# マクセル（6810） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-24
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6810
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YJH7.pdf

## 要点

2026年3月期は、一次電池や塗布型セパレータ等が増収となる一方、角形リチウムイオン電池の生産終了や半導体関連・健康理美容の減収等により売上高は129,429百万円となり、営業利益は7,891百万円となりました。加えて、MEX26のポートフォリオ改革としてマイクロ一次電池事業の譲受（マクセルサクラ㈱の子会社化）や、EF2事業・Wuxi Maxell Energyの持分譲渡等が行われています。

## 事業

当社グループは、当社（持株会社体制を解消後）を中心に、子会社19社・関連会社2社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、および価値共創事業の4つを報告セグメントとして製造・販売を行う企業グループです。中期経営計画「MEX26」は2025年3月期〜2027年3月期の3年間。最終年度目標は、連結売上高150,000百万円、連結営業利益12,000百万円、営業利益率8.0%、ROIC 7.5%、ROE 10.0%。2026年3月期の実績は売上高129,429百万円、営業利益7,891百万円、ROIC 4.6%、ROE 9.3%、1株当たり当期純利益202.03円。為替平均レートは約152円/US$。注力分野はモビリティ、ICT/AI、人/社会インフラ。後発事象として角形リチウムイオン電池の生産終了、全固体電池の本格展開、EF2事業の譲渡・新設、持株構造見直し等が記載。主要子会社には Maxell Izumi、Maxell Kureha、Maxell Frontier 等。その他、取締役・監査等委員会の体制強化、コーポレートブランド戦略等を実施予定。

## 数字

- 研究開発費: 61億円
- 設備投資: 50億円
- フリーキャッシュフロー: -61億円
- 従業員数: 4,180人

## セグメント

- エネルギー / 売上高 425億円 / 営業利益 21億円 / 営業利益率 0.0486%
- 機能性部材料 / 売上高 326億円 / 営業利益 15億円 / 営業利益率 0.0449%
- 光学・システム / 売上高 364億円 / 営業利益 35億円 / 営業利益率 0.0972%
- 価値共創事業 / 売上高 177億円 / 営業利益 8億円 / 営業利益率 0.0463%

## 地域別

- 日本 / 売上高 601億円
- 米国 / 売上高 163億円
- 欧州 / 売上高 128億円
- アジア太平洋 / 売上高 400億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類では、主要な国内製造拠点（京都/小野/川崎/九州/横浜/宇部マクセル京都/小淵沢）と、販売子会社（米国/欧州/香港/中国（Trading）/シンガポール）の再掲が確認できた。また、マクセルサクラ㈱（一次電池の製造・販売）を新規に供給網エントリへ追加した。

- + マクセルサクラ製造

### 戦略的賭け

提出日2026-06-24の書類で、既存26件中9件を追記更新し、角形リチウムイオン電池の生産終了を明示的に完了（concluded）としてマークした。あわせて、新規に5件（用途開拓としての全固体電池モジュール展開、コーポレートバイライン制定、EF2事業譲渡とノア設立、Wuxi Maxell Energy全持分譲渡、5G/ADAS向け電磁波対策・電波制御技術）を追加した。

- + 全固体電池モジュール適用拡大
- + コーポレートバイライン制定
- + EF2事業譲渡と新会社ノア
- + Wuxi Maxell Energy全持分譲渡
- + 5G/ADAS向け電磁波対策開発
- − 角形リチウムイオン電池の生産終了
- − 角形リチウムイオン電池の生産終了

### 外部エクスポージャー

2026-06-24提出書類において、米国の関税措置・相互関税動向、中東情勢、原材料・エネルギー価格変動リスク、医療機器薬事規制リスク、為替変動リスク、パンデミック等の感染症リスクに関する言及が確認された。また、人口動態・労働市場の外部要因が新たに外部エクスポージャーとして明示されたため、新規エントリを追加する。

- + 人口動態・労働市場リスク

### 製品

2026年3月期の有価証券報告書（提出日2026-06-24）に基づき、既存製品エントリは製品群としての再言及を追記しつつ、「全固体電池」については用途拡大・モジュール適用拡大などの新方針を反映、「角形リチウムイオン電池」については生産終了（2025年5月）の明示を反映した。さらに、同書類で主要製品群として列挙される新規の製品ライン（例：コイン形リチウム電池、酸化銀電池、建築・建材用テープ、半導体DMS、車載カメラレンズユニット等）を追加した。

- + 酸化銀電池
- + 建築・建材用テープ
- + 産業工程用テープ
- + 車載カメラレンズユニット
- + LEDヘッドランプレンズ
- + 半導体DMS

