# 人件費・原材料価格の低減による利益改善｜スミダコーポレーション（6817）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6817/threads/43e711ed1022
企業ページ: https://komori.app/company/6817

## 経過

- FY2016-Q2 初出 「中国の最低賃金引上げの凍結、銅等原材料価格の低減等から営業利益は前年同期比27.7％増の2,845百万円となりました。」 — 中国の最低賃金引上げの凍結や銅等原材料価格の低減を、営業利益増加の要因として記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 再掲 「中国の最低賃金引上げの凍結、銅等原材料価格の低減等から営業利益は前年同期比22.6％増の4,551百万円となりました。」 — 中国の最低賃金引上げの凍結や銅等原材料価格の低減を、営業利益増加の要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2016-q2)
- FY2016 再掲 「一方、日本以外での製造を含むオペレーションの比率が高いため、円高の影響で売上原価、販売費及び一般管理費が減少したこと、中国の一部地域での最低賃金引上げ凍結、銅等原材料価格の低減等から営業利益は前年同期比34.4％増の5,696百万円となりました。」 — 中国の最低賃金引上げ凍結や銅等原材料価格の低減を、営業利益増加の要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2016-fy)
- FY2017-Q1 後退 「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等から営業利益は同28.0％増の1,566百万円となりました。」 — 前期までの銅等原材料価格の低減による利益改善から、原材料価格の上昇があったとの説明に変わっており、コスト低減要因は弱まっている。ただし、増収効果等により営業利益は増加している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2017-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等があり、営業利益は同5.9％増の3,346百万円となりました。」 — 原材料価格の上昇が続いている一方、増収効果等により営業利益は増加したと説明している。前四半期に示された原材料価格上昇という変化を継続している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2017-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「原材料価格の上昇があったものの、増収効果等があり、営業利益は同2.2％増の5,120百万円となりました。」 — 原材料価格の上昇が続く一方、増収効果等により営業利益が前年同期比2.2％増となったと説明している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2017-q3)
- FY2017 悪化 「増収効果があったものの、原材料価格の上昇等があったことから、営業利益は同0.8％減の6,217百万円となりました。」 — 前期までの原材料価格低減による利益改善から、原材料価格上昇が通期の営業利益減少要因となったとの説明に変化している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 悪化 「人件費・社会保険料、原材料価格の上昇に加え、製品構成の変化や旧正月休暇後の一時的な操業度低下等の影響で、営業利益は同70.8％減の456百万円となりました。」 — 従来の増収効果による利益改善から、人件費・社会保険料・原材料価格の上昇、製品構成、旧正月後の操業度低下が利益を圧迫し、営業利益が前年同期比70.8％減少したとの説明に変化している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当四半期累計期間前半にあった旧正月の影響や需要の急激な変動等の減益要因は解消に向かい、増収効果等があったものの、新製品の立ち上げの影響は一部残り、また中国等の賃金上昇や銅価格の上昇の影響があったため、営業利益は同48.0％減の1,738百万円となりました。」 — 旧正月や急激な需要変動の影響は解消に向かった一方、中国等の賃金上昇、銅価格上昇、新製品立ち上げの影響が残り、営業利益は前年同期比48.0％減となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「上半期にみられた減益要因はほぼ解消に向かい、増収効果等があったものの、中国等の賃金上昇、銅価格の上昇の影響等で、営業利益は同25.3％減の3,823百万円となりました。」 — 上半期の一時的な減益要因はほぼ解消に向かった一方、中国等の賃金上昇と銅価格上昇が引き続き利益を押し下げたと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2018-q3)
- FY2018 再掲 「中国の人件費・社会保険料、銅等原材料価格の上昇に加え、製品構成の変化や旧正月休暇後の一時的な操業度低下等の影響で、営業利益は前年同期比13.4％減の5,383百万円となりました。」 — 人件費・社会保険料・銅等原材料価格の上昇などのコスト要因が通期利益を押し下げたとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 後退 「受注の伸び悩みに伴う工場稼働率の低下、プロダクトミックスの影響等があったものの、銅価格が前年同四半期と比べて低水準で推移したことや円高/人民元安の影響等から、営業利益は同31.4％増の600百万円となりました。」 — 前期に利益を圧迫した人件費・銅価格上昇とは異なり、銅価格が低水準で推移し、原材料コスト面では利益への負担が弱まったと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「銅価格が前年同四半期と比べて低水準で推移したことや円高/人民元安の影響等があったものの、受注の伸び悩みに伴う工場稼働率の低下、プロダクトミックスの影響で、営業利益は同35.3％減の1,124百万円となりました。」 — 銅価格の低水準や円高・人民元安による利益面の支援は継続している一方、受注伸び悩みに伴う稼働率低下とプロダクトミックスが営業利益を押し下げた。 (https://komori.app/company/6817/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 悪化 「銅価格等原材料費低減を進めたことや円高/人民元安の影響等があったものの、セールス・ミックスや受注の伸び悩みによる工場の操業度低下の影響等から、営業利益は同40.2％減の2,288百万円となりました。」 — 銅価格等の原材料費低減や円高・人民元安による支援があった一方、受注の伸び悩みと工場操業度低下、セールス・ミックスが営業利益を押し下げ、利益環境が悪化したと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2019-q3)
