# ROE・D/Eレシオによる資本管理｜日本電波工業（6779）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)を経営指標として、取締役会はそれをモニタリングしております。」 — 企業価値最大化と健全な財政状態のバランスを、ROEとD/Eレシオで取締役会が監視する方針を示している。 (https://komori.app/company/6779/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)を経営指標として、取締役会はそれをモニタリングしております。前連結会計年度のＲＯＥは1.2％、Ｄ／Ｅレシオは1.64倍、当連結会計年度のＲＯＥは2.4％、Ｄ／Ｅレシオは1.73倍となっております。」 — ROE・D/Eレシオを取締役会がモニタリングする方針を継続し、ROEは2.4％、D/Eレシオは1.73倍となった。 (https://komori.app/company/6779/filing/2016-fy)
- FY2018 悪化 「前連結会計年度のＲＯＥは2.4％、Ｄ／Ｅレシオは1.73倍、当連結会計年度のＲＯＥは△50.6％、Ｄ／Ｅレシオは3.03倍となっております。」 — ROEは2.4％から△50.6％へ低下し、D/Eレシオは1.73倍から3.03倍へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2017-fy)
- FY2019 その他 「前連結会計年度のＲＯＥは△50.6％、Ｄ／Ｅレシオは3.03倍、当連結会計年度のＲＯＥは△1.7％、Ｄ／Ｅレシオは3.13倍となっております。」 — ROEは△50.6％から△1.7％へ改善した一方、D/Eレシオは3.03倍から3.13倍へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2018-fy)
- FY2020-Q3 その他 「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の24.2％から9.3ポイント低下して14.9％となりました。」 — 四半期包括損失等により親会社所有者帰属持分が6,082百万円減少し、親会社所有者帰属持分比率は24.2％から14.9％へ低下した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 悪化 「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から1.2ポイント低下して8.6％となりました。」 — 四半期包括損失等により、親会社所有者帰属持分比率が9.8％から8.6％へ低下した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 対処 「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から4.7ポイント上昇して14.5％となりました。」 — 種類株式発行による資本増加等により、親会社所有者帰属持分比率は9.8％から14.5％へ4.7ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 対処 「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から10.6ポイント上昇して20.4％となりました。」 — 種類株式発行による資本増加と四半期利益等により、親会社所有者帰属持分比率は前期末から20.4％へ上昇し、資本面の悪化が緩和された。 (https://komori.app/company/6779/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 対処 「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から1.4ポイント上昇して22.9％となりました。」 — 四半期包括利益760百万円の増加等により、親会社所有者帰属持分比率は21.5％から22.9％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 対処 「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から5.6ポイント上昇して27.1％となりました。」 — 四半期包括利益2,801百万円等により、親会社所有者帰属持分比率は21.5％から27.1％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 対処 「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から6.7ポイント上昇して28.2％となりました。」 — 四半期包括利益の増加等により、親会社所有者帰属持分比率は前期末の21.5％から28.2％へ上昇し、資本面の改善が続いた。 (https://komori.app/company/6779/filing/2021-q3)
- FY2022 再定義 「資本効率を意識した経営を実践すべく新たにROIC指標を導入」 — 従来のROE・D/Eレシオによる資本管理に加え、新中期経営計画でROICを新たな資本効率指標として導入する方針を示した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から1.2ポイント減少して31.5％となりました。」 — 新株式発行等による資本取引や配当等の影響により、親会社所有者帰属持分比率は前期末の32.7％から31.5％へ低下した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 対処 「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から1.1ポイント増加して33.8％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は前期末から1.1ポイント上昇して33.8％となり、資本面の改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6779/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 対処 「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から4.0ポイント上昇して36.7％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は前期末から4.0ポイント上昇して36.7％となり、資本面の改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6779/filing/2022-q3)
- FY2023 その他 「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは32.48％、Ｄ／Ｅレシオは2.05倍、当連結会計年度のＲＯＥは27.81％、Ｄ／Ｅレシオは1.67倍となっております。」 — ROEは32.48％から27.81％へ低下した一方、D/Eレシオは2.05倍から1.67倍へ改善した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から0.7ポイント上昇して38.1％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は37.4％から38.1％へ0.7ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から1.7ポイント増加して39.1％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は前期末から1.7ポイント上昇して39.1％となり、資本面の改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6779/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から3.2ポイント増加して40.6％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は前期末の37.4％から40.6％へ上昇し、資本面の改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6779/filing/2023-q3)
- FY2024 その他 「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは28.05％、Ｄ／Ｅレシオは1.67倍、当連結会計年度のＲＯＥは　9.08％、Ｄ／Ｅレシオは1.42倍となっております。」 — ROEは28.05％から9.08％へ低下した一方、D/Eレシオは1.67倍から1.42倍へ改善した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 対処 「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.4％から2.5ポイント増加して43.9％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は41.4％から43.9％へ上昇し、資本面の改善が進んだ。 (https://komori.app/company/6779/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「前連結会計年度のＲＯＥは9.08％、Ｄ／Ｅレシオは1.42倍、当連結会計年度のＲＯＥは6.34％、Ｄ／Ｅレシオは1.45倍となっております。」 — ROEは9.08％から6.34％へ低下し、D/Eレシオは1.42倍から1.45倍へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 対処 「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の40.8％から0.6ポイント増加して41.4％となりました。」 — 中間包括利益等により、親会社所有者帰属持分比率は40.8％から41.4％へ上昇し、資本面が改善した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 対処 「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の40.8％から1.0ポイント増加して41.8％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率が40.8％から41.8％へ上昇し、資本面の改善を確認した。 (https://komori.app/company/6779/disclosure/20260513531570)
- FY2026 対処 「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは6.34％、Ｄ／Ｅレシオは1.45倍、当連結会計年度のＲＯＥは6.76％、Ｄ／Ｅレシオは1.39倍となっております。」 — ROEは6.34％から6.76％へ上昇し、D/Eレシオは1.45倍から1.39倍へ低下した。 (https://komori.app/company/6779/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 対処 「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.7ポイント増加して42.5％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率が41.8％から42.5％へ上昇し、資本面の指標が改善した。 (https://komori.app/company/6779/disclosure/20260806512443)
- FY2027-H1 対処 「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.5ポイント増加して42.3％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率は前期末の41.8％から42.3％へ上昇し、資本面の改善が続いた。 (https://komori.app/company/6779/filing/2026-h1)
- 2026-11-09 対処 「当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.5ポイント増加して42.3％となりました。」 — 親会社所有者帰属持分比率が41.8％から42.3％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6779/disclosure/20261106567687)