# 収益認識会計基準の適用による収益・有償支給取引の認識変更｜ホシデン（6804）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。有償支給取引では原材料及び貯蔵品と流動負債のその他がそれぞれ2,326百万円増加し、顧客に支払われる対価の表示方法も変更された。 (https://komori.app/company/6804/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 その他 「この結果、当第２四半期連結会計期間末において、原材料及び貯蔵品が2,232百万円、流動負債のその他が2,232百万円、それぞれ増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用に伴う有償支給取引の表示について、第2四半期末の原材料及び貯蔵品と流動負債のその他への影響額をそれぞれ2,232百万円と開示した。 (https://komori.app/company/6804/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 その他 「この結果、当第３四半期連結会計期間末において、原材料及び貯蔵品が2,093百万円、流動負債のその他が2,093百万円、それぞれ増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用に伴う有償支給取引の表示について、第3四半期末の原材料及び貯蔵品と流動負債のその他への影響額をそれぞれ2,093百万円と開示した。 (https://komori.app/company/6804/filing/2021-q3)
- FY2024 再掲 「顧客との合意により決定された取引条件に基づき、製品の支配が顧客に移転することにより履行義務が充足した時点で収益を認識しております。」 — 収益認識会計基準適用後の、製品の支配移転時点を基礎とする収益認識方針を継続している。 (https://komori.app/company/6804/filing/2023-fy)