# 金融資産の公正価値測定基準の適用｜ＴＤＫ（6762）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q1 初出 「当社グループは本ＡＳＵを、期首の利益剰余金を直接累積的に調整する修正遡及適用アプローチにより、当第１四半期連結会計期間より適用しております。」 — FASB ASU 2016-01を当第1四半期から適用し、売却可能有価証券に分類されていた持分投資の未実現利益3,083百万円を期首のその他の利益剰余金へ振り替えた。 (https://komori.app/company/6762/filing/2018-q1)
- FY2019 その他 「なお、本ＡＳＵの適用により、売却可能有価証券に分類されていた持分投資について、その他の包括利益累計額として認識していた税効果調整後の未実現利益3,083百万円を期首のその他の利益剰余金への累積影響額として調整しております。」 — ASU 2016-01の通期適用に伴い、持分投資の未実現利益3,083百万円を利益剰余金へ振り替えた。 (https://komori.app/company/6762/filing/2018-fy)
- FY2021-Q1 その他 「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より本ＡＳＵを適用しております。なお、本ＡＳＵは開示に関連するものであり、本ＡＳＵの適用による当社グループの経営成績及び財務状態への影響はありません。」 — FASB ASU 2018-13「公正価値測定に関する開示規定の改訂」を第1四半期から適用した。 (https://komori.app/company/6762/filing/2020-q1)