# 桁違い品質と間接構造改革による収益力向上｜アルプスアルパイン（6770）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「更に、桁違い品質追究による顧客満足度の向上と間接構造改革を推進し、収益力を高め経営基盤の強化を図っていきます。」 — 品質向上と間接構造改革を組み合わせて収益力と経営基盤を強化する施策。 (https://komori.app/company/6770/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「全社あげて製品構造改革、設計プロセスの改革及び「桁違いの搬入・市場品質」活動に取り組むとともに、生産マネジメント改革にむけた設備投資を積極的に行うことで品質の向上と価格競争力の強化を図ります。」 — 品質向上と構造改革を、製品・設計・生産マネジメント改革および設備投資へ具体化して継続した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「この中期経営計画に基づき、国内技術開発子会社を吸収合併して技術開発力を強化するとともに、期初に統合した国内製造子会社３社の生産性向上を図るなど、グループ再編による構造改革を実施し、より強固な事業基盤の構築を進めました。」 — 国内技術開発子会社の吸収合併と国内製造子会社3社の統合を実施し、構造改革を具体的に進めた。 (https://komori.app/company/6770/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「この計画に基づき、国内技術開発子会社を吸収合併して技術開発力を強化するとともに、期初に統合した国内製造子会社３社の生産性向上を図るなど、グループ再編による構造改革を実施し、より強固な事業基盤の構築を進めました。」 — 技術開発子会社の吸収合併、国内製造子会社3社の統合、生産性向上を通じた構造改革を継続した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「この計画に基づき、国内技術開発子会社を吸収合併して技術開発力を強化するとともに、期初に統合した国内製造子会社３社の生産性向上を図るなど、グループ再編による構造改革を実施し、より強固な事業基盤の構築を進めました。」 — 技術開発子会社の吸収合併、国内製造子会社3社の統合、生産性向上を通じた構造改革を継続した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2017-q3)
- FY2019-Q3 前進 「また、全ての海外現地生産法人で国際的品質マネジメントシステム規格「IATF16949」への移行を完了しました。この他、国内外自動車メーカー各社より品質等の表彰を頂いています。」 — 海外現地生産法人全てでIATF16949への移行を完了し、品質管理・品質評価に関する具体的な進展を記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2018-q3)
- FY2021-Q2 前進 「また海外自動車メーカーより卓越した付加価値の創造やイノベーションの導入等を評価され、表彰を受けました。」 — 品質・付加価値創造に関する取り組みについて、海外自動車メーカーから評価され表彰を受けた実績を記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「この他、海外自動車メーカーより「革新的で品質の高い製品やサービスの提供」が評価され、表彰を受けました。」 — 品質・付加価値創造の取り組みについて、海外自動車メーカーから新たに評価・表彰を受けた実績を記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2020-q3)
- FY2022-Q2 再掲 「また、リソース配置の見直しを含む固定費抑制に取り組んでいるものの、材料費の高騰、サプライチェーンの混乱による物流費の増加などが大きく影響し、前年同期比で減収減益となりました。」 — 固定費抑制やリソース配置見直しによる収益基盤強化を継続したが、材料費・物流費の上昇が影響した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「また、部材や物流費等の高騰が大きく影響し、リソース配置の見直しを含む固定費抑制に取り組み業績悪化を最小限に抑えたものの」 — 固定費抑制、リソース配置見直しによる収益基盤強化を継続したが、部材・物流費高騰の影響も記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「第２四半期連結会計期間では、新車生産の回復による売上高増加の他、取引先への資材や物流費等の高騰分に対する適正価格化活動の強化、現状のコスト削減対応、更に為替の円安基調による業績への寄与もあり、営業利益は大きく改善しました。」 — 収益力向上に向けた施策が、資材・物流費高騰分の適正価格化活動の強化とコスト削減対応へ具体化し、モジュール・システム事業の営業損失縮小に寄与したと記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「しかし、資材や物流費等の高騰分に対する取引先への適正価格化活動やコスト削減等に注力するも材料費の高止まりが続いたこと、一部の製品については円安による業績への寄与が限定的であることにより、営業利益の回復は緩やかとなりました。」 — 収益力向上策が、資材・物流費高騰分の適正価格化活動とコスト削減へ継続・具体化した。モジュール・システム事業の営業損失は前年同期の80億円から51億円へ縮小した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「営業利益は、新製品の生産立ち上げによるコスト増加があったものの、価格適正化の推進や物流費の削減もあり、前年同期比で改善しました。」 — 収益力向上の施策が、価格適正化と物流費削減として継続・具体化し、モジュール・システム事業の営業損失改善に寄与したと記載された。 (https://komori.app/company/6770/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「営業利益は、欧州向けモジュール新製品の生産立ち上げによるコスト増加があったものの、売上高の増加や価格適正化の進展により、前年同期比で改善しました。」 — 収益力向上策として、価格適正化を継続して進めていることが記載された。新たな完了マイルストーンは示されていない。 (https://komori.app/company/6770/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「従来の価格適正化やコスト抑制等に留まらず、変化への柔軟な対応が求められる状況が続いています。」 — 価格適正化やコスト抑制を継続する一方、それらにとどまらない柔軟な対応が必要な状況を記載した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2023-q3)
- FY2025 前進 「また当社は、2025年３月期が最終年度となる第２次中期経営計画を中止して、2025年３月期を経営構造改革期間と位置づけ、抜本的な改革に全力を挙げてきました。その結果、経営構造改革のうちコスト構造改革として計画した施策の効果も相まって前期比で増益とすることができました。」 — 収益力向上策がコスト構造改革の実行と増益実績に結び付いたと記載された。営業利益は前期比73.0％増となった。 (https://komori.app/company/6770/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「営業利益は、売上高の増加のほか、不採算製品の縮小・改善や一昨年度に生産を開始した製品の異常費用の改善、貸倒引当金繰入額の減少や操業度差異等の改善により前年同期比で増加しました。」 — 収益力向上策が、不採算製品の縮小・改善、生産開始製品の異常費用改善、貸倒引当金繰入額・操業度差異の改善へ具体化し、モビリティ事業の営業黒字化に寄与したと記載された。 (https://komori.app/company/6770/filing/2025-h1)
- 2026-04-30 前進 「モビリティ事業の収益改善を最重要テーマとし、従来のモジュール・システム事業をモビリティ事業へ一本化した上で、デジタルキャビン領域を中心に高付加価値製品へのシフトを進めます。」 — モビリティ事業の収益改善を最重要テーマと明示し、高付加価値製品への移行、不採算製品の撤退、ポートフォリオ選択へ施策を具体化した。 (https://komori.app/company/6770/disclosure/20260428514012)
- 2026-05-27 実績引用 「従来より進めておりますノンコア事業の整理、不採算製品の縮小、生産地の集約並びに事業ポートフォリオの転換が着実に進捗し、収益力の向上につながってきたという結果の顕れであります。」 — 収益力向上策について、ノンコア事業整理、不採算製品縮小、生産地集約、事業ポートフォリオ転換の進捗と業績への寄与が実績として引用された。 (https://komori.app/company/6770/disclosure/20260526548764)
- FY2026 前進 「従来のモジュール・システム事業をモビリティ事業へ一本化した上で、デジタルキャビン領域を中心に高付加価値製品へのシフトを進めます。併せて、不採算製品の撤退や、製品ポートフォリオの選択と集中、生産拠点の再編、更にはROICを基軸とした投資判断の徹底等、収益構造の抜本的な見直しを推進していきます。」 — 収益力向上策が、不採算製品の撤退、製品ポートフォリオの選択と集中、生産拠点再編、ROICに基づく投資判断を含む抜本的な収益構造見直しへ進展した。 (https://komori.app/company/6770/filing/2025-fy)