高23,793百万円、営業利益2,018百万円、経常利益2,294百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,536百万円、１株当たり当期純利益181円22銭
- 修正の理由: 受注高が好調に推移し、国内および中国を主とするアジア地域への売上高が増加した。利益面では、増収効果に加え、継続的な原価低減の取組みおよび販売価格の見直しが寄与した。次期は自動車関連・電子部品関連の需要継続と水素関連分野の需要拡大継続を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産処分損6百万円（2023年３月期）
- 配当予想の修正: 2024年３月期の年間配当55円。直近に公表されている配当予想からの修正あり。前回予想額はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2024年３月期の連結業績予想（2023年４月１日～2024年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「2024年３月期予想の対前期増減率は、売上高9.3％、営業利益6.5％、経常利益2.4％、親会社株主に帰属する当期純利益0.9％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「「売上高26,000百万円（9.3％）」「営業利益2,150百万円（6.5％）」「経常利益2,350百万円（2.4％）」「親会社株主に帰属する当期純利益1,550百万円（0.9％）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2023年３月期の連結業績」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「営業利益の対前期増減率は「6.5％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の対前期増減率は「9.3％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は2,018百万円から2,150百万円、経常利益は2,294百万円から2,350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,536百万円から1,550百万円の予想。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　固定資産処分損6」「特別損失合計6」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「受注高が好調に推移し、国内および中国を主とするアジア地域への売上高が増加」「需要継続が見込まれ、また、脱炭素社会に向けて水素関連分野の需要の拡大の継続が見込まれます」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「当社の主要顧客である自動車関連分野や電子部品関連分野」「水素関連分野」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「受注高が好調」「国内および中国を主とするアジア地域への売上高が増加」「増収効果」「継続的な原価低減」「販売価格の見直し」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績全体について「売上高は23,793百万円」「営業利益は2,018百万円」などを記載しているが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「部材価格の高騰やエネルギーコストの上昇」「原価低減の取組み」「販売価格の見直し」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の受注高は27,829百万円（前期比8.9％増）、売上高は23,793百万円（前期比8.6％増）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「部材の供給不足やエネルギー価格高騰の影響は継続」「需要継続が見込まれ」「需要の拡大の継続が見込まれます」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「増収効果に加え、継続的な原価低減の取組みおよび販売価格の見直しにより」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2023年５月12日」、対象期間「2022年４月１日～2023年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「需要継続が見込まれ」「需要の拡大の継続が見込まれます」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）