# アルプスアルパイン（6770） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6770/disclosure/20260428514012
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-04-30
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/6770

## 何が変わったか

2026年3月期の連結・個別実績を開示し、2027年3月期について第2四半期累計と通期の業績予想、配当予想を示した。2027年3月期は売上高・営業利益・純利益が増加見込みである一方、経常利益は減少見込みとなっている。

## 会社が挙げた理由

2027年3月期は、モバイル市場向け製品の増加や車載製品の堅調な推移を見込む一方、ゲーム機器向けの減少、自動車メーカーの販売戦略見直し、地金など原材料費の高騰を見込んでいる。また、既存製品の原材料費改善が営業利益を押し上げる要因として挙げられている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"通期 1,045,000、第2四半期累計 508,000","change":"not_disclosed","change_rate":"通期 2.5％（前期比）、第2四半期累計 0.5％（前年同期比）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"通期 48,500、第2四半期累計 9,000","change":"not_disclosed","change_rate":"通期 15.4％（前期比）、第2四半期累計 △57.6％（前年同期比）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"通期 45,500、第2四半期累計 7,500","change":"not_disclosed","change_rate":"通期 △7.4％（前期比）、第2四半期累計 △69.6％（前年同期比）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"通期 30,000、第2四半期累計 1,000","change":"not_disclosed","change_rate":"通期 11.6％（前期比）、第2四半期累計 △92.5％（前年同期比）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"通期 150.41、第2四半期累計 5.01","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高 1,019,459百万円、営業利益 42,043百万円、経常利益 49,141百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 26,879百万円、１株当たり当期純利益 134.77円
- 修正の理由: 市場環境の変化によるゲーム機器向け製品の減少、自動車メーカーの販売戦略見直し、モバイル市場向け製品の増加、地金等の原材料費高騰、既存製品の原材料費改善などを見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失 4,201百万円、特別損失合計 5,418百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期は第２四半期末32円、期末32円、年間64円を予定。前回予想との修正有無は記載なし。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」と「通期」の業績予想を掲載している。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「通期予想は売上高「2.5％増」、営業利益「15.4％増」、経常利益「7.4％減」、親会社株主に帰属する当期純利益「11.6％増」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高 10,450億円（前期比 2.5％増）」に対し、「経常利益 455億円（前期比 7.4％減）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、別途「（参考）個別業績の概要」を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「第2四半期累計の当期純利益は「△92.5％」、2026年3月期の経常利益は「61.0％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「2027年3月期第2四半期累計「0.5％」、通期「2.5％」、2026年3月期実績「2.9％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益 30,000百万円」、2026年3月期実績「26,879百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失42億円を特別損失に計上しました」。連結損益計算書では「減損損失 4,201百万円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ゲーム用」、「モバイル市場向けのプリンター製品」、「日本・北米・欧州の自動車メーカー」、「大手スマートフォンメーカー向け」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「ゲーム用」が減少、「モバイル市場向けの増加」、「販売戦略の見直し」、「地金等の原材料費高騰」、「既存製品の原材料費改善」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「市場環境の変化」、「原材料費高騰」、会社側の対応として「不採算製品の縮小」、「生産拠点の再編」、「原材料費改善」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2027年３月期は」各業績予想を掲載し、「2026年３月期において、減損損失42億円」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「先行き不透明な状況が続くと見込まれています」とする一方、「2026年３月期において、減損損失42億円を特別損失に計上しました」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業面では「原材料費高騰」や「売上高の増加」を説明し、営業外では「持分法による投資利益79億円」、特別損失では「減損損失42億円」を記載している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「新事業・新製品の立ち上げのための投資」、「生産能力拡大投資」、「DX投資」、「M&Aなどへの成長投資等を行い」と記載している。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「不採算製品の撤退や、製品ポートフォリオの選択と集中、生産拠点の再編」、「構造改革を継続し進める」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年４月30日」、対象期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「先行き不透明な状況が続くと見込まれています」、「成長を抑制する可能性があります」、「実際の業績は様々なリスク要因や不確定な要素等により、異なる可能性があります」。」）