# フォスター電機（6794） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6794/disclosure/20260512525963
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6794

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比2.0％減となった一方、営業利益は12.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益は26.9％増となりました。次期の年間配当予想は、当期実績の80円から115円へ増額されています。

## 会社が挙げた理由

中国の一部自動車メーカー向けスピーカ販売の落ち込みや一部製品の販売伸び悩みで売上高は減少しました。一方、利益率の高い製品の販売増加、販売減少による減益影響が想定を下回ったこと、構造改革の効果により営業利益は増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":134910,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}
- 営業利益: {"value":7670,"unit":"百万円","yoy_pct":12.9}
- 経常利益: {"value":8002,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4951,"unit":"百万円","yoy_pct":26.9}
- １株当たり当期純利益: 221.04円
- 売上高営業利益率: {"当期":5.7,"前期":4.9,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":60.3,"前期末":57,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":112244,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":76926,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6936,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5781,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2331,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":20451,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":140000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":8000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3},"経常利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.3},"純利益":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":80,"revised_forecast":115,"change":35,"change_rate":58.3,"unit":"円／株"}
- 配当性向: {"2026年3月期":36.2,"2027年3月期予想":51.7,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 当期は配当性向40％・DOE2％（下限）、次期は配当性向50％・DOE4％のいずれか高いほうを目途
- セグメント別売上高: {"スピーカ事業":{"value":111869,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3},"モバイルオーディオ事業":{"value":12469,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.3},"その他事業":{"value":10572,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}}
- セグメント別利益: {"スピーカ事業":{"value":6522,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"モバイルオーディオ事業":{"value":672,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9},"その他事業":{"value":475,"unit":"百万円","前年同期値":-207,"前年同期単位":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3398,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":392,"unit":"百万円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":25000000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":2532193,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 中国の一部自動車メーカー向けスピーカ販売の落ち込みや車載用ヘッドホン等の販売伸び悩みにより売上高は減少。利益率の高いスピーカ・製品販売の増加、販売減少による減益影響の抑制、構造改革の効果により営業利益は増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比2.0％減」、営業利益は「前期比12.9％増」、経常利益は「前期比3.6％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比26.9％増」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は137,607百万円から134,910百万円に減少し、営業利益は6,796百万円から7,670百万円に増加しています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益7,670百万円、経常利益8,002百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,951百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2027年3月期の営業利益予想は「8,000百万円（4.3％）」、2026年3月期実績は「7,670百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金は「80.00円」、2027年3月期予想は「115.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「当期は「配当性向40％・DOE２％（下限）」、次期は「配当性向50％」「DOE４％」のいずれか高いほうを目途としています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益に「投資有価証券売却益392百万円」、特別損失に「－」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の連結損益計算書およびセグメント情報の減損損失は「－」です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「スピーカ事業は6,362百万円から6,522百万円、モバイルオーディオ事業は641百万円から672百万円、その他事業は営業損失207百万円から営業利益475百万円となっています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「5.7％」、2025年3月期「4.9％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は前期末比「3.3ポイント増の60.3％」で、前期末は57.0％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期6,936百万円、前期14,831百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「利益率の高いスピーカ販売が増加したこと」および「以前より取り組んできた構造改革の効果により利益体質が強化」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各セグメントについて売上高・営業利益の金額と前期比は記載されていますが、関税、販売構成、構造改革などの要因別金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「米国の関税政策」「中国のレアアース輸出規制」「資源価格高騰」等、自社施策として「ロジスティクスの機動的な見直し」「関税の転嫁交渉」「構造改革」等が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績については「となりました」と記載され、見通しについては「不透明な状況が続くと見込まれます」「異なるものとなる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」と、売上高134,910百万円、営業利益7,670百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策」「資源価格の高騰や半導体メモリーの供給懸念」「OEM得意先の景況」「原材料市況、為替相場」等の記載があります。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①から④について、それぞれ「無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「財務目標として「売上高1,500億円・営業利益90億円・営業利益率６%・ROE８%」を設定し、「成長戦略」と「コスト構造改革」を進めると記載されています。」）