# サステナビリティ推進本部とSDGsを軸とした社会的価値向上｜ＴＤＫ（6762）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「その取り組みを強化するため、サステナビリティ推進本部を新設いたしました。ＳＤＧｓ（2015年９月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された国際開発目標）をフレームワークにした事業への取り組みも強化し、持続可能な企業活動で社会に貢献し、さらなる成長を目指してまいります。」 — 社会的価値向上のための組織としてサステナビリティ推進本部を新設し、SDGsを事業活動のフレームワークとして強化する方針が初めて記載された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「本中期経営計画では、当社グループの社会に与える価値の向上を最重要課題の一つと捉えており、2019年４月に設置したサステナビリティ推進本部を中心に、その取り組みを強化しております。ＳＤＧｓをフレームワークにした事業への取り組みも強化し、持続可能な企業活動で社会に貢献し、さらなる成長を目指してまいります。」 — サステナビリティ推進本部とSDGsを軸とした社会的価値向上の方針が中期計画の課題として再確認された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2019-fy)
- FY2021 再定義 「中期計画では、社会課題を解決し持続可能な社会の実現に貢献する「社会的価値」をスタートポイントとして、社会に対して価値ある製品を提供し続ける「成長戦略」、そして効率的な経営を追求する「資本効率」という３つの柱をサイクルで回していくことにより企業価値の創出を図ってまいります。」 — 従来のサステナビリティ推進本部・SDGsの取り組みが、新中期計画における社会的価値を起点とする価値創造サイクルとマテリアリティへ再整理された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「「ＴＤＫグループのマテリアリティ（重要課題）」では、ＥＸ、ＤＸを社会的価値創造と企業成長のために当社グループが注力する事業領域と定め、また、「品質管理」、「人材マネジメント」、「サプライチェーンマネジメント」、「オポチュニティ＆リスクマネジメント」、「権限委譲と内部統制の追求」、「資産効率の向上」を価値創造の基盤となる領域として設定いたしました。」 — 社会的価値を起点にEX・DXを注力領域、品質・人材・サプライチェーン等を価値創造の基盤とする整理が、通期のマテリアリティとして継続している。 (https://komori.app/company/6762/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「なお、2023年４月からは新たに、Chief People and Sustainability Officer（ＣＰＳＯ）として人材とサステナビリティに関する担当役員（経営会議メンバー）を設置し、サステナビリティ推進本部と協働して、企業価値向上につながるＴＤＫのサステナビリティ戦略を推進してまいります。」 — サステナビリティ推進体制に、人材とサステナビリティを所管するCPSOを2023年4月から設置する変更が加わった。6つのマテリアリティに紐づく厳選KPIも選定された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「当社グループが取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を再設定いたしました。この重要課題では、「事業活動による価値創造と競争優位の確立」のために、「顧客価値の創出と強固な信頼関係の構築」、「社会のTransformation実現に貢献するＲ＆Ｄ」及び「高品質な製品の安定供給と生産の高効率化」を取り組むべき３つの領域として設定いたしました。また、これらを支える「未来を構想し実現する経営基盤の強化」として、「競争力を生み出し続ける多様な人財の活躍推進と育成による変革」、「グループガバナンスの高度化」、「社会・環境課題解決の遂行」の３つを取り組むべき領域として設定いたしました。」 — 従来のマテリアリティが、顧客価値、Transformationを支えるR&D、高品質・高効率生産、人財、グループガバナンス、社会・環境課題の6領域へ再設定された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「サステナビリティ推進本部を発展的に解消し、2025年４月にサステナビリティ推進グループとして戦略本部の中に組み入れました。また、上記目的での経営を推進するため、当社グループは、組織横断での機能で構成されるサステナビリティ委員会を2025年４月に新たに設置しました。」 — サステナビリティ推進体制が、推進本部中心の体制から戦略本部内の推進グループと新設のサステナビリティ委員会による体制へ組み替えられた。CPSOは解消され、CHROが人財戦略を担当することも示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「サステナビリティ委員会は原則として年4回開催とし、ⅰ）全社の重要課題（マテリアリティ）及び関連するリスクと機会、ⅱ）サステナビリティ関連規制への対応、並びにⅲ）その他ESGに関する重要テーマについて協議するほか、施策推進のために必要な支援を行います。」 — 前年度に新設されたサステナビリティ委員会について、年4回開催、気候変動・人権・開示規制等の議題、経営会議及び取締役会への報告という運用実績が示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2025-fy)