# 高付加価値品へのシフトと低収益品の縮小｜マクセル（6810）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/threads/b3b1efb1d01e
企業ページ: https://komori.app/company/6810

## 経過

- FY2016 初出 「ポートフォリオ改革においては高付加価値品へのシフトを進める一方、低収益品を縮小させます。」 — 製品構成の選択と集中を明示している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 再掲 「エステ家電の増収やコンシューマー製品のプロダクトミックス改善が寄与しました」 — 製品構成の改善が利益への寄与要因として再度示されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「エステ家電の高付加価値品へのシフト、プロダクトミックス改善によるコンシューマー製品の増益などが寄与しました」 — 高付加価値品へのシフトとプロダクトミックス改善が増益に寄与したと再度説明されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「営業利益は粘着テープや自動車市場向けの光学部品の増益に加え、不採算事業を縮小したことなどから94.0％（1,437百万円）増の2,965百万円となりました。」 — 不採算事業の縮小が具体的な構造改善として記載され、産業用部材料の営業利益が大幅に増加している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「不採算であった一部スマートフォン向けの販売絞り込みを実施した一方で、当社の技術面、品質面の強みを活かせる用途向けを伸長させた」 — 不採算なスマートフォン向け電池を絞り込み、技術・品質面の強みを活かせる用途へ販売を振り向けるポートフォリオ改善が実施された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「リチウムイオン電池の低収益スマートフォン向け販売の絞り込みと他用途向け販売拡大による収益改善効果により337.1%（2,137百万円）増の2,771百万円となりました。」 — 不採算製品の販売絞り込みに加え、他用途向け販売の拡大が収益改善効果として数値化された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「民生用リチウムイオン電池の販売を低収益のスマートフォン向けから多用途向けに転換したことによる収益改善効果により348.5％（3,841百万円）増の4,943百万円となりました。」 — 低収益のスマートフォン向けから多用途向けへの販売転換が継続し、エネルギー事業の営業利益が前年同期比348.5％増となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「エネルギー全体の売上高は28.5％（9,978百万円）増の44,970百万円となりました。営業利益は、リチウムイオン電池の販売をスマートフォン向けから他用途向けに転換したことによる収益改善が奏功し、173.7％（3,528百万円）増の5,559百万円となりました。」 — 低収益なスマートフォン向けから他用途向けへの転換が通期の営業利益173.7％増として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「ポートフォリオ改革においては、製品別収益管理の徹底により各製品分野において収益性の向上を図ります。」 — 製品別収益管理によるポートフォリオ改革と収益性向上が継続して示されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-fy)
- FY2020 前進 「ポートフォリオ改革においては、製品群別・機種別の収益管理を徹底することで、伸ばすべき事業と縮小・撤退を図るべき事業を見極め、対策を実行していきます。」 — 高付加価値品へのシフト・低収益品縮小の方針が、製品群別・機種別の収益管理に基づく縮小・撤退判断として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 前進 「営業利益は、プロジェクターの事業改革による効果や自動車市場向け光学部品の収益性改善などにより、1,856百万円増の1,091百万円となりました。」 — 高付加価値化・低収益事業の改善に関する取り組みが、プロジェクターの事業改革効果と自動車向け光学部品の収益性改善として営業利益1,091百万円に結び付いた。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「営業利益は、プロジェクターの事業改革に伴う一時的な効果や自動車市場向け光学部品などの収益性改善などにより、2,999百万円増の2,203百万円となりました。」 — プロジェクターの事業改革と自動車向け光学部品の収益性改善が、光学・システムの営業利益2,203百万円への増益要因として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「売上高の回復に伴う増益に加え、前連結会計年度で推進した事業改革や不採算事業の縮小による効果などもあり、営業利益は、200.8％（5,722百万円）増の8,571百万円」 — 低収益事業の縮小を含むポートフォリオ改革の効果が、営業利益5,722百万円増として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「事業ポートフォリオ改革の柱としてプロジェクター事業を縮小したことなどにより」 — 高付加価値化・低収益事業縮小の方針が、プロジェクター事業の販売終了地域拡大や不採算事業縮小として進展し、営業利益改善の要因として記載された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「自動車・半導体関連の需要回復により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、11.8％（1,208百万円）減の9,005百万円となりました。」 — 低収益事業の縮小を含むポートフォリオ改革について、プロジェクター事業の縮小が売上高11.8％減の要因として実績に現れた。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当社は、2022年３月期から2024年３月期までの３年間の中期経営計画「MEX23」(Maximum Excellence 2023)において、事業の新陳代謝の加速とポートフォリオ経営の推進を図り、MEX23の最終年度である2024年３月期において営業利益125億円の実現をめざしています。」 — MEX23の事業新陳代謝・ポートフォリオ経営について、後発事象の国内BtoC販売事業移管が具体的なポートフォリオ施策として示された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q2)
- FY2023 前進 「この経営体制のもと、中期経営計画MEX23の初年度の2022年３月期を利益面での「成長路線への回帰」の年と位置付け、プロジェクターなど不採算事業の大幅縮小など事業ポートフォリオ改革による事業の新陳代謝を図るとともに、原価低減策の継続的推進や、原材料費高騰の販売価格への反映努力により、営業利益は2014年３月の再上場以降最高益となり「成長路線への回帰」が実現できました。」 — 不採算事業、とくにプロジェクターの大幅縮小を含むポートフォリオ改革について、再上場以降最高益につながった実績として整理された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 前進 「営業利益は、粘着テープの販売価格適正化や高付加価値製品の販売拡大の効果により、60.3％（396百万円）増の1,053百万円となりました。」 — 高付加価値製品へのシフトと価格適正化の効果が、機能性部材料の営業利益増加として数値化された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q3)
- FY2025 前進 「MEX26の初年度である当連結会計年度では、ポートフォリオ改革として収益性に課題のあった角形リチウムイオン電池の生産終了を決定しました。」 — 低収益品の縮小・撤退方針が、角形リチウムイオン電池の生産終了決定として具体化した。関連して営業費用1,010百万円、特別損失2,644百万円が計上された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再定義 「当中間連結会計期間よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。」 — 高付加価値化・低収益事業縮小のポートフォリオ方針が、アナログコア技術に立脚する3事業群への成長投資集中と、その他事業の効率運営による収益最大化として再整理された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2025-h1)
- 2026-04-27 前進 「2027年３月期の通期業績予想については、売上高143,000百万円、営業利益10,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,700百万円としました。」 — ポートフォリオ改革の効果による収益性向上を前提とした翌期の業績見通しが示された。 (https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508533)
- 2026-04-27 前進 「売上高については生産を終了した角形リチウムイオン電池や半導体関連製品の減収があったものの、医療機器用やインフラ用途の一次電池の増収とライセンス収入の増加により、前期との比較で増収となりました。」 — 角形リチウムイオン電池の生産終了が個別業績実績の説明に記載され、低収益品の縮小が通期の減収要因として確認された。 (https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508539)
- 2026-04-27 前進 「事業ごとのメリハリ付けを強化し、成長戦略を着実に実行」 — ポートフォリオ改革が、村田製作所からの一次電池事業譲受、光学レンズユニット事業の子会社移管、EF2事業の譲渡として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508561)
- FY2026 前進 「今後は収益性が高く成長が見込まれる車載用、医療機器用を中心とした一次電池を成長戦略の柱としてさらなる強化を図るとともに、新事業である全固体電池については産業機器用の市場導入を端緒として早期の業績貢献をめざしていくこととしています。」 — 低収益品の縮小・撤退と成長分野への資源シフトが、角形リチウムイオン電池の生産終了後に、車載用・医療機器用一次電池と全固体電池へ重点を移す方針として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2025-fy)