# マクセル（6810） 2026年３月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508539
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-27
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/6810

## 何が変わったか

2026年3月期の個別業績は、売上高と営業利益が前期を上回った一方、経常利益と当期純利益は前期を下回った。特に当期純利益は30.2％減少した。

## 会社が挙げた理由

医療機器用・インフラ用途の一次電池の増収やライセンス収入の増加により、売上高と営業利益は増加した。一方、主に連結子会社からの受取配当金が減少したため、経常利益と当期純利益は減少した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":72414,"revised_forecast":74373,"change":1959,"change_rate":2.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":4744,"revised_forecast":5608,"change":864,"change_rate":18.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":10038,"revised_forecast":7069,"change":-2969,"change_rate":-29.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":8323,"revised_forecast":5813,"change":-2510,"change_rate":-30.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":189.49,"revised_forecast":142.17,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2025 年３月期実績（A）：売上高 72,414百万円、営業利益 4,744百万円、経常利益 10,038百万円、当期純利益 8,323百万円、１株当たり当期純利益 189.49円
- 修正の理由: 生産を終了した角形リチウムイオン電池や半導体関連製品の減収があったものの、医療機器用やインフラ用途の一次電池の増収とライセンス収入の増加により増収となった。営業利益は、一次電池の原材料費高騰や全固体電池の開発費増加があったが、角形リチウムイオン電池の収益改善やライセンス収入の増加により増益となった。経常利益と当期純利益は、主に連結子会社からの受取配当金の減少により減少した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026 年３月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異に関するお知らせ」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「（2025 年４月１日～2026 年３月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減率「2.7」、営業利益「18.2」、経常利益「△29.6」、当期純利益「△30.2」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「増収」「増益」および「経常利益、当期純利益ともに前期との比較で減少」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「増減率 (%) 2.7」、経常利益「△29.6」、当期純利益「△30.2」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 個別のみ（原文: 「「2026 年３月期の個別業績実績」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「当期純利益の増減率「△30.2」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率「2.7」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2025年3月期当期純利益「8,323」、2026年3月期当期純利益「5,813」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「角形リチウムイオン電池」「半導体関連製品」「医療機器用やインフラ用途の一次電池」「全固体電池」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「角形リチウムイオン電池や半導体関連製品の減収」「一次電池の増収」「ライセンス収入の増加」「原材料費高騰」「開発費増加」「受取配当金が減少」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には全体の「増減額」「増減率」が記載されているが、理由の各項目について金額の内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「一次電池の原材料費高騰」「全固体電池の開発費増加」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「減収があったものの」「増収となりました」「影響がありましたが」と説明されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 主因は本業の外（原文: 「「主に連結子会社からの受取配当金が減少したことにより、経常利益、当期純利益ともに前期との比較で減少しました」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「生産を終了した角形リチウムイオン電池や半導体関連製品」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026 年４月 27 日」、対象期間末「2026 年３月 31 日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「前期との比較で増収となりました」「増益となりました」「減少しました」」）