# サプライチェーンを通じた業績下振れリスク｜新コスモス電機（6824）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q2 初出 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響で依然として厳しい状況が続いており、ワクチン接種の進捗、各種政策の効果や海外経済の改善による持ち直しの動きがあるものの、サプライチェーンを通じた影響による下振れリスクの高まりなど予断を許さない状況が続いています。」 — 従来から記載していた感染症・経済環境リスクに加え、サプライチェーンを通じた影響による下振れリスクの高まりを、新たな具体的リスクとして初めて明示している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和される中、持ち直しの動きがみられたものの、供給面での制約や原材料価格の動向、さらには感染の再拡大による下振れリスクの高まりなど予断を許さない状況が続いています。」 — 前四半期に示したサプライチェーンを通じた下振れリスクに加え、供給面の制約と原材料価格の動向を具体的に明示し、供給・コスト面のエクスポージャーを広げている。 (https://komori.app/company/6824/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 悪化 「供給面での制約や原材料価格の上昇、さらには金融資本市場の変動等による下振れリスクの高まりなど、予断を許さない状況が続いております。」 — サプライチェーンを通じた下振れリスクについて、供給面の制約、原材料価格の上昇及び金融資本市場の変動へと具体的な懸念を広げている。 (https://komori.app/company/6824/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「供給面での制約や円安による物価上昇の影響などが懸念されております。さらに、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクも高まっており、依然として予断を許さない状況が続いております。」 — サプライチェーンを通じたリスクについて、供給面の制約、円安による物価上昇及び世界的な金融引締めによる海外景気下振れへと懸念を具体化している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「供給面での制約や円安による物価上昇の影響などが顕在化してきております。さらに、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクも高まっており、依然として予断を許さない状況が続いております。」 — サプライチェーンを通じたリスクについて、供給面の制約や円安による物価上昇の影響が顕在化し、世界的な金融引締めによる海外景気下振れリスクも高まったと記載している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — サプライチェーンを通じた業績下振れリスクについて、既存リスクに新規発生及び重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — サプライチェーンを通じた業績下振れリスクについて、既存リスクに新規発生及び重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。
また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — サプライチェーンを通じた業績下振れリスクについて、既存リスクに新規発生及び重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/6824/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「一方で利益につきましては、原材料やエネルギー価格の高騰等による製造コストの増加に加えて、広告宣伝及び営業活動の強化、研究開発活動の促進などの影響によるコスト増加により、経常利益は4,809百万円（前期比23.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,959百万円（前期比20.8％減）となりました。」 — 原材料・エネルギー価格高騰による製造コスト増加が実際に発生し、経常利益及び親会社株主帰属当期純利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/6824/filing/2023-fy)