# 第1四半期の減収減益と成長分野・不振製品の二極化｜マクセル（6810）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/threads/80e7f3b6ceb0
企業ページ: https://komori.app/company/6810

## 経過

- FY2017-Q1 初出 「売上高は、自動車市場向けの電池や光学部品及び健康・理美容製品などの販売が好調に推移した一方、磁気テープや民生用リチウムイオン電池などの販売が低調に推移したことに加えて、プロジェクターが熊本地震の影響から一部主要部品の調達不足で生産台数が落ち込み減収となったことから、前年同期比12.4％（4,637百万円）減の32,698百万円となりました。利益面では、成長分野の伸長による増益効果に加えて引き続き原価低減に努めましたが、プロジェクターなどの販売減の影響があり、営業利益は12.8％（163百万円）減の1,113百万円となりました。経常利益は急激な円高の進行による為替差損の発生があり52.5％（761百万円）減の689百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は66.6％（755百万円）減の378百万円となりました。」 — 成長分野の販売好調が続く一方、複数の不振製品、熊本地震による部品不足、円高による為替差損が重なり、売上高・各利益が前年同期を下回ったという当四半期の業績構造が示されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「自動車市場向けの電池や光学部品及び粘着テープなどの販売が順調に拡大した一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープなどの販売が減収となりました。また、熊本地震の影響による主要部品の調達不足からプロジェクターが大幅な減収となったことに加え、円高による為替の影響などから、前年同期比16.0％（12,571百万円）減の65,995百万円となりました。」 — 成長分野と不振製品が併存する二極化が、第２四半期累計の業績でも継続して示されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「マイクロ電池や自動車市場向け光学部品及び粘着テープなどの販売が順調に拡大した一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープなどの販売が減収となりました。また、熊本地震の影響によりプロジェクターが大幅な減収となったことに加え、円高による為替の影響などから、前年同期比15.2％（18,110百万円）減の101,054百万円となりました。」 — 成長分野の販売拡大と、民生用リチウムイオン電池・磁気テープ・プロジェクターの不振、円高影響が併存する業績構造が第3四半期累計でも継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「売上高は、前年同期比13.5％（21,100百万円）減の135,116百万円となりました。利益面では、プロジェクターなどの販売減や円高による為替の影響がありましたが、成長分野の伸長による増益効果及び事業ポートフォリオの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めました。この結果、営業利益は3.6％（261百万円）増の7,567百万円」 — 成長分野・ポートフォリオ改善・原価低減が利益を支えた一方、売上高は減少するという業績構造が通期でも示されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再定義 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、磁気テープの販売を縮小したことに加え、エステ家電の販売が減少となりました。一方で、リチウムイオン電池の販売が増加したことに加え、５月より新たに子会社となったマクセルシステムテック株式会社の画像認識システム及び受託開発・製造事業による増収などがあり、前年同期比2.6％（845百万円）増の33,543百万円となりました。利益面では、不採算であった一部スマートフォン向けリチウムイオン電池の販売絞り込みを実施したことにより、営業利益は87.2％（971百万円）増の2,084百万円となりました。」 — 前年度第1四半期の減収減益から、今回は増収増益へ業績構造が変化した。一方で、磁気テープやエステ家電の減少と、電池・新規事業の伸長が併存する二極化は残っている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再定義 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、磁気テープの販売を縮小したことに加え、エステ家電の販売が低調に推移しました。一方で、リチウムイオン電池が増収となり、自動車市場向けのマイクロ電池や光学部品の販売が堅調に推移しました。