# 増産投資に伴う減価償却費の増加｜新電元工業（6844）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6844/threads/432a1f4dc2d0
企業ページ: https://komori.app/company/6844

## 経過

- FY2019-Q1 初出 「円高の影響や、増産投資にともなう減価償却費の増加などがあったものの、増収により増益となりました。」 — デバイス事業で、増産投資に伴う減価償却費の増加が実際の利益要因として初めて明示されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「新規開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費高騰などの影響で減益となりました。」 — 前四半期に示された増産投資に伴う減価償却費の増加に加え、新規開発・設備投資に伴う費用増加が減益要因として明示されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「損益面においては、研究開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費の上昇による影響などで減益となりました。」 — 研究開発・設備投資に伴う費用増加が減益要因となる状況が、前四半期に続いて記載されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「原価低減に努めたものの、設備投資にともなう費用の増加や原材料の高騰による影響などで減益となりました。」 — 設備投資に伴う費用増加が原材料高騰とともに減益要因となる状況が通期でも記載されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」 — 設備投資等に伴う減価償却費の増加が、減収や稼働率低下とともに減益要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「損益面においては、製品構成の変化やアジア通貨安の影響などで減益となりました。」 — 本 filing では減価償却費増加がデバイス事業の減益要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」 — 減価償却費の増加が、減収や生産量減少に伴う稼働率低下とともにデバイス事業の減益要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「半導体市況の低迷や減価償却費の増加などにより営業利益は1,757百万円（前期比68.8％減）」 — 減価償却費は4,971百万円から5,176百万円へ増加し、半導体市況の低迷とともに営業利益の減少要因として明示されている。 (https://komori.app/company/6844/filing/2019-fy)