# ティアック（6803） 2022年３月期 第３四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20220202578486
種別: 決算
開示日: 2022-02-04
Komoriの読み（0-100）: 32
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上収益と営業利益は、新製品の好調などにより前年同期を上回った。一方、前年同期に為替差益などの一過性要因があったため、税引前利益と親会社株主帰属利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

新製品が好評を博したことで売上収益が増加した。前年同期には年金制度変更等による329百万円の一過性の個別開示項目の利益が発生していたほか、為替差益も発生していたため、当期の親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":11578,"unit":"百万円","yoy_pct":11}
- 営業利益: {"value":414,"unit":"百万円","yoy_pct":8.6}
- 経常利益: {"value":250,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":223,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.1}
- １株当たり当期純利益: 7.75円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":22.3,"前期末":19.1}
- 総資産: {"value":9894,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2210,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":789,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"営業利益":{"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4},"経常利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"純利益":{"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円（2021年3月期実績）","revised_forecast":"－（2022年3月期予想）","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当期は個別開示項目なし（－）
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 重要な後発事象はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 28,931,713株
- 期末自己株式数: 123,985株
- 業績の増減要因: 新製品が好評を博したことで売上収益が増加。前年同期には年金制度変更等による329百万円の一過性の個別開示項目の利益が発生し、前年同期には為替差益も発生していたため、親会社の所有者に帰属する四半期利益は減少。部品調達難、コスト上昇、物流混乱による販売機会損失の影響は正確な見積りが困難。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上収益は11,578百万円、通期予想は15,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「売上収益11,578百万円、通期予想15,000百万円。営業利益414百万円、通期予想550百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益は前年同期比11.0％増、営業利益は8.6％増、税引前利益は33.4％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は41.1％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は11,578百万円（前年同期比11.0％増）、営業利益は414百万円（前年同期比8.6％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益414百万円、税引前四半期利益250百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益223百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当第3四半期連結累計期間の営業利益は414百万円、通期予想は550百万円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と配当予想修正の有無のみが記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第3四半期連結累計期間の「個別開示項目」は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「音響機器事業のセグメント営業利益は954百万円（前年同期比20.4％増）。情報機器事業は113百万円（前年同期営業損失7百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「前年同期の売上収益10,428百万円・営業利益381百万円、当期の売上収益11,578百万円・営業利益414百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末22.3％、前期末19.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表にキャッシュ・フロー計算書の記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新製品が好評を博したことで売上収益は増加」「アジア市場や、北米、欧州の需要は引き続き堅調」「好調な受注により販売は堅調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「前年同期には「329百万円の一過性の個別開示項目の利益」が発生したと記載されている一方、新製品の好調は金額で分解されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新規カテゴリーへの挑戦」「新製品の投入」「デジタルマーケティングの強化」と、「新型コロナウイルス感染症」「サプライチェーンの混乱」「長期化する港湾混雑」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想の上方修正には至りませんでした」としつつ、「業績へ与える影響を現時点で正確に見積もることは困難」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年４月１日～2021年12月31日」と記載され、売上収益11,578百万円、営業利益414百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症による影響や供給面での制約、原材料価格の動向、サプライチェーンを通じた影響」「部品調達難」「物流混乱による販売機会損失」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上収益、営業利益、セグメント業績について前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「短信の財務数値およびセグメント情報に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新製品を三機種投入しました」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文に中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）