### 技術

当該書類では、既存の「アナログコア技術（混合分散・精密塗布）」および「車載用光学設計・成形」へ言及がありました。併せて、新たにDMS、半導体製造工程用テープ、次世代全固体電池の電極・モジュール化、ライセンス技術要素、品質管理・安全管理システムが技術として明示されたため追加登録します。

- + DMSデザイン製造サービス
- + 半導体製造工程用テープ
- + 次世代全固体電池電極・モジュール化
- + 特許等ライセンス技術要素
- + 品質管理・安全管理システム

### 資本配分

提出書類（2026-06-24）では、配当・自己株式消却、研究開発投資・設備投資（セグメント別および個別設備計画）、M&A（村田製作所からのマイクロ一次電池事業譲受、EF2事業に関する譲渡と新会社ノア設立、中国Wuxi Maxell Energyの全持分譲渡）および車載/ICT注力に紐づく設備投資計画（塗布型セパレータ生産設備）が新たに具体化・追加開示されたため、既存エントリを追記し、新規エントリを追加した。

- + 塗布型セパレータ生産設備投資
- + EF2事業譲渡と新会社ノア設立
- + Wuxi Maxell Energy全持分譲渡

### ケイパビリティ構築

2026年6月24日提出書類では、既存の人材施策（タレントマネジメントシステム、多様な人材採用・女性比率目標）に加え、村田製作所とのマイクロ一次電池事業譲受が実行日ベースで進捗し、LIBTECへの研究員出向を通じた材料評価連携が再言及された。また新たにマクセルサクラ㈱の子会社化、全固体電池の量産化推進、EF2事業の譲渡・新会社ノア設立が能力構築として明示されたため、新規3件を追加し4件を更新する。

- + マクセルサクラ子会社化
- + 全固体電池の量産化推進
- + EF2事業譲渡とノア設立

### 規制ポジショニング

提出書類（2026-06-24）で、既存の医療機器規制対応、TCFD対応、監査等委員会設置体制について言及が確認されたほか、リチウム電池・部材料に関する法規制強化への規制適応が新規に明記されたため、新規エントリを追加した。その他既存9件は本書類での追加情報が確認できなかった。

- + リチウム電池・部材料の法規制強化

## 会社自身の言葉

### 事業戦略・技術（アナログコア、全固体電池/注力分野、量産・用途拡大）

- 「角形リチウムイオン電池の生産終了（2025年5月）と、それに伴う持株構造の見直し（関係会社の持分譲渡等）。」 — 角形リチウムイオン電池の生産終了と、その伴う構造見直し
- 「アナログコア技術（混合分散・高精度成形・精密塗布を核とする技術群）」 — 混合分散・精密塗布等を核とする「アナログコア技術」
- 「全固体電池の量産化を推進しています。」 — 全固体電池の量産化推進
- 「全固体電池の本格展開、車載/医療機器用途開拓、全固体電池モジュールの適用拡大。」 — 全固体電池の本格展開、車載/医療用途開拓、モジュール適用拡大
- 「全固体電池（市場展開・量産化を推進中）。全固体電池モジュールの適用拡大、耐熱・長寿命の特性向上、複数搭載のモジュール開発など。」 — 全固体電池の量産化・特性向上（耐熱/長寿命）やモジュール開発
- 「環境・社会・ガバナンスの統合報告を推進。TCFD対応、CO2削減目標、再エネ比率の向上、エコエクセレンス認定の導入等。」 — 環境・社会・ガバナンスの統合報告/TCFD対応やCO2目標等
- 「次世代全固体電池関連の電極開発・モジュール化技術」 — 次世代全固体電池に関する電極開発・モジュール化技術
- 「半導体DMS」 — 半導体DMS（Design & Manufacturing Service）
- 「5G・ADAS向け電磁波対策部材の開発、ローカル5G・次世代通信を狙った電波制御技術」 — 5G/ADAS向け電磁波対策部材や電波制御技術
- 「車載向け光学部品の高度成形・表面設計技術」 — 車載向け光学部品の高度成形・表面設計技術
- 「半導体製造工程用テープ」 — 半導体製造工程用テープ
- 「注力分野として「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」を設定。」 — 注力分野としてモビリティ、ICT/AI、人/社会インフラを設定
- 「TCFD対応、CO2削減目標、再エネ比率の向上、エコエクセレンス認定の導入等」 — TCFD対応、CO2削減目標、再エネ比率向上、エコエクセレンス認定等
- 「気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場等の外部要因も含む。環境・社会・経済の変化に対する対応方針を記載。」 — 気候変動・パンデミック等の外部要因も含めた対応方針

