# 基盤・コンシューマー分野の収益改善と新市場開拓｜マクセル（6810）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/threads/4d51d4c71e6c 企業ページ: https://komori.app/company/6810 ## 経過 - FY2016 初出 「事業規模の縮減スピードが早い基盤・コンシューマー分野に対しては、収益改善と新市場開拓に向けた諸施策を講じてまいります。」 — 縮小傾向にある分野を認識し、収益改善と新市場開拓を対応策としている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2015-fy) - FY2017 再掲 「事業ポートフォリオの変革による収益改善と新市場開拓に向けた諸施策を実行してまいりました。」 — 基盤・コンシューマー分野を含むポートフォリオ変革、収益改善、新市場開拓の施策を実行しているとの説明が継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-fy) - FY2018 悪化 「電器・コンシューマーセグメントでは、当期において不振であったプロジェクターやエステ家電などの主力製品において市場動向を捉えた製品の積極的な投入や販路の拡大を推進し、成長軌道への回帰を図ります。」 — 基盤・コンシューマー分野では主力製品の不振が続く一方、製品投入と販路拡大による収益改善・新市場開拓が対応策として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 悪化 「プロジェクターとエステ家電、及びその他コンシューマー製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は14.0％（1,782百万円）減の10,944百万円となりました。また営業損益は、プロジェクターとエステ家電の減益により634百万円減の427百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野では主力のプロジェクターとエステ家電の不振が第1四半期にも継続し、セグメント営業損益が損失となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 悪化 「エステ家電及びその他コンシューマー製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は4.1％（1,090百万円）減の25,259百万円となりました。また営業損益は、エステ家電の減益などにより880百万円減の599百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野の主力製品不振が第2四半期累計でも続き、セグメントは売上高減少と営業損失を記録した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-q2) - FY2019 対処 「電器・コンシューマー全体の売上高は12.4％（6,633百万円）増の59,921百万円となりました。営業利益は、エステ家電の収益回復の遅れがあったものの、プロジェクターの収益の底打ちにより、18.3％（73百万円）増の473百万円となりました。」 — 泉精器製作所の参画とプロジェクター収益の底打ちにより、電器・コンシューマーは売上高・営業利益とも改善した。ただしエステ家電の収益回復の遅れは継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 悪化 「物量減の影響によりプロジェクターやコンシューマー製品で減収となりましたが、新たに加わった家電・電設工具事業が寄与したことにより、電器・コンシューマー全体の売上高は18.4％（2,013百万円）増の12,957百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの利益は改善したものの、コンシューマー製品の減益、またマクセルブランド製品の立上げ、その他新規開発費など先行費用の影響もあり81百万円減の508百万円の損失となりました。」 — 泉精器製作所由来の家電・電設工具事業で売上高は増加したが、プロジェクター・コンシューマー製品の不振と先行費用により、営業損益は508百万円の損失となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 悪化 「米中通商摩擦の影響により主に中国市場向けでプロジェクターが減収となりましたが、新たに加わった家電・電設工具事業による増収があり、電器・コンシューマー全体の売上高は2.6％（662百万円）増の25,921百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの減収に加え、ヘッドアップディスプレイなど開発費の影響もあり531百万円減の1,130百万円の損失となりました。」 — 新規事業による増収で売上高は増加したものの、プロジェクターの不振と開発費により営業損失が1,130百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 悪化 「主要市場におけるブランド切替の遅延によりプロジェクターが減収となりましたが、家電・電設工具事業による増収があり、電器・コンシューマー全体の売上高は0.2％（99百万円）増の40,799百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの減収やヘッドアップディスプレイの開発費が本格採用に向け増加していることが影響し660百万円減の1,208百万円の損失となりました。」 — 家電・電設工具事業による増収があった一方、プロジェクターの減収とヘッドアップディスプレイ開発費の増加により、電器・コンシューマーの営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-q3) - FY2020 悪化 「プロジェクター、半導体関連組込みシステムなどの減収が影響し、前年同期比3.7％減の145,041百万円となりました。