また５月より新たに加わった半導体関連受託開発・製造事業による増収もあり、前年同期比10.6％（7,005百万円）増の73,000百万円となりました。」 — 前年度第1四半期の減収減益、第1四半期の減収から、当第2四半期累計では増収増益へ業績構造が変化した。一方で、磁気テープ・エステ家電の不振と電池・新規事業の伸長が併存する構造は残っている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「エステ家電の販売が低調に推移したことに加え、磁気テープの販売を縮小しましたが、リチウムイオン電池が大幅な増収となったことに加え、自動車市場向けのマイクロ電池や光学部品、粘着テープの販売が堅調に推移しました。また５月より新たに加わった半導体関連受託開発・製造事業による増収もあり」 — エステ家電・磁気テープの不振と、リチウムイオン電池・自動車向け製品・新規事業の伸長が併存する業績構造が第3四半期累計でも継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再定義 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、プロジェクター、エステ家電及びその他コンシューマー向け製品全般で減収となりましたが、民生用リチウムイオン電池、半導体関連受託開発・製造事業や自動車市場向け光学部品などの増収があり、前年同期比1.0％（323百万円）増（以下の比較はこれに同じ）の33,866百万円となりました。利益面では、主にプロジェクターとエステ家電の減益が影響し、営業利益は34.7％（719百万円）減の1,355百万円となりました。」 — 前年度の全社増収増益から、当第1四半期は電池・半導体関連受託開発製造・自動車向け光学部品が減収製品を補って売上高は増加した一方、コンシューマー製品の不振により営業利益は減少する構造へ変化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、自動車市場向けコイン形リチウム電池やスマートメーター向け筒形リチウム電池、組込みシステムなどが増収となりましたが、民生用リチウムイオン電池が減収となったことから、前年同期比3.3％（2,391百万円）減の70,609百万円となりました。利益面では、主に民生用リチウムイオン電池の減益が影響し、営業利益は40.9％（1,861百万円）減の2,693百万円」 — 成長分野の電池・組込みシステムが増収となる一方、民生用リチウムイオン電池の減収・減益が全社の売上高3.3％減、営業利益40.9％減につながり、二極化した業績構造の悪化が示された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 悪化 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、10月より新たに連結子会社となった株式会社泉精器製作所の電設工具・家電事業などによる増収がありましたが、民生用リチウムイオン電池が減収となったことから、前年同期比3.3％（3,732百万円）減の108,161百万円となりました。利益面では、主に民生用リチウムイオン電池の減益が影響し、営業利益は50.3％（3,892百万円）減の3,844百万円となりました。」 — 泉精器製作所の電設工具・家電事業による増収があった一方、民生用リチウムイオン電池の減収・減益により、全社売上高は3.3％減、営業利益は50.3％減となり、成長分野と不振製品の二極化が悪化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「民生用リチウムイオン電池の減収が影響しましたが、新たに連結子会社となった株式会社泉精器製作所、宇部マクセル京都株式会社及びクレハエラストマー株式会社、特機事業の譲受などによる増収があり、前年同期比1.6％増の150,584百万円となりました。利益面では、主に民生用リチウムイオン電池の減益が影響し、営業利益は38.7％減の5,424百万円となりました。」 — 新規子会社・事業譲受で売上高は増加した一方、民生用リチウムイオン電池の減収・減益により営業利益は大幅に減少し、成長事業と不振事業の二極化が悪化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、民生用リチウムイオン電池、半導体関連組込みシステムや自動車市場向けも含む光学部品などが減収となりましたが、前連結会計年度より新たに加わったマクセルイズミ株式会社の家電・電設工具事業やクレハエラストマー株式会社の工業用ゴム製品、宇部マクセル京都株式会社の塗布型セパレーターなどによる増収があり、前年同期比7.5％（2,556百万円）増の36,422百万円となりました。利益面では、民生用リチウムイオン電池や光学部品などの減益が影響し、営業利益は76.8％（1,041百万円）減の314百万円となりました。」 — 買収・新設事業による増収が既存事業の減収を補った一方、民生用電池や光学部品の減益により、売上高増収・営業利益大幅減という二極化がさらに明確になった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、プロジェクター、半導体関連組込みシステム、カメラレンズ、民生用リチウムイオン電池などが減収となりましたが、前連結会計年度より新たに加わったマクセルイズミ株式会社の家電・電設工具事業、宇部マクセル京都株式会社の塗布型セパレーターやマクセルクレハ株式会社の工業用ゴム製品などによる増収があり、前年同期比4.2％（2,990百万円）増の73,599百万円となりました。利益面では、プロジェクター、半導体関連組込みシステム、民生用リチウムイオン電池などの減益が影響し、営業利益は73.9％（1,991百万円）減の702百万円となりました。」 — 新規子会社・事業による増収があった一方、既存の主要製品・事業の減収減益により、売上高増収と営業利益大幅減が併存する構造がさらに悪化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、プロジェクター、半導体関連組込みシステム、カメラレンズなどが減収となりましたが、前連結会計年度より新たに加わったマクセルイズミ株式会社の家電・電設工具事業、宇部マクセル京都株式会社の塗布型セパレーターやマクセルクレハ株式会社の工業用ゴム製品などによる増収があり、前年同期比3.0％（3,228百万円）増の111,389百万円となりました。利益面では、半導体関連組込みシステム、自動車市場向け光学部品、プロジェクターなどの減益が影響し、営業利益は63.1％（2,413百万円）減の1,410百万円となりました。」 — 新規子会社・事業による増収で売上高は前年同期比3.0％増となった一方、既存の半導体関連組込みシステム、自動車向け光学部品、プロジェクターの減益により営業利益は63.1％減少した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「新たに加わった子会社の事業による増収がありましたが、プロジェクター、半導体関連組込みシステムなどの減収が影響し、売上高は3.7％減の145,041百万円となりました。営業損益は、5,561百万円減の137百万円の損失となりました。」 — 新規子会社・事業が増収を補った一方、既存のプロジェクター、組込みシステム、民生用電池等の減収減益が拡大し、全社で増収と利益悪化が併存する構造が深刻化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、民生用リチウムイオン電池や半導体関連組込みシステムなどが増収となりましたが、自動車市場の低迷の影響による耐熱コイン形リチウム電池、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズ、塗布型セパレーターなどの減収に加え、プロジェクター、理美容機器やその他コンシューマー製品などが減収となり、前年同期比17.7％（6,463百万円）減の29,959百万円となりました。」 — 一部の電池・組込みシステムが増収となる一方、自動車向け製品、塗布型セパレーター、プロジェクター等の減収により、全社売上高は17.7％減、営業損益は277百万円の損失となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再定義 「売上高は、半導体関連組込みシステムが増収となりましたが、自動車市場向け製品については、第１四半期から第２四半期にかけ市場の回復基調が見られたものの、塗布型セパレーター、耐熱コイン形リチウム電池、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズといった光学部品が減収となりました。」 — 全社では売上高が13.5％減少した一方、半導体関連組込みシステムの増収やプロジェクター等の赤字幅縮減により営業利益は17.8％増加し、売上減少と利益改善が併存する構造へ変化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、民生用リチウムイオン電池や半導体関連組込みシステム、健康製品が増収となりましたが、自動車市場向け製品については、市場の回復基調が見られたものの、塗布型セパレーター、耐熱コイン形リチウム電池、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズといった光学部品が減収となりました。また、粘着テープ、理美容製品などのコンシューマー製品、プロジェクターの減収も影響し、前年同期比7.2％（8,053百万円）減の103,336百万円となりました。利益面では、耐熱コイン形リチウム電池、塗布型セパレーター、自動車市場向け光学部品、プロジェクターなどが減益となりましたが、民生用リチウムイオン電池、半導体関連組込みシステムの増収、健康・理美容製品の収益改善に加え固定費削減を中心とした原価低減策により、営業利益は、102.1％（1,439百万円）増の2,849百万円となりました。」 — 売上高は前年同期比7.2％減となった一方、民生用リチウムイオン電池・半導体関連組込みシステムの増収、健康・理美容製品の収益改善、固定費削減により営業利益は102.1％増となり、売上減少と利益改善が併存する構造がさらに明確になった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、自動車・半導体市場をはじめとした市場の回復傾向やステイホーム需要の継続などにより、前年同期比16.6％（4,971百万円）増の34,930百万円となりました。利益面でも、売上高の回復傾向に伴う増益や前連結会計年度で推進した事業改革による効果に加え知的財産権関連収入の増加などにより、営業利益は、3,853百万円増の3,576百万円、経常利益は、4,010百万円増の3,721百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、3,152百万円増の2,651百万円となりました。」 — 市場回復やステイホーム需要、前年度の事業改革効果により、前年同期の営業損失277百万円から営業利益3,576百万円へ転換し、売上減少と利益悪化が併存していた従来の構造から改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、自動車・半導体市場をはじめとした需要の回復傾向などにより、前年同期比8.8％（5,621百万円）増の69,261百万円となりました。利益面でも、売上高の回復に伴う増益や前連結会計年度で推進した事業改革による効果などにより、営業利益は、643.2％（5,319百万円）増の6,146百万円となりました。」 — 需要回復と前連結会計年度の事業改革効果により、売上高が8.8％増、営業利益が643.2％増となり、前年同期の減収・損失から業績構造がさらに改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、コンシューマー市場の冷え込みやプロジェクター事業縮小といった減収要因もありましたが、自動車・半導体市場などの需要の回復傾向により、前年同期比1.2％（1,217百万円）増の104,553百万円となりました。利益面では、売上高の回復に伴う増益に加え、前連結会計年度で推進した事業改革や不採算事業の縮小による効果などもあり、営業利益は、200.8％（5,722百万円）増の8,571百万円、経常利益は、239.8％（6,248百万円）増の8,854百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、6,466百万円増の5,322百万円となりました。」 — コンシューマー市場の冷え込みやプロジェクター事業縮小が残る一方、自動車・半導体市場の回復と事業改革により、売上高・営業利益・経常利益・純利益が改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「営業利益は2014年３月の再上場以降最高益となる145.2％（5,526百万円）増の9,332百万円」 — 自動車・半導体市場向け製品の増収、事業改革、不採算事業縮小、原価低減により、従来の売上減少・利益悪化の二極化から、営業利益が再上場以降最高益となる業績構造へ改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、自動車・半導体市場向け製品の増収がありましたが、事業縮小によりプロジェクターの販売が大きく減少したことに加え、二次電池及びBtoC製品の販売減などにより、前年同期比7.7％（2,703百万円）減の32,227百万円となりました。利益面では、二次電池やBtoC製品の販売減に加え、原材料費高騰と、これに対応した販売価格の見直しとのタイムラグにより利益確保が追い付いていないこともあり、営業利益は、64.0％（2,290百万円）減の1,286百万円となりました。」 — 自動車・半導体市場向け製品の増収があった一方、プロジェクター、二次電池、BtoC製品の販売減と原材料費高騰により、全社売上高・営業利益が減少する二極化構造が悪化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、自動車・半導体市場向け製品の増収がありましたが、事業縮小によりプロジェクターの販売が大きく減少したことに加え、二次電池及びBtoC製品の販売減などにより、前年同期比5.9％（4,056百万円）減の65,205百万円となりました。利益面では、二次電池やBtoC製品、プロジェクターの販売減に加え、原材料費高騰が更に進んだこともあり、営業利益は、60.0％（3,685百万円）減の2,461百万円となりました。」 — 自動車・半導体向けの増収では補えず、プロジェクター、二次電池、BtoC製品の販売減と原材料費高騰により、全社売上高5.9％減、営業利益60.0％減となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、自動車・半導体市場向け製品の増収がありましたが、事業縮小によりプロジェクターの販売が大きく減少したことに加え、二次電池及びBtoC製品の販売減などにより、前年同期比5.1％（5,318百万円）減の99,235百万円となりました。