# 天昇電気工業（6776）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6776
English name: Tensho Electric Industries Co.,Ltd.
業種: 素材・化学

## 事業の概要

本報告書に記載された事実に基づき、当社グループは日本成形関連事業、中国成形関連事業、不動産関連事業を核に事業を展開しています。自動車部品、物流産業資材、機構品部品、金型の製造販売を主力としており、国内外の市場に対して自社製品の成形・金型等の提供を行っています。2025年1月には連結子会社であった三甲アメリカコーポレーションが持分法適用会社へ移行したことにより、当社の連結範囲から外れ、アメリカ成形関連事業を報告セグメントから除外しています。前連結会計年度の「アメリカ成形関連事業」の売上高は72億47百万円、セグメント利益は4億33百万円であり、今回の移行に伴い計上・開示構造が変更されています。

## 提出書類

- [2026-06-24 有価証券報告書](https://komori.app/company/6776/filing/2025-fy)
- [2025-11-12 半期報告書](https://komori.app/company/6776/filing/2025-h1)
- [2025-06-24 有価証券報告書](https://komori.app/company/6776/filing/2024-fy)
- [2024-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/6776/filing/2024-h1)

## 適時開示

- [2026-08-06 2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260721596770) — 2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比12.7％増、営業利益が346.3％増と大幅に改善しました。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比21.2％減となりました。
- [2026-06-04 2026年定時株主総会招集通知及び株主総会資料](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260603561476) — 第100期定時株主総会を2026年6月25日に開催し、配当、取締役7名の選任、会計監査人の選任を議案として付議する。取締役候補は7名全員が現任者で、うち社外取締役候補は3名。
- [2026-05-21 公認会計士等の異動（会計監査人の選任）に関するお知らせ](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260521543355) — 当社は、現在の一時会計監査人であるＵＨＹ東京監査法人を正式な会計監査人として選任する議案を、2026年6月25日開催予定の定時株主総会に付議することを決めました。株主総会で承認されれば、同日付で就任する予定です。
- [2026-05-21 支配株主等に関する事項について](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260521543341) — 三甲不動産株式会社と三甲株式会社について、議決権所有割合や当社との関係、役員兼務、取引内容を開示した。三甲不動産が当社議決権の33.6％を保有し、三甲株式会社が最も影響の大きい関係会社とされている。
- [2026-05-21 剰余金の配当に関するお知らせ](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260521543332) — 2026年3月31日を基準日とする期末配当を、1株当たり5円で実施することを決定した。直近の配当予想および前期実績から変更はない。
- [2026-05-14 通期連結業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260514532620) — 2026年3月期の通期連結実績は、売上高が前回予想を0.6％下回った一方、営業利益・経常利益・純利益はいずれも予想を上回った。特に親会社株主に帰属する当期純利益は、予想比101.8％増となった。
- [2026-05-14 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/6776/disclosure/20260427512071) — 2026年3月期は、米国事業の連結除外の影響もあり、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期を下回った。一方、日本成形関連事業と中国成形関連事業は増収増益となった。