# ティアック（6803） 2022年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20220512544670
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

2022年3月期は増収増益となった一方、2023年3月期は売上収益をほぼ横ばいとし、営業利益・税引前利益・親会社の所有者に帰属する当期利益を大幅に減らす見通しを示した。次期の年間配当は1株1円を予想している。

## 会社が挙げた理由

原材料価格や輸送コストの高止まりと更なる高騰リスクを見込んでいる。対応として、比較優位性を持つ製品を中心にグローバルな価格改定を行い、次期以降の業績安定化と中期経営目標達成に向けた戦略投資の原資を確保する方針としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":16100,"change":"not_disclosed","change_rate":0.6,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":430,"change":"not_disclosed","change_rate":-34.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":200,"change":"not_disclosed","change_rate":-48.9,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6.94,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益16,004百万円、営業利益654百万円、税引前利益481百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益392百万円、基本的１株当たり当期利益13.60円
- 修正の理由: 原材料価格や輸送コストの高止まりと更なる高騰リスクを想定し、比較優位性を持つ製品を中心にグローバルな価格改定を実施する。これにより次期以降の業績安定化と中期経営目標達成に向けた戦略投資の原資確保・実行を図る。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失16百万円
- 配当予想の修正: 2023年３月期の年間配当予想は1株当たり1円（期末配当金）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「３．2023年３月期の連結業績予想（2022年４月１日～2023年３月31日）」」「通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上収益 16,100 0.6％」「営業利益 430 △34.2％」「税引前利益 300 △37.7％」「親会社の所有者に帰属する当期利益 200 △48.9％」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「営業利益 430 △34.2％」「税引前利益 300 △37.7％」「親会社の所有者に帰属する当期利益 200 △48.9％」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上収益 16,100 0.6％」「営業利益 430 △34.2％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2023年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社の所有者に帰属する当期利益 200 △48.9％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上収益 16,100 0.6％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「「親会社の所有者に帰属する当期利益 200」「2022年３月期実績 392」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「2023年３月期見通し」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失 16」「減損損失 16百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格や輸送コストの高止まりと更なる高騰リスクは年度を通じて避けられないと想定」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ネットワーク関連製品」「Referenceシリーズ」「欧州市場」「米国向け出荷」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料価格や輸送コストの高止まり」「半導体を中心とした電子部品の調達難と価格高騰」「急激な為替変動」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「売上収益 16,100 0.6％」「営業利益 430 △34.2％」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料価格や輸送コストの高止まり」「グローバルに価格改定を実施」「戦略投資の原資確保」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「年度を通じて避けられないと想定」「更なる高騰リスク」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「原材料価格や輸送コストの高止まりと更なる高騰リスクは年度を通じて避けられないと想定」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「原材料価格や輸送コストの高止まり」「価格改定を実施することで、次期以降の業績の安定化」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「2025年３月期の中期経営目標達成への戦略投資の原資確保および実行」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「グローバルに価格改定を実施」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「「2023年３月期…（2022年４月１日～2023年３月31日）」「2022年５月13日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2023年３月期の連結業績予想」「次期の連結業績の見通しにつきましては以下のように見込んでおります」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「2022年３月期…0.00」「次期の配当…年間配当予想を１株当たり１円（期末配当金）」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「上記の予想は、現時点で得られた情報に基づいており、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）