# 他社・グループとの連携不調リスク｜池上通信機（6771）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは他の会社またはグループとの連携により、より付加価値の高い商品を提供できると考えています。しかしながら、関係各社との連携において不具合が生じるなど、予期せぬ事態が発生した場合には、事業の展開に遅れが生じるなどの悪影響が生じる可能性があります。」 — アライアンスを成長手段とする一方、連携上の不具合による展開遅延をリスクとして認識。 (https://komori.app/company/6771/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を、顧客ニーズ具現化の手段として引き続き位置付けている。 (https://komori.app/company/6771/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2016-q3)
- FY2018-Q2 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2017-q2)
- FY2019-Q1 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいくことが、中長期的に見て、株主共同の利益創出の源泉になると考えています。」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ対応の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ具現化の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「必要に応じて関係各社と業務提携を行うなど、顧客のニーズを具現化するための施策に積極的に取り組んでいく」 — 関係各社との業務提携を顧客ニーズ具現化の手段とする位置付けを再確認している。 (https://komori.app/company/6771/filing/2019-q3)