# リオン（6823） 2022年３月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6823/disclosure/20211028419895
種別: 決算
開示日: 2021-10-29
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/6823

## 何が変わったか

2022年3月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比9.5%増、営業利益が42.3%増となり、増収増益となった。通期業績予想と年間配当予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

微粒子計測器事業の販売が好調に推移したほか、医療機器事業と環境機器事業の販売が緩やかに回復したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":10215,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}
- 営業利益: {"value":1203,"unit":"百万円","yoy_pct":42.3}
- 経常利益: {"value":1235,"unit":"百万円","yoy_pct":40.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":843,"unit":"百万円","yoy_pct":16.9}
- １株当たり当期純利益: 68.60円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.6,"前期末":77.3}
- 総資産: {"value":31113,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":24143,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1688212,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-331124,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-567462,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6828498,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":22000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5},"営業利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":12.6},"経常利益":{"value":2550,"unit":"百万円","yoy_pct":11},"純利益":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":43,"revised_forecast":43,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":319247,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":4460,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 12309100
- 期末自己株式数: 17293
- 業績の増減要因: 微粒子計測器事業の販売が好調に推移したほか、医療機器事業及び環境機器事業の販売が緩やかに回復した。医療用検査機器ではオージオメータの販売が堅調に推移し、環境機器事業では民間企業の設備投資の回復、官公庁などの予算案件、都市部の建設工事に伴う需要が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高実績10,215百万円、通期予想22,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益実績1,203百万円、通期予想2,500百万円。売上高実績10,215百万円、通期予想22,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高前年同期比9.5%増、営業利益前年同期比42.3%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高10,215百万円（前年同期比9.5%増）、営業利益1,203百万円（同42.3%増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,203百万円、経常利益1,235百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益843百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,500百万円、対前期増減率12.6%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年3月期年間配当金43.00円、2022年3月期予想43.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当状況には年間配当金の記載があるが、配当性向やDOEの方針数値は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除却損」4,460千円、「特別損失合計」4,460千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産除却損4,460千円」のみ。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「医療機器事業のセグメント利益は前年同期比514.0%増、環境機器事業は213.5%増、微粒子計測器事業は9.1%減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高10,215百万円・営業利益1,203百万円、前年同期の売上高9,328百万円・営業利益845百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第2四半期末77.6%、前期末77.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期1,688,212千円、前年同期946,402千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「微粒子計測器事業の販売が好調に推移」「医療機器事業及び環境機器事業の販売が緩やかに回復」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別売上高・セグメント利益と前年同期比は記載されているが、需要要因ごとの寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「新型コロナウイルス感染症」「民間企業の設備投資」「都市部を中心とした建設工事」「深刻な半導体不足」「5Gの本格的な普及」に言及。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収増益となりました」と記載する一方、予想について「状況を想定しております」「回復していくものと予想しております」「見込んでおります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2021年4月1日から2021年9月30日、売上高10,215百万円、営業利益1,203百万円などと記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大の影響」「深刻な半導体不足が続く中」「新規感染者が減少し人流が戻る」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更」「従来の方法と比べて」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「それ以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有 アナリスト向け」。」）