### 事業再編・投資/設備（M&A、設備投資計画、会社設立・範囲変更）

- 「自己株式の消却：6,292,200株（2026年5月29日消却）で、消却後の発行済株式総数40,664,000株」 — 自己株式の消却（6,292,200株）と消却後の発行済株式数
- 「マクセル㈱ 小野事業所（兵庫県小野市）エネルギー 一次電池 生産設備 投資額5,191百万円、着手2024年8月、完了2027年10月、資金調達は自己資金」 — マクセル小野：一次電池生産設備の投資計画
- 「宇部マクセル京都㈱（京都府乙訓郡大山崎町）塗布型セパレータ生産設備 投資額2,700百万円、着手2024年4月、完了2027年6月、自己資金」 — 宇部マクセル京都：塗布型セパレータ生産設備の投資計画
- 「マクセル㈱ 小淵沢事業所（山梨県北杜市小淵沢町）機能性部材料 粘着テープ 生産設備 投資額2,205百万円、着手2023年7月、完了2026年9月、自己資金」 — マクセル小淵沢：粘着テープ生産設備の投資計画
- 「宇部マクセル京都㈱（京都府乙訓郡大山崎町）塗布型セパレータ生産設備」 — 宇部マクセル京都：塗布型セパレータ生産設備（言及）
- 「村田製作所とのマイクロ一次電池事業譲受（対価8,000百万円、承継日：2025年6月16日、実行日：2026年3月1日）および新会社「マクセルサクラ株式会社」設立」 — 村田製作所とのマイクロ一次電池事業譲受と新会社「マクセルサクラ」設立
- 「マクセル㈱ 小淵沢事業所（山梨県北杜市小淵沢町）機能性部材料 粘着テープ」 — マクセル小淵沢：粘着テープ（設備関連の言及）
- 「マクセルサクラ㈱の取得（現金対価8,000百万円、2026年3月1日みなし取得日、共同の特別費用を含む）。」 — マクセルサクラ㈱の取得（対価等の記載）
- 「設備投資総額: 5,044百万円 → 5,044,000,000円」 — 設備投資総額の記載
- 「角形リチウムイオン電池の生産終了（2025年5月）」 — 角形リチウムイオン電池の生産終了（2025年5月）
- 「2026年2月にはWuxi Maxell Energy Co., Ltd.の全持分譲渡（連結範囲除外）、2026年3月にはマクセルサクラ㈱を子会社化。」 — Wuxi Maxell Energyの全持分譲渡（連結除外）とマクセルサクラの子会社化
- 「EF2事業の譲渡に関する契約（ソノコム）および新会社「ノア」設立（2026年4月17日設立、資本金10百万円、株式1株、決算期3月31日、持株比率100%）」 — EF2事業譲渡契約と新会社「ノア」設立
- 「資本効率性の向上を重要経営課題と位置づけ、ROICの向上と株主還元を重視。」 — 資本効率性の向上（ROIC向上と株主還元重視）
- 「Wuxi Maxell Energy Co., Ltd. の全持分譲渡（譲渡先 ZXH Co., Ltd.、譲渡価額48.96百万元＝約1,083百万円、持分比率0%へ）」 — Wuxi Maxell Energyの譲渡（譲渡先、価額、持分比率0%へ）
- 「小野事業所（兵庫県小野市）— エネルギー」 — 小野事業所：エネルギー
- 「京都事業所（京都府大山崎町他）— エネルギー、機能性部材料、その他の設備」 — 京都事業所：設備（エネルギー/機能性部材料等）
- 「川崎事業所（川崎市多摩区他）— 機能性部材料」 — 川崎事業所：機能性部材料
- 「九州事業所（福岡県福智町他）— 光学・システム、価値共創事業」 — 九州事業所：光学・システム、価値共創事業
- 「マクセルサクラ㈱（福島県郡山市、資本金10百万円、一次電池の製造・販売、議決権100%）」 — マクセルサクラ：所在地・資本金・事業内容・議決権100%

