# マクセル（6810） 2026年３月期決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6810/disclosure/20260422508533
種別: 決算
開示日: 2026-04-27
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/6810

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が微減、営業利益が減益となった一方、関係会社出資金売却益により最終利益は大幅に増加しました。2027年3月期は売上高・営業利益の増加と、年間配当56円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

一次電池や塗布型セパレータなどの増収、ライセンス収入の増加があった一方、二次電池、半導体関連製品、健康・理美容製品が減収となりました。営業利益はこれらの減収と原材料費高騰の影響で減少し、最終利益は連結子会社の持分譲渡に伴う特別利益で増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":129429,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.3}
- 営業利益: {"value":7891,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.3}
- 経常利益: {"value":8601,"unit":"百万円","yoy_pct":-12}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":8260,"unit":"百万円","yoy_pct":102}
- １株当たり当期純利益: 202.03円
- 売上高営業利益率: 6.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"48.2%","前期末":"55.5%"}
- 総資産: {"value":180467,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":90183,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":8925,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15058,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2911,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":31557,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":143000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.5},"営業利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":26.7},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":6700,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":56,"change":6,"change_rate":12,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.8%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5299,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":612,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":18,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社出資金売却益","value":2857,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":363,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":612,"unit":"百万円"},{"項目":"特別退職金","value":378,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":5,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["マクセルサクラ(株)"]},"除外":{"社数":1,"社名":["Wuxi Maxell Energy Co., Ltd."]}}
- 重要な後発事象: 2026年4月27日開催の取締役会で、自己株式6,292,200株を2026年5月29日に消却することを決議しました。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 46956200
- 期末自己株式数: 10094968
- 業績の増減要因: 一次電池や塗布型セパレータなどの増収、ライセンス収入の増加があったものの、二次電池、半導体関連製品、健康・理美容製品の減収により売上高は減少しました。営業利益は半導体関連製品や健康・理美容製品の減収と原材料費高騰の影響で減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は連結子会社の持分譲渡に伴う特別利益で増加しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2026年３月期 決算短信」「１．2026年３月期の連結業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「△0.3％」、営業利益は「△15.3％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「102.0％」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高129,429百万円（前年同期比△0.3％）、営業利益7,891百万円（同△15.3％）です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,891百万円、経常利益8,601百万円、親会社株主に帰属する当期純利益8,260百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期営業利益予想は「10,000百万円、26.7％」です。直近実績は2026年3月期の「7,891百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は「50.00」、2027年3月期予想は「56.00」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計は2,875百万円、特別損失合計は1,358百万円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 612」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益の前年同期比は、エネルギー△13.5％、機能性部材料25.8％、光学・システム△19.9％、価値共創事業△39.1％です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「6.1％」、2025年3月期「7.2％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「48.2％」、2025年3月期「55.5％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは8,925百万円で、前年同期の9,836百万円から減少しています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「一次電池や塗布型セパレータなどの増収」があった一方、「二次電池や半導体関連製品、健康・理美容製品の減収」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別に売上高・営業利益の金額と前年同期比が示されています。一方、原材料費高騰などの個別影響額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「米国の関税措置や中東情勢の悪化」「一部原材料費の高騰」「半導体関連製品の回復遅延」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…となりました」「営業利益は…減の7,891百万円」と記載され、見通しについては「リスクが見込まれます」「実現します」などと記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」の実績期間と、売上高129,429百万円、営業利益7,891百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税措置や地政学リスク」「原材料費、電動力費、輸送費などの高騰」「顧客の生産調整や市場の停滞による受注減」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より、報告セグメント区分を変更しており、比較・分析は、変更後の区分に基づいております」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①から④について、それぞれ「無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規 1社…マクセルサクラ(株)、除外 1社…Wuxi Maxell Energy Co., Ltd.」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2026年4月27日開催の取締役会において…自己株式の消却について決議」「消却する株式の総数 6,292,200株」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画MEX26の最終年度となる2027年3月期は、ポートフォリオ改革の効果により収益性を向上させる」と記載されています。」）