# ティアック（6803） 2026年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20260513528141
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上収益が小幅に増え、営業利益はほぼ倍増、親会社所有者帰属利益も大幅に改善した。一方、2027年3月期は売上収益の微増を見込むものの、営業利益は26.0％減の500百万円を予想している。

## 会社が挙げた理由

TASCAMブランドの音楽制作・業務用オーディオ機器および医用画像記録再生機器・ソリューションビジネスが好調で売上収益が増加した。営業利益は収益増加に加え、連結孫会社の解散・清算に伴う利益263百万円を計上したことで増益となり、親会社所有者帰属利益は為替リスク対策を含む金融費用の圧縮も寄与した。次期は為替相場、原材料価格、各国の通商政策、世界経済や地政学的リスクが原価・収益性に影響する可能性がある。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":15943,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: {"value":676,"unit":"百万円","yoy_pct":98.8}
- 経常利益: {"value":612,"unit":"百万円","yoy_pct":932.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":578,"unit":"百万円","yoy_pct":612.6}
- １株当たり当期純利益: 20.07円
- 売上高営業利益率: {"当期":4.2,"前期":2.2,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":38.4,"前期末":32.9,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":10593,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4070,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1610,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-150,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-883,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2173,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"営業利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":-26},"経常利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.8},"純利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":1,"revised_forecast":1,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株（前期実績と次期予想）"}
- 配当性向: {"2025年3月期":35.5,"2026年3月期":5,"2027年3月期予想":9.6,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 自己資本比率25%超を目安に配当を実施し、配当性向20%以上に向けて段階的に株主還元を強化する。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"日本":{"value":7672,"unit":"百万円"},"米大陸":{"value":3396,"unit":"百万円"},"欧州":{"value":3161,"unit":"百万円"},"アジア":{"value":1468,"unit":"百万円"},"その他":{"value":246,"unit":"百万円"},"米国（米大陸内訳）":{"value":3212,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":513,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: 当期は計上なし（セグメント情報では「－」）
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する重要事象等および継続企業の前提に関する注記はいずれも該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":1,"新規社名":[],"除外社名":["ティアックUK LTD."]}
- 重要な後発事象: 重要な後発事象はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":28931713,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":130226,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: TASCAMブランドの音楽制作・業務用オーディオ機器および医用画像記録再生機器とソリューションビジネスが好調に推移し売上収益が増加。営業利益は収益増加に加え、連結孫会社の解散および清算に伴う利益が加わって増益となり、金融費用の圧縮も親会社所有者帰属当期利益の増益に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」で、業績欄も「2026年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益は前期比1.8％増、営業利益は98.8％増、税引前利益は932.5％増、親会社の所有者に帰属する当期利益は612.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益15,943百万円（前期比1.8％増）、営業利益676百万円（前期比98.8％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益676百万円、税引前利益612百万円、当期利益578百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年3月期営業利益見通し500百万円、前期比増減率△26.0％、2026年3月期実績676百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当1.00円、2027年3月期予想の年間配当1.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「自己資本比率が25%を超えることを目安として配当を実施」「配当性向20%以上に向けた段階的な株主還元の強化を目指して」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「連結損益計算書の個別開示項目263百万円、および「連結孫会社の解散および清算に伴う利益も加わり増益」との記載。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書の減損損失は当期「－」、セグメント情報の減損損失も当期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「音響機器事業のセグメント営業利益は1,484百万円（前期比21.7％増）、情報機器事業は営業損失3百万円（前期営業利益209百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上収益営業利益率は2026年3月期4.2％、2025年3月期2.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当連結会計年度末38.4％、前連結会計年度末32.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,610百万円のプラス（前期1,178百万円のプラス）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「営業利益につきましては、収益の増加に加え、個別開示項目として計上した『連結孫会社の解散および清算に伴う利益』も加わり増益」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「営業利益676百万円、前期比98.8％増、個別開示項目263百万円が示されている一方、TASCAMや医用画像事業の寄与額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の通商政策」「為替相場や原材料価格の変動」等、自社施策として「提案営業の取り組み強化」「製品ポートフォリオの見直し」「海外市場における販売拡大」等が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上収益は前期比で増加しました」「増益となりました」とする一方、「影響を受ける可能性があります」「以下のとおり見込んでおります」「実現を約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、2027年3月期について売上収益16,000百万円、営業利益500百万円、各前期比増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場や原材料価格の変動、各国の通商政策の動向」「世界経済の先行き不透明感や地政学的リスクの高まり」により影響を受ける可能性があると記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外 1社…ティアックUK LTD.」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2029年３月期を最終年度とする中期経営計画『S－10計画』を策定」「『S－10計画』の初年度となる次期」と記載。」）