### 製品・技術要素（一次/二次電池、部材、光学・半導体関連、品質/安全、DX等）

- 「半導体DMS・半導体製造工程用テープなどの生産・設計・製造基盤」 — 半導体DMS・半導体製造工程用テープ等の生産/設計/製造基盤
- 「DMS（Design & Manufacturing Service）」 — DMS（Design & Manufacturing Service）の要素
- 「車載カメラレンズユニット」 — 車載カメラレンズユニット
- 「LEDヘッドランプレンズ」 — LEDヘッドランプレンズ
- 「規制適応の取り組みを推進。薬事規制（薬事法等）、リチウム電池・部材料の法規制強化等。」 — 法規制適応（薬事法等、電池・部材料の規制強化）
- 「品質管理手法・安全管理システム、環境技術、DX施策等」 — 品質管理/安全管理システム、環境技術、DX施策等
- 「コイン形リチウム二次電池」 — コイン形リチウム二次電池
- 「耐熱コイン形リチウム電池」 — 耐熱コイン形リチウム電池
- 「充電器・組電池」 — 充電器・組電池
- 「リチウムイオン電池用電極」 — リチウムイオン電池用電極
- 「電極応用製品」 — 電極応用製品
- 「太陽光発電」 — 太陽光発電
- 「塗布型セパレータ」 — 塗布型セパレータ
- 「電鋳製品」 — 電鋳製品
- 「RFIDシステム」 — RFIDシステム
- 「ICカード」 — ICカード
- 「金型・合成樹脂成形品」 — 金型・合成樹脂成形品
- 「映像機器」 — 映像機器
- 「健康・理美容製品」 — 健康・理美容製品
- 「小型電気機器」 — 小型電気機器
- 「音響機器」 — 音響機器
- 「光ディスク」 — 光ディスク
- 「充電機器」 — 充電機器
- 「アクセサリー」 — アクセサリー
- 「乾電池」 — 乾電池
- 「電設工具」 — 電設工具
- 「酸化銀電池」 — 酸化銀電池
- 「建築・建材用テープ」 — 建築・建材用テープ
- 「産業工程用テープ」 — 産業工程用テープ
- 「ライセンス技術（特許・周辺技術を含む）など、外部ライセンスに依存する技術要素」 — ライセンス技術（特許・周辺技術等）

### コーポレート/人材/配当・研究開発・リスク・外部環境、子会社（会社属性）

- 「コーポレートガバナンスは監査等委員会設置会社。取締役会7名、社外取締役3名（将来4名体制案含む）、監査等委員3名（現状1名常勤＋社外2名、将来は社外3名予定）。」 — 監査等委員会設置会社での取締役/監査等委員体制
- 「期末配当金: 1株当たり25円（2026年5月22日開催の取締役会決議）、中間配当は2025年10月31日決議で25円、年間配当は50円/株。」 — 配当（期末/中間、年間合計）
- 「原材料費の高騰リスク、石油化学製品を原材料とする製品が多いことを考慮。原油価格の大きな変動が業績に影響する可能性があると記載。」 — 原材料費高騰・原油価格変動リスクの記載
- 「全体の研究開発費は6,058百万円（当連結会計年度）」 — 当連結会計年度の研究開発費総額
- 「LIBTEC（リチウムイオン電池材料評価研究センター）へ研究員3名が出向、次世代全固体電池の電極開発等」 — LIBTECへの研究員出向と次世代全固体電池の電極開発等
- 「医療機器関連の規制（薬事法等）を含む法規制の予測不能な改正が業績に影響する可能性があると記載。その他、各製品分野の法規制の動向を注視。」 — 医療機器関連規制（薬事法等）を含む法規制の予測不能な改正リスク
- 「新卒・経験者採用の拡充、女性採用比率目標、育成体系の刷新、タレントマネジメントシステムの導入など」 — 採用・女性比率目標・育成体系刷新・タレントマネジメント等
- 「為替リスクに関する説明あり。海外売上比率が高く、為替変動は円建て財務諸表に影響を及ぼす可能性。」 — 為替リスク（海外売上比率が高く、為替変動が影響）
- 「2026年4月に「Micro batteries. Maximum impact.」をコーポレートバイラインとして制定。」 — コーポレートバイライン（Micro batteries. Maximum impact.）制定
- 「米国の関税措置および中東情勢の悪化が全体の世界経済及び事業環境に影響を及ぼす旨が記載されています。」 — 世界経済・事業環境への影響（米国関税措置や中東情勢悪化）
- 「機能性材料」 — 機能性材料
- 「工業用ゴム製品」 — 工業用ゴム製品
- 「円筒形リチウム電池」 — 円筒形リチウム電池
- 「Maxell Asia, Ltd.（香港、資本金30,000千HKD、アジア地域販売、議決権100%）」 — Maxell Asia, Ltd.（アジア地域販売、議決権100%）
- 「Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.（中国上海、資本金16,556千人民元、製品の販売、議決権100%）」 — Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.（製品販売、議決権100%）
- 「Maxell Corporation of America（米国ニュージャージー州、資本金10,857千USD、製品の販売、議決権100%）」 — Maxell Corporation of America（製品販売、議決権100%）
- 「Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.（シンガポール、資本金2,500千SGD、製品の販売、議決権100%）」 — Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.（製品販売、議決権100%）
- 「Maxell Europe Ltd.（英国、株式換算100%）」 — Maxell Europe Ltd.（英国、株式換算100%）