# ティアック（6803） 2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20251104586906
種別: 決算
開示日: 2025-11-07
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

2026年3月期中間期は、売上収益が前年同期比7.5％増となり、営業損失と親会社所有者帰属の中間損失も縮小した。ただし、営業損益・最終損益はいずれも赤字で、通期予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

TASCAMブランドのBtoB事業、情報機器事業の医用画像記録再生機器およびソリューションビジネスが好調に推移したこと、為替差損益を含む金融費用を圧縮したこと。なお、販売拠点・製造拠点の人員削減費用として構造改革費用58百万円を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":7238,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5}
- 営業利益: {"value":-226,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-241,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-202,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.01円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"30.5%","前期末":"32.9%"}
- 総資産: {"value":10914,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3329,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-34,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-83,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":27,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1464,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"営業利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":152.9},"純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":23.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":1,"revised_forecast":1,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":249,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"個別開示項目（構造改革費用）":{"value":58,"unit":"百万円","区分":"損失"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 連結孫会社TEAC UK LTD.の解散および清算を決議。清算完了予定日は2026年2月16日で、業績への影響は現在精査中。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 28,931,713株
- 期末自己株式数: 129,464株
- 業績の増減要因: TASCAMブランドBtoB事業および情報機器事業における医用画像記録再生機器とソリューションビジネスが好調に推移し、売上収益が増加、営業損失が減少した。また、為替差損益を含む金融費用の圧縮により親会社所有者帰属の中間損失が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期売上収益予想は「16,000百万円」、当中間期の売上収益は「7,238百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「当中間期の営業利益は「△226百万円」、通期営業利益予想は「350百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上収益は「前年同期比7.5％増」、営業損失は「226百万円（前年同期営業損失282百万円）」、親会社所有者帰属中間損失は「202百万円（前年同期…344百万円）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は前中間期「6,736」百万円、当中間期「7,238」百万円。営業利益は前中間期「△282」百万円、当中間期「△226」百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業利益「△226百万円」、税引前中間利益「△241百万円」、親会社の所有者に帰属する中間利益「△202百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は「350百万円」「対前期増減率2.9％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当は「1.00円」、2026年3月期予想も「1.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「構造改革費用として販売拠点および製造拠点の人員削減費用58百万円を個別開示項目に計上いたしました。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「音響機器事業は売上収益「前年同期比5.6％増」、セグメント営業利益「前年同期比51.1％増」。情報機器事業は売上収益「前年同期比16.4％増」、セグメント営業損失は「84百万円（前年同期営業損失102百万円）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上収益、営業利益および増減率欄があるが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「当中間期「30.5％」、前連結会計年度「32.9％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △34」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「TASCAMブランドBtoB事業および情報機器事業における医用画像記録再生機器とソリューションビジネスが好調に推移したことから、前年同期と比較して売上収益は増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント業績の売上収益・利益額が示され、「構造改革費用…58百万円を個別開示項目に計上」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「米国の通商政策の影響による景気の下振れリスク」、自社の対応について「新規入荷分の価格転嫁を進めた」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2025年９月30日」、売上収益は「7,238百万円（前年同期比7.5％増）」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の影響による景気の下振れリスク」、「米国相互関税の影響」、「物価上昇の継続」、「金融資本市場の変動等」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期の対象期間は「自 2025年４月１日 至 2025年９月30日」、前中間期は「自 2024年４月１日 至 2024年９月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無　新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「連結孫会社であるTEAC UK LTD.（英国）は、2025年11月7日開催の同社臨時株主総会において、下記の通り清算することを決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」、「決算説明会開催の有無：無」。」）