利益面では、プロジェクター、健康・理美容機器、自動車市場向け光学部品、半導体関連組込みシステムなどの減益が影響し、営業損益は、5,561百万円減の137百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野を含む不振事業の減収減益が全社営業損失に波及し、収益改善課題が拡大した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-fy) - FY2021-Q1 悪化 「新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、プロジェクター、理美容機器、その他コンシューマー製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は、18.9％（2,443百万円）減の10,514百万円となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野では主要製品全般の減収が続き、セグメント売上高が前年同期比18.9％減となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 対処 「電器・コンシューマー全体の売上高は、12.9％（3,341百万円）減の22,580百万円となりました。営業損益は、プロジェクターや健康・理美容機器の収益性が固定費削減効果や新光源比率の向上により改善しましたが、新規開発費の影響もあり、875百万円増の255百万円の損失となりました。」 — 売上高は前年同期比12.9％減となった一方、プロジェクター・健康理美容機器の収益改善により営業損失は前年同期の1,130百万円から255百万円へ縮小した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 対処 「新型コロナウイルス感染症拡大による衛生意識の高まりにより健康関連製品が増収となりましたが、プロジェクター、理美容製品などが減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は、7.7％（3,141百万円）減の37,658百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの固定費削減や健康・理美容製品の収益改善などにより879百万円増となったものの329百万円の損失となりました。」 — 売上高は前年同期比7.7％減である一方、固定費削減と健康・理美容製品の収益改善により、電器・コンシューマーの営業損失は前年同期比で879百万円縮小した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q3) - FY2022-Q1 対処 「新型コロナウイルス感染症拡大による衛生意識の高まりによる除菌消臭器などの健康関連製品の増収に加え、理美容製品、アクセサリーなどその他コンシューマー製品、電設工具が増収となり、ライフソリューション全体の売上高は、14.5％（1,015百万円）増の8,011百万円となりました。営業利益も、健康・理美容製品、電設工具の増収による増益により、682.0％（416百万円）増の477百万円となりました。」 — 従来の電器・コンシューマー分野に相当する製品群で、健康関連製品・理美容製品・電設工具の増収により売上高と営業利益が改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 悪化 「また、光ディスクなどその他コンシューマー製品も減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、1.3％（202百万円）減の15,803百万円となりました。営業利益は、電設工具や理美容機器が増益となったものの、健康関連製品及び光ディスクなどその他コンシューマー製品の減益などにより、10.2％（43百万円）減の379百万円となりました。」 — 理美容機器・電設工具の増益では補いきれず、健康関連製品等の減益によりライフソリューションの売上高は1.3％減、営業利益は10.2％減となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 悪化 「プロジェクターが2021年９月末に米州、欧州及びアジア（中国及び韓国を除く）における販売を終了したことに伴い減収となりましたが、半導体関連組込みシステム、車載カメラ用レンズユニットを中心とした自動車市場向け光学部品、ヘッドアップディスプレイなどの増収により、光学・システム全体の売上高は、4.1％（1,167百万円）増の29,497百万円となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に含まれてきたプロジェクター事業の販売終了地域が拡大し、事業縮小が具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q3) - FY2022 悪化 「ライフソリューション全体の売上高は、8.4％（2,952百万円）減の32,026百万円となりました。営業利益は、健康関連製品及び理美容機器の減益などにより96.4％（2,248百万円）減の83百万円となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当するライフソリューションでは、売上高減少に加え営業利益が83百万円まで減少し、収益改善課題が通期で継続した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-fy) - FY2023-Q1 悪化 「健康・衛生関連需要が一巡したことなどによりBtoC製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、11.3％（904百万円）減の7,107百万円となりました。営業損益は、BtoC製品の減収により、606百万円減の129百万円の損失となりました。」 — BtoC製品の需要一巡による減収がライフソリューションの売上高11.3％減と129百万円の営業損失に結び付き、基盤・コンシューマー分野の収益改善課題が継続した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 悪化 「健康・衛生関連需要が一巡したことなどによりBtoC製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、10.5％（1,664百万円）減の14,139百万円となりました。