- FY2019 悪化 「下半期からＥＵにおける経費およびコスト削減、アジア地域における生産性向上、銅等原材料価格低減等に加え円高/人民元安の影響等があったものの、セールス・ミックスや受注の伸び悩みによる工場の操業度低下の影響等が大きく、営業利益は同34.2％減の3,543百万円となりました。」 — 経費削減、生産性向上、原材料価格低減などの支援要因があった一方、受注停滞と工場操業度低下の影響が大きく、通期営業利益は前年同期比34.2％減となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「銅価格が前年同四半期と比べて低水準で推移したことや円高/人民元安であったものの、工場稼働率の低下、受注の伸び悩みの影響等があったことで、営業損失が260百万円（前年同四半期は営業利益600百万円）となりました。」 — 銅価格低下や円高・人民元安による支援要因があった一方、新型コロナウイルス感染症等による工場稼働率低下・受注伸び悩みが影響し、前年同期の営業利益600百万円から営業損失260百万円へ悪化したと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「ドイツにおける新型コロナウイルスの感染拡大に伴う操業短縮手当や洪水に係る政府補助金、中国政府による社会保険料負担の一定期間減免に加え、業務プロセスの見直し・改善策の実行で経費削減を進めたものの、減収の影響、生産設備等の減損損失911百万円を計上したこと等から営業損失は1,214百万円（前年同四半期は1,124百万円の営業利益）となりました。」 — 政府支援や経費削減策があった一方、減収と生産設備等の減損損失により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じており、利益環境の悪化が進んでいる。 (https://komori.app/company/6817/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「工場での固定費削減、生産性の向上、経費削減等を進めたものの、減収の影響、生産設備等の減損損失911百万円を計上したこと等から、第３四半期連結累計期間の営業利益は前年同四半期比94.9％減の116百万円となりました。」 — 固定費削減、生産性向上、経費削減を進めた一方、減収と生産設備等の減損損失911百万円により、営業利益は前年同期比94.9％減の116百万円となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2020-q3)
- FY2021-Q1 対処 「銅価格が前年同四半期と比べて高水準で推移したことや、円ベースの中国コスト高につながる円安/中国人民元高であったものの、増収効果に加え、春節において中国政府の帰省の自粛の呼びかけなどの影響から、例年に比べ高い工場稼働率を維持することができたこと、継続的な業務プロセスの見直し・改善によるコストコントロール等から、営業利益が1,361百万円（前年同四半期は営業損失260百万円）となりました。」 — 銅価格や中国コストは上昇したものの、増収、高い工場稼働率、業務プロセスの見直し・改善によるコストコントロールにより、営業損失から営業利益へ改善している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「銅価格が前年同四半期と比べて高水準で推移したことや、円ベースの中国コスト高につながる円安/人民元高であったものの、増収効果に加え、工場稼働率を維持することができたこと、継続的な業務プロセスの見直し・改善によるコストコントロール等から、営業利益が3,190百万円（前年同四半期は営業損失1,214百万円）となりました。」 — 銅価格上昇や中国コスト高が続く一方、増収、高い工場稼働率、業務プロセス改善によるコストコントロールで営業損失から営業利益へ改善したと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「銅価格が前年同四半期と比べて高水準で推移したこと、円ベースの中国コスト高につながる円安/人民元高で推移したこと、ベトナムでは新型コロナウイルス感染症の影響で、中国では電力不足の影響で操業度が低下したこと等があったものの、増収効果に加え、継続的な業務プロセスの見直し・改善によるコストコントロール等から、営業利益は4,678百万円（前年同四半期は116百万円の営業利益）となりました。」 — 銅価格上昇、円安・人民元高による中国コスト高、ベトナム・中国の操業度低下があった一方、増収効果と業務プロセス改善によるコストコントロールにより営業利益が前年同期の116百万円から4,678百万円となったと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2021-q3)
- FY2021 悪化 「一方で、原材料、部材、エネルギー、物流費等、あらゆるものの価格が高騰し、第３四半期の後半あたりから収益性が低下しました。」 — 原材料価格上昇に加え、部材・エネルギー・物流費の高騰が広がり、第3四半期後半から収益性が低下したと記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「増収効果、製品価格値上げ効果、生産効率の向上等があったものの、銅、プラスチック成型材料などの原材料価格の上昇、また、中国の春節期間にあたる当第１四半期連結累計期間は前年同四半期と比較して工場の稼働率が低下したこと、円ベースの中国コスト高につながる人民元高/円安であったことに加え、一時的な要因であるマネジメントチェンジがあり、営業利益は前年同四半期比37.6％減の850百万円となりました。」 — 製品価格値上げ、生産効率向上、増収の効果があった一方、原材料価格上昇、中国コスト高、春節による稼働率低下等が利益を押し下げる構図を継続している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「増収効果、原材料価格高騰に対する製品販売価格への対応効果、生産効率の向上等があったものの、原材料価格の更なる高騰や物流費用の増加、エネルギー価格の高騰、人件費の上昇等から、営業利益は前年同四半期比31.1％減の2,198百万円となりました。」 — 製品価格対応や生産効率向上の効果があった一方、原材料、物流、エネルギー、人件費のコスト上昇が広がり、営業利益は前年同四半期比31.1％減となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 対処 「原材料価格の更なる高騰や物流費用の増加、エネルギー価格の高騰、人件費の上昇等があったものの、増収効果、原材料価格高騰に対する製品販売価格への対応効果、生産効率の向上等があったことから、営業利益は前年同四半期比14.3％増の5,348百万円となりました。」 — 原材料・物流・エネルギー・人件費の上昇は続いているが、増収、製品販売価格への対応、生産効率向上により営業利益は前年同期比増益となり、利益面の影響が前四半期より緩和している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2022-q3)
- FY2022 対処 「賃金の上昇、研究開発費の増加382百万円等があったものの、増収効果、生産効率の向上、為替変動の影響等により、営業利益の純増は2,863百万円となりました。」 — 賃金上昇や研究開発費増加による負担があった一方、増収、生産効率向上、為替変動により営業利益は2,863百万円純増した。 (https://komori.app/company/6817/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 対処 「当第１四半期四半期連結累計期間は前年同四半期と比較して、経費の増加があったものの、増収効果、生産効率の向上に加え、為替変動による増益要因等があったこと等から、営業利益は前年同四半期比165.8％増の2,259百万円となりました。」 — 経費増加があったものの、増収、生産効率向上、為替変動による増益要因により営業利益は前年同期比165.8％増となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間は前第２四半期連結累計期間と比較して、経費の増加があったものの、為替変動、増収、生産効率の向上が増益要因となりました。」 — 経費増加があったものの、為替変動、増収、生産効率向上が増益要因となり、営業利益は前年同期比138.3％増となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間は前第3四半期連結累計期間と比較して、経費の増加があったものの、為替変動、売上収益増及び生産効率の向上が増益要因となりました。」 — 経費増加があったものの、為替変動、増収、生産効率向上が増益要因となる構図を継続して記載している。 (https://komori.app/company/6817/filing/2023-q3)
- FY2024-Q1 悪化 「前年同四半期連結累計期間において中国がゼロコロナ政策を解除したことに伴いペントアップ需要による受注が多かった一方で、当第1四半期連結累計期間においてはこの要因が剥落した影響で工場操業度が低下したこと及び製造間接費の増加があったこと等から、営業利益は前年同四半期連結累計期間比47.2％減の1,194百万円となりました。」 — 中国のゼロコロナ政策解除後のペントアップ需要が剥落し、工場操業度低下と製造間接費増加により営業利益が前年同期比47.2％減少した。 (https://komori.app/company/6817/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 悪化 「前中間連結会計期間において中国がゼロコロナ政策を解除したことに伴いペントアップ需要による受注が多かった一方で、当中間連結会計期間においてはこの要因が剥落した影響で工場操業度が低下したこと及び製造間接費の増加があったこと等から、営業利益は前中間連結会計期間比55.5％減の2,332百万円でした。」 — 中国のゼロコロナ政策解除後のペントアップ需要が剥落し、工場操業度の低下と製造間接費の増加により営業利益が前年同期比55.5％減少した。 (https://komori.app/company/6817/filing/2024-h1)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度においては、獲得済み案件を積み上げて作成した増収計画に基づき、3期連続となる最高益更新を掲げました。しかしながら、EVに対する様子見姿勢及び高金利を受けた投資の手控え等の影響を受け、期初に想定していた売上収益拡大が遅れました。最大限の費用抑制努力を継続しているものの、減収による影響を完全に吸収することは難しいと判断したため、7月31日にやむなく業績予想を下方修正しました。」 — EVへの様子見姿勢や高金利による投資手控えで売上拡大が遅れ、費用抑制でも減収影響を吸収できず業績予想を下方修正した。営業利益は前年同期比47.3％減となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 対処 「加えて、営業利益の増減要因は、前中間連結会計期間との比較において、減収による影響（1,014百万円の減益）、製造間接費の減少（570百万円の増益）、賃金の影響（440百万円の増益）等です。」 — 減収による減益要因があった一方、製造間接費の減少と賃金の影響が増益要因となり、営業利益は前年同期比44.2％増となった。 (https://komori.app/company/6817/filing/2025-h1)
- 2026-04-30 対処 「営業利益の増減要因は、前年同四半期連結累計期間との比較において、売上による影響（774百万円の減益）、生産数量の増加に伴う固定費負担減少による影響（449百万円の増益）原材料費の低減（343百万円の増益）等です。」 — 生産数量の増加による固定費負担減少と原材料費低減が増益要因として現れ、利益改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6817/disclosure/20260428512673)
- 2026-04-30 対処 「増収増益。／事業構造改革による固定費削減効果等もあり、採算性は良化基調を維持。」 — 固定費削減効果等を背景に、採算性の良化基調が継続していると記載された。 (https://komori.app/company/6817/disclosure/20260428512870)