# ティアック（6803） 2022年３月期 第２四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6803/disclosure/20211018412860
種別: 決算
開示日: 2021-11-05
Komoriの読み（0-100）: 33
企業ページ: https://komori.app/company/6803

## 何が変わったか

2021年4月から9月の売上収益は前年同期比9.6％増となり、営業損益と親会社株主帰属利益は前年同期の赤字から黒字に転換しました。通期業績予想と配当予想の修正はありません。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症が収束方向に向かったことに加え、新製品が好評を博したため。海外市場での需要、新製品の販売好調、設備工事の再開なども増収要因として挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":7274,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}
- 営業利益: {"value":175,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":52,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":36,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 1.25円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":19.7,"前期末":19.1}
- 総資産: {"value":9766,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1926,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":955,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"営業利益":{"value":550,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4},"経常利益":{"value":350,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3},"純利益":{"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"－","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"音響機器事業":{"value":4992,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1},"情報機器事業":{"value":1916,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}}
- セグメント別利益: {"音響機器事業":{"value":544,"unit":"百万円","yoy_pct":40.6},"情報機器事業":{"value":54,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 重要な後発事象はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 28,931,713株
- 期末自己株式数: 123,836株
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症が収束方向に向かい、加えて新製品が好評を博したことで、売上収益が増加し、前年同期の親会社の所有者に帰属する四半期損失は改善し黒字化した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上収益は「7,274百万円」、通期予想は「15,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益は「175百万円」、通期予想は「550百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益は7,274百万円（前年同期比9.6％増）」、「前年同期の親会社の所有者に帰属する四半期損失は改善し黒字化しました」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「当期は「売上収益7,274百万円」「営業利益175百万円」、前年同期は「売上収益6,636百万円」「営業損失88百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は175百万円」「税引前利益は52百万円」「親会社の所有者に帰属する四半期利益は36百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「550百万円」「対前期増減率8.4％」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には配当金額と修正有無の記載があるが、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「音響機器事業は「売上収益4,992百万円（前年同期比12.1％増）」「セグメント営業利益544百万円（前年同期比40.6％増）」、情報機器事業は「売上収益1,916百万円（前年同期比2.1％増）」「セグメント営業利益54百万円（前年同期営業損失11百万円）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期は「売上収益7,274百万円」「営業利益175百万円」、前年同期は「売上収益6,636百万円」「営業損失88百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期「19.7％」、前連結会計年度「19.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表には要約四半期連結財政状態計算書、損益計算書、包括利益計算書、持分変動計算書が記載されているが、キャッシュ・フロー計算書はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新製品が好評を博した」、「海外市場におきましては…需要が引き続き好調」、「設備工事が徐々に再開し、引き合いが増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「新製品が大いに貢献して全体では大幅な増収」、「販売が好調に推移」などの定性的説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症」「半導体の不足」「港湾混雑」、自社施策として「新製品の投入」「デジタルマーケティングの強化」「海外販売体制の一層の強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上収益は増加し…黒字化しました」とする一方、「持ち直しの動きが続くことが期待されます」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年4月1日～2021年9月30日」、売上収益「7,274百万円（前年同期比9.6％増）」、通期営業利益予想「550百万円（対前期増減率8.4％）」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「サプライチェーンを通じた影響による下振れリスク」「感染症の動向や金融資本市場の変動等の影響を注視する必要があります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2022年3月期第2四半期と2021年3月期第2四半期について、売上収益「7,274百万円」「6,636百万円」、前年同期比「9.6％増」が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注がまとまり好調に推移」「受託開発案件の受注が低調に推移」とあるが、受注高・受注残高の金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には事業状況の定性的説明と為替レートの記載はあるが、事業KPIの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報には各事業の方針・施策が記載されているが、中期経営計画の目標または進捗に関する記述はない。」）