営業損益は、BtoC製品の減収に加え、製品の輸入価格が急激な円安の影響を受けたこともあり、979百万円減の600百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当するライフソリューションで、BtoC需要の一巡と円安による輸入価格上昇により、売上高減少と営業損失が継続した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 悪化 「健康・理美容製品の販売苦戦などによりBtoC製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、10.0％（2,444百万円）減の21,904百万円となりました。営業損益は、BtoC製品の減収に加え、製品の輸入価格が急激な円安の影響を受けたこともあり、1,310百万円減の582百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当するライフソリューションで、BtoC需要の弱さと円安による輸入価格上昇により、営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q3) - FY2023 悪化 「健康・理美容製品の販売苦戦などによりBtoC製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、8.7％（2,786百万円）減の29,240百万円となりました。営業損益は、BtoC製品の減収、製品の輸入価格が急激な円安の影響を受けたことに加え、国内BtoC事業の構造改革費用が発生したことにより、1,556百万円減の1,473百万円の損失となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当するライフソリューションで、BtoC製品の減収と円安・構造改革費用により営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-fy) - FY2024-Q1 対処 「国内コンシューマー製品販売事業の移管によりコンシューマー製品や健康・理美容製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、22.1％（1,570百万円）減の5,537百万円となりました。営業利益は、BtoC事業の改革効果などにより、199百万円増の70百万円となりました。」 — 販売事業の移管による減収は生じたものの、BtoC事業の改革効果によりライフソリューションは営業利益70百万円へ改善し、収益改善施策の効果が業績に現れた。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 前進 「国内コンシューマー製品販売事業の移管によりコンシューマー製品や健康・理美容製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、22.8％（3,222百万円）減の10,917百万円となりました。営業利益は、BtoC事業の改革に加えて海外生産拠点の生産性向上が進んだことにより収益性が向上し、938百万円増の338百万円となりました。」 — 販売事業移管により売上高は22.8％減少した一方、BtoC事業改革と海外生産拠点の生産性向上により、営業利益は938百万円増の338百万円となった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 前進 「国内コンシューマー製品販売事業の移管によりコンシューマー製品や健康・理美容製品が減収となり、ライフソリューション全体の売上高は、23.3％（5,109百万円）減の16,795百万円となりました。営業利益は、ライフソリューション事業の改革に伴う一時費用の計上があったものの、シェーバーをはじめとした健康・理美容製品の収益改善や海外拠点の生産性向上の継続により、921百万円増の339百万円となりました。」 — 国内コンシューマー販売事業の移管により売上高は減少した一方、事業改革、健康・理美容製品の収益改善、海外拠点の生産性向上により営業利益は増加した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q3) - FY2025-H1 前進 「健康・理美容のOEM製品が増収となり、ライフソリューション全体の売上高は、13.9％（1,521百万円）増の12,438百万円となりました。営業利益は、健康・理美容製品の増収により、173.4％（586百万円）増の924百万円となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当するライフソリューションでは、健康・理美容OEM製品の増収により、売上高と営業利益が前年同期から改善した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2024-h1) - FY2026-H1 悪化 「電設工具は増収となったものの、米国の関税措置の影響を受けた健康・理美容製品が減収となり、価値共創事業全体の売上高は、12.3％（1,177百万円）減の8,397百万円となりました。営業利益は、健康・理美容製品の減益により、57.5％（397百万円）減の294百万円となりました。」 — 基盤・コンシューマー分野に相当する価値共創事業では、電設工具の増収があった一方、健康・理美容製品の関税影響により売上高・営業利益が減少した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2025-h1) - 2026-04-14 悪化 「米国の関税措置の影響を受けた健康・理美容製品が上期に苦戦したことにより、通期業績予想については売上高、営業利益ともに下方修正をしました。」 — 価値共創事業では、健康・理美容製品の関税影響が通期の売上高・営業利益予想の下方修正につながった。 (https://komori.app/company/6810/disclosure/20260414503221)