利益面では、二次電池やBtoC製品、プロジェクターの販売減に加え、第２四半期連結累計期間までに進行した原材料費高騰の影響により、営業利益は、46.8％（4,007百万円）減の4,564百万円となりました。」 — 自動車・半導体向け製品の増収では補えず、プロジェクター、二次電池、BtoC製品の販売減と原材料費高騰により、全社の売上高・営業利益の悪化が進んだ。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「このような状況のもと当連結会計年度の売上高は、自動車・半導体市場向け製品の増収がありましたが、事業縮小によりプロジェクターの販売が大きく減少したことに加え、二次電池及びBtoC製品の販売減などにより、前年同期比3.9％（5,439百万円）減の132,776百万円となりました。利益面では、二次電池やBtoC製品、プロジェクターの販売減、第２四半期連結累計期間までに進行した原材料費高騰の影響に加え、国内BtoC事業の構造改革費用が発生したことにより、営業利益は39.6％（3,694百万円）減の5,638百万円となりました。」 — 自動車・半導体向けの増収では補えず、プロジェクター、二次電池、BtoC製品の販売減と原材料費高騰・構造改革費用により、全社の減収減益が通期で確認された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「このような状況のもと当第１四半期連結累計期間の売上高は、車載光学部品、半導体関連製品やライセンス収入などによる増収が国内コンシューマー製品販売事業の移管による減収をカバーし、前年同期比２百万円減の32,225百万円と、ほぼ前年並みの実績となりました。利益面では、光学・システムセグメントの製品の好調な販売やライセンス収入による増益に加え、BtoC事業の改革効果や輸出製品の円安の影響などにより、営業利益は、57.4％（738百万円）増の2,024百万円となりました。」 — 国内コンシューマー販売事業の移管による減収を車載光学部品、半導体関連製品、ライセンス収入で補い、売上高をほぼ前年並みに維持しながら営業利益を57.4％増加させる業績構造へ進んだ。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「このような状況のもと当第２四半期連結累計期間の売上高は、車載光学部品やライセンス収入などの増収が国内コンシューマー製品販売事業の移管による減収をカバーし、前年同期比0.6％（415百万円）増の65,620百万円となりました。利益面では、車載光学部品の販売やライセンス収入による増益に加え健康・理美容製品の収益改善などにより、営業利益は、85.5％（2,105百万円）増の4,566百万円となりました。」 — 国内コンシューマー販売事業の移管による減収を車載光学部品・ライセンス収入が補い、全社売上高は0.6％増、営業利益は85.5％増となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「このような状況のもと当第３四半期連結累計期間の売上高は、ライセンス収入や車載光学部品などの増収がありましたが、国内コンシューマー製品販売事業の移管による減収に加え二次電池や電子機器用一次電池の販売減などにより、前年同期比1.9％（1,931百万円）減の97,304百万円となりました。利益面では、ライセンス収入や車載光学部品の増収による増益に加え健康・理美容製品の収益改善などにより、営業利益は、41.8％（1,907百万円）増の6,471百万円となりました。」 — 国内コンシューマー事業の移管や電池販売減により減収となった一方、ライセンス収入、車載光学部品、健康・理美容製品の改善により営業利益は41.8％増となった。売上減少と利益改善が併存する業績構造が示された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 悪化 「このような状況のもと当中間連結会計期間の売上高は、一次電池や粘着テープ、健康・理美容製品の増収があったものの、二次電池や半導体関連製品、ライセンス収入の減収により、前年同期比3.8％（2,498百万円）減の63,122百万円となりました。利益面では、一次電池や健康・理美容製品で増益となったものの、ライセンス収入や半導体関連製品の減益により、営業利益は、8.5％（389百万円）減の4,177百万円、経常利益は、為替差損の計上により、35.6％（2,136百万円）減の3,865百万円となりました。」 — 一次電池・粘着テープ・健康理美容製品の増収増益では補えず、二次電池・半導体関連製品・ライセンス収入の減収減益と為替差損により、全社売上高・営業利益・経常利益が前年同期比で減少した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2024-h1)