# ティアック（6803） 2027年３月期 第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20260805510441
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

第1四半期は、売上収益が前年同期比14.9％増加し、営業損益は292百万円の赤字から23百万円の黒字に転換した。親会社所有者帰属の四半期損失も264百万円から29百万円へ縮小した。

## 会社が挙げた理由

業務用音響機器事業（TASCAMブランド）および情報機器セグメントが好調に推移したため。TASCAMでは安定した設備機器需要や中高価格帯製品が好調で、情報機器ではリース・レンタル業界向け、半導体製造装置メーカー向け、北米・国内・欧州向けなどが好調だった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":3622,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9}
- 営業利益: {"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-17,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-29,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △1.02円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"37.3%","前期末":"38.4%"}
- 総資産: {"value":10895,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4069,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":54,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-25,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":227,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2442,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":-26},"経常利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.8},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":1,"revised_forecast":1,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":128,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 新規－社、除外－社（社名－）
- 重要な後発事象: 重要な後発事象はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 28,931,713株
- 期末自己株式数: 130,292株
- 業績の増減要因: 業務用音響機器事業（TASCAMブランド）および情報機器セグメントが好調に推移し、売上収益および営業利益が前年同期比で増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当第1四半期の売上収益は3,622百万円、通期予想は16,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の営業利益は23百万円、通期営業利益予想は500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益は前年同期比14.9％増、営業利益は前年同期の営業損失292百万円から23百万円、親会社所有者帰属の四半期損失は264百万円から29百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は3,152百万円から3,622百万円、営業利益は営業損失292百万円から23百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益23百万円、税引前四半期損失17百万円、親会社の所有者に帰属する四半期損失29百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は500百万円、対前期増減率は△26.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当実績は1.00円、2027年3月期予想も1.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「株主還元方針および配当性向の数値目標の記載なし。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「音響機器のセグメント営業利益は297百万円（前年同期比125.3％増）、情報機器は前年同期営業損失110百万円から13百万円の営業利益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上収益と営業利益はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2027年3月期第1四半期37.3％、2026年3月期38.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期312百万円、当期54百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『安定した設備機器需要により』『旺盛な需要に対して供給が不足』『リース・レンタル業界向けが好調』『半導体製造装置メーカー向けが好調』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメント別の売上収益と営業利益は記載されているが、個別要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『安定した設備機器需要』『旺盛な需要』『半導体製造装置メーカー向けが好調』『Tannoyブランドの製品供給が回復しなかった』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上収益および営業利益は前年同期と比較して増加しました』、『安定した収益基盤の構築を目指してまいります』、『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は『2026年4月1日～2026年6月30日』で、売上収益3,622百万円、営業利益23百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『中東情勢、金融資本市場の変動の影響などに注意する必要があります』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『当該変更は表示上の変更であり、事業内容及び業績への影響はありません』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『重要な後発事象はありません』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「受注高・受注残高の数値記載なし。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「財務諸表以外の事業指標の数値記載なし。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「『新中期経営計画「S-10」において、「高収益体質への転換および無形資産の収益化を通じた持続的な企業価値創造」を基本方針』。」）