# VEC・調達物流費削減・間接部門効率化｜マクセル（6810）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「原価低減においてはVEC（Value Engineering for Customers）の推進、調達・物流コストの低減に加え、特に間接部門において当社グループ全体の人財、経費等の資産・資源を適正に活用することにより業務効率向上に取り組みます。」 — 原価低減と間接部門の資源配分を具体的な施策としている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「成長分野の伸長による増益効果に加えて引き続き原価低減に努めました」 — 原価低減の施策を継続していると記載されている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「成長分野の伸長による増益効果及びプロダクトミックスの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めました」 — 原価低減の継続的な取り組みが記載されているが、具体的な追加施策や数値成果は示されていない。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「引き続き原価低減に努めました」 — 原価低減を継続しているとの記載があるが、新たな具体的施策や数値成果は示されていない。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「製品構成の改善及び固定費削減などの原価低減に努めた結果、営業利益は3.6％（261百万円）増の7,567百万円となりました。」 — 固定費削減などの原価低減を継続し、営業利益への寄与を説明している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2016-fy)
- FY2018 前進 「営業利益は、製品構成の改善及び固定費削減などの原価低減に努めた結果、16.9％増の8,848百万円となりました。」 — 製品構成の改善と固定費削減などの原価低減が、営業利益16.9％増として通期業績に現れている。 (https://komori.app/company/6810/filing/2017-fy)
- FY2019 再定義 「原価低減においてはVE（Value Engineering）の推進、調達・物流コストの低減に加え、特に間接部門において当社グループ全体の人財、経費等の資産・資源を適正に活用することにより業務効率向上に取り組みます。」 — 従来のVEC表現からVE（Value Engineering）へ表記が変わったが、調達・物流費削減と間接部門の効率化を含む原価低減施策は継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「原価低減においてはVE (Value Engineering)の推進、調達・物流コストの低減に加え、特に間接部門において当社グループ全体の人財、経費等の資産・資源を適正に活用することにより業務効率向上に取り組みます。」 — VE、調達・物流コスト低減、間接部門の資源効率化を通じた原価低減方針が継続している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 前進 「利益面では、耐熱コイン形リチウム電池、塗布型セパレーター、自動車市場向け光学部品などが減益となりましたが、プロジェクターや健康・理美容機器の赤字幅縮減や固定費削減を中心とした原価低減策により、営業利益は、17.8％（125百万円）増の827百万円となりました。」 — 固定費削減を中心とした原価低減策が、プロジェクター等の赤字幅縮減と合わせて営業利益17.8％増という数値を伴う改善に結び付いたと記載された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「利益面では、耐熱コイン形リチウム電池、塗布型セパレーター、自動車市場向け光学部品、プロジェクターなどが減益となりましたが、民生用リチウムイオン電池、半導体関連組込みシステムの増収、健康・理美容製品の収益改善に加え固定費削減を中心とした原価低減策により、営業利益は、102.1％（1,439百万円）増の2,849百万円となりました。」 — 固定費削減を中心とした原価低減策が、健康・理美容製品の収益改善などとともに全社営業利益の102.1％増、1,439百万円増という業績改善に結び付いた。 (https://komori.app/company/6810/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「営業利益も、民生用リチウムイオン電池の固定費削減や積層ラミネート型リチウムイオン電池事業の承継による効果に加え、耐熱コイン形リチウム電池や筒形リチウム電池など一次電池の増収による増益により、318.1％（1,018百万円）増の1,338百万円となりました。」 — 固定費削減と事業承継による効果が一次電池の増収とともにエネルギー事業の営業利益318.1％増、1,338百万円として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 前進 「利益面では、電池製品全般で原材料費高騰の影響を受けました。民生用リチウムイオン電池は減収も加わり減益となりましたが、原価低減の効果や耐熱コイン形リチウム電池などの増収による増益により、営業利益は、45.2％（1,065百万円）増の3,419百万円となりました。」 — 原価低減の効果が、原材料費高騰などの減益要因を含むエネルギー事業で営業利益45.2％増、1,065百万円増として現れた。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「徹底した原価低減策を推進するとともに足元のコスト上昇の販売価格への反映を着実に進めることとしています。」 — 従来の原価低減に加え、原材料費高騰を販売価格へ反映する施策が明示された。原価低減等により営業利益は9,332百万円へ増加した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「利益面では、二次電池やBtoC製品の販売減に加え、原材料費高騰と、これに対応した販売価格の見直しとのタイムラグにより利益確保が追い付いていないこともあり、営業利益は、64.0％（2,290百万円）減の1,286百万円となりました。」 — 原材料費高騰への販売価格見直しは実施されているものの、価格改定とのタイムラグにより利益確保が追い付かず、営業利益が64.0％減少した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「当社を取り巻く環境としては、金属および原油由来の原材料費高騰が販売価格への反映を上回るペースで進んだことに加え、顧客での半導体不足による一部製品での生産数量の伸び悩みといった厳しい状況に見舞われました。」 — 原材料費高騰に対する販売価格への反映が追い付かない状況が続き、従来の原価低減・価格転嫁施策に対する収益面の圧力が強まった。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-q2)
- FY2023 悪化 「当社グループは、2024年３月期も財務規律の徹底による収益管理と事業ポートフォリオ改革による事業の新陳代謝を継続し、徹底した原価低減策を推進するとともに電動力費も含めた足元のコスト上昇の販売価格への反映を着実に進めることとしています。」 — 原価低減と価格転嫁を継続する方針が示された一方、電動力費を含むコスト上昇への対応が必要な状況として、収益面の圧力が拡大している。 (https://komori.app/company/6810/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 対処 「営業利益は、産業用部材が減収により減益となったものの、粘着テープが原材料費高騰の落ち着きと併せて価格反映による回収が進み増益となり、59.9％（200百万円）増の534百万円となりました。」 — 原材料費高騰の落ち着きに加え、価格反映による回収が進み、機能性部材料の営業利益が200百万円増加した。価格転嫁の遅れによる収益圧力が一部緩和された。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「営業利益は、粘着テープの販売価格適正化や高付加価値製品の販売拡大の効果により、60.3％（396百万円）増の1,053百万円となりました。」 — 粘着テープの価格適正化と高付加価値製品の販売拡大が、機能性部材料の営業利益60.3％増、1,053百万円として具体化した。 (https://komori.app/company/6810/filing/2023-q3)
- 2026-04-27 前進 「コスト増を価格反映や原価低減施策等でカバーすること」 — 銀価格の高騰や半導体関連製品の市況回復遅れなどによるコスト・収益圧力に対し、価格反映と原価低減を進める対応が示された。 (https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508561)