# ティアック（6803） 2023年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20230511566469
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上収益が前期比1.9％減、営業利益が13.9％減、親会社の所有者に帰属する当期利益が22.0％減となった。一方、2024年3月期は売上収益17,000百万円、営業利益600百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

半導体を中心とした電子部品の調達難と、前期に好調だったBtoC事業の巣ごもり需要の反動減により、売上収益および営業利益が減少した。また、為替相場の変動に伴う為替差損52百万円も当期利益の減少要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":15699,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.9}
- 営業利益: {"value":563,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.9}
- 経常利益: {"value":341,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":305,"unit":"百万円","yoy_pct":-22}
- １株当たり当期純利益: 10.60円
- 売上高営業利益率: 3.6%
- 自己資本比率: {"当期末":28.4,"前期末":24.5}
- 総資産: {"value":10958,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3112,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":294,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-102,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-333,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1196,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17000,"unit":"百万円","yoy_pct":8.3},"営業利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":6.5},"経常利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":17.2},"純利益":{"value":320,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":1,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: {"当期実績":9.4,"次期予想":9,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 自己資本比率25%を配当再開の目安とする方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":474,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当なし（当期は「－」）"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（社名なし）
- 重要な後発事象: 重要な後発事象はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: 28,931,713株
- 期末自己株式数: 125,182株
- 業績の増減要因: BtoB事業は回復傾向にあるものの、半導体を中心とした電子部品の調達難と、前期の巣ごもり需要で好調だったBtoC事業の反動減により売上収益・営業利益が減少した。為替相場の変動に伴い為替差損52百万円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年３月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2023年３月期の連結業績」となっている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「音響機器事業の売上収益は10,023百万円（前期比8.8％減）」「セグメント営業利益は846百万円（前期比34.1％減）」に対し、「情報機器事業の売上収益は4,329百万円（前期比23.9％増）」「セグメント営業利益は352百万円（前期比108.3％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上収益は前期比1.9％減、営業利益は前期比13.9％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益563百万円、税引前利益341百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益305百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年3月期営業利益見通し600百万円、2023年3月期実績563百万円、前期比増減率6.5％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2022年3月期の年間配当金は0.00円、2024年3月期予想は年間1.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当再開の目安といたしました自己資本比率25%を超えた事から」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書の減損損失は当期「－」、セグメント情報の当期減損損失も合計「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「音響機器事業は売上収益8.8％減・セグメント営業利益34.1％減、情報機器事業は売上収益23.9％増・セグメント営業利益108.3％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上収益営業利益率は2023年3月期3.6％、2022年3月期4.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年3月期28.4％、2022年3月期24.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は、294百万円のプラス（前期153百万円のマイナス）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期の巣ごもり需要で好調であったBtoC事業の反動減」と「BtoB事業が回復傾向にある」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「事業別の売上収益・セグメント営業利益と前年比は記載されているが、需要反動や調達難などの要因別金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇、供給面での制約」「インフレの長期化、金融不安」を挙げ、自社施策として「新製品の適時導入」「製品ポートフォリオ再編」「価格改定」「販売体制の再構築」を挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「減少しました」と記載し、見通しについて「以下のように見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年３月期の連結業績（2022年４月１日～2023年３月31日）」として金額と前年比を記載し、「2024年３月期見通し」も金額と前期比増減率付きで記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格は更なる上昇リスクを抱え」「ウクライナ危機は継続」「インフレの長期化、金融不安、投資停滞」「為替変動を含めた事業環境の不透明さ」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度のセグメント情報は変更後のセグメントの区分に基づき作成したものを開示しております」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」「新規 －社、除外 －社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「シリコン製造装置関連メーカーからの受注も大きく伸び」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「国内エアラインでの機内エンターテインメント用サーバーの全路線への導入」などの定性的記載はあるが、財務諸表以外の数値KPIは記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2025年３月期を最終年度とする中期経営計画『B-7030計画』を策定」「『B-7030計画』の第２期目となる次期」「2025年３月期の中期経営目標達成」と記載されている。」）