# 温室効果ガス排出量原単位の50％削減｜鈴木（6785）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「当社グループは、地球温暖化による気候変動が事業活動に与えるリスクを回避・軽減することを重要課題と捉え、2025年度には温室効果ガスの原単位を50％削減（2019年度比）することを目標としております。具体的な施策として、従業員に対する環境教育（年4回のe-ランニング）により意識啓蒙を図る活動を行い、工場設備では、日滝原工場と医療組立工場に太陽光パネルを設置、日滝原工場に風力発電機を設置、各工場で省力機器への更新を行なっております。」 — 2019年６月期比で2025年６月期に温室効果ガス排出量原単位を50％削減する目標を初めて開示し、環境教育、太陽光・風力発電、省エネ設備更新を手段として示している。 (https://komori.app/company/6785/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「基準年
実績
目標
2019年６月期
2024年６月期
2025年６月期
温室効果ガスの原単位
0.565
0.367
0.283
削減率
（2019年６月期比）
－
△35％
△50％」 — 温室効果ガス排出量原単位は2019年6月期の0.565から2024年6月期に0.367となり、基準年比35％削減を実績として開示している。2025年6月期の目標は50％削減である。 (https://komori.app/company/6785/filing/2023-fy)
- FY2025 達成 「基準年
目標
前期実績
当期実績
2019年６月期
2025年６月期
2024年６月期
2025年６月期
温室効果ガスの原単位
0.565
0.283
0.367
0.281
削減率
（2019年６月期比）
－
△50％
△35％
△50％」 — 温室効果ガス排出量原単位は0.281となり、2019年6月期比50％削減の2025年6月期目標を達成したと開示している。 (https://komori.app/company/6785/filing/2024-fy)
- FY2026 再定義 「また、地球温暖化による気候変動が事業活動に与えるリスクを回避・軽減することを重要課題と捉え、2030年に二酸化炭素排出量（スコープ１、２）を50%削減（2014年比）することを目標として取り組んでいます。具体的な施策として、各工場への太陽光発電設備の導入に加え、PPA（Power Purchase Agreement）モデルを採用することで設備投資負担を軽減しつつ、再生可能エネルギー由来電力の利用拡大を図っております。」 — 2025年6月期に達成した温室効果ガス原単位50％削減目標から、指標をスコープ1・2の二酸化炭素排出量、基準年を2014年、期限を2030年とする新たな削減目標へ整理している。太陽光発電、PPA、省エネ設備を手段として明示した。 (https://komori.app/company/6785/filing/2025-fy)