# 円高および生産国通貨上昇による収益性・競争力低下｜フォスター電機（6794）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6794/threads/fbca81d685f0
企業ページ: https://komori.app/company/6794

## 経過

- FY2016 初出 「概して、他の通貨に対する円高（特に当社売上の重要部分を占める米ドルに対する円高）は当社の事業や経営成績、財政状態等に悪影響を及ぼします。」 — 当期には円高への転換が業界環境を厳しくしたと記載し、為替換算調整勘定も3,225百万円減少している。 (https://komori.app/company/6794/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「スマートフォンの販売が鈍化したことや為替が円高に推移したことから、厳しい環境となりました。」 — 円高がスマートフォン販売鈍化とともに厳しい事業環境の要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6794/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「電子部品・電子機器業界においては、車載向け部品の需要が引き続き好調に推移しましたが、スマートフォン市場の成熟化やそれに伴う競争激化、加えて為替が円高に推移したことから、厳しい環境となりました。」 — 円高がスマートフォン市場の成熟化・競争激化とともに、厳しい事業環境の要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6794/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「車載用スピーカ・スピーカシステムの出荷は、北米市場での需要に支えられ好調に推移しましたが、円高の影響により減収となり、売上高は、45,337百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」 — 円高が、北米需要に支えられた車載用スピーカの出荷好調にもかかわらず減収を招く要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/6794/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「概して、他の通貨に対する円高（特に当社売上の重要部分を占める米ドルに対する円高）は当社の事業や経営成績、財政状態等に悪影響を及ぼします。」 — 円高が収益性や円換算後の業績に悪影響を及ぼすリスクを引き続き記載している。実際に車載用部品は北米需要に支えられ出荷好調だった一方、円高により減収となった。 (https://komori.app/company/6794/filing/2016-fy)
- FY2023-Q1 対処 「自動車関連市場を取り巻く環境が厳しい中、出荷数量の増加や円安効果から、売上高は22,804百万円（前年同期比37.8％増）となりました。」 — 従来の円高による収益性・競争力低下リスクに対し、当四半期は円安効果が売上増加要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/6794/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 対処 「自動車関連市場を取り巻く環境が厳しい中、出荷数量の増加や円安効果から、売上高は22,804百万円（前年同期比37.8％増）となりました。」 — 円高リスクに対し、当四半期は円安効果が出荷数量の増加とともに車載関連事業の増収要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/6794/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「自動車関連市場を取り巻く環境が厳しい中、出荷数量の増加や円安効果から、売上高は72,037百万円（前年同期比47.0％増）となりました。」 — 円高リスクとは逆に、スピーカ事業では円安効果が増収要因となった。一方、その他事業では急激な円安による国内販売向け製品原価の悪化も記載され、影響は事業ごとに異なっている。 (https://komori.app/company/6794/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 再掲 「小型音響部品事業が円安の影響を受けたこと、また一部顧客の在庫調整の影響等があり、74百万円（前年同期は営業利益182百万円）の営業損失となりました。」 — 円安が小型音響部品事業の収益悪化要因として引き続き記載されており、事業ごとに円安効果と原価悪化の影響が異なる状況が続いている。 (https://komori.app/company/6794/filing/2023-q1)
- 2026-08-07 悪化 「為替相場も米ドルに対し人民元高となっていることから、為替コストが増大したものです。」 — 人民元高による為替コスト増加が中国製造拠点の損益に実際に発生していることを記載している。 (https://komori.app/company/6794/disclosure/20260807514892)