# 営業利益・ROEと連動する役員報酬｜ＴＤＫ（6762）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当該事業年度の連結業績（営業利益、ＲＯＥ）に加え、担当部門毎に設定した指標を使用し、目標値に対する達成度に応じて、標準支給額に対し０％から200％の範囲で変動する仕組みとしております。」 — 短期賞与を営業利益・ROE等の達成度に連動させ、0～200％で変動させる仕組みを記載している。 (https://komori.app/company/6762/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 前進 「具体的には、中期経営計画における連結営業利益及び連結ＲＯＥの業績目標を達成した場合は100％権利行使可能とし、未達の場合は未達分に応じて権利行使可能数を減少させ、あらかじめ設定した最低目標を下回る場合には権利行使可能数をゼロとする。」 — 2016年株式報酬型新株予約権が発行され、連結営業利益・連結ROEの中期経営計画上の目標達成度と権利行使可能数を連動させる条件が具体化された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2016-q2)
- FY2018-Q2 前進 「具体的には、中期経営計画における連結営業利益及び連結ＲＯＥの業績目標を達成した場合は100％権利行使可能とし、未達の場合は未達分に応じて権利行使可能数を減少させ、あらかじめ設定した最低目標を下回る場合には権利行使可能数をゼロとする。」 — 2017年株式報酬型新株予約権が発行され、連結営業利益・ROEの中期計画目標達成度と権利行使可能数を連動させる仕組みが実施段階に進んでいる。 (https://komori.app/company/6762/filing/2017-q2)
- FY2018 再掲 「当該事業年度の連結業績（営業利益、ＲＯＥ）に加え、担当部門毎に設定した指標を使用し、目標値に対する達成度に応じて、標準支給額に対し０％から200％の範囲で変動する仕組みとしております。」 — 営業利益、ROE、部門指標に連動して短期賞与を0～200％で変動させる仕組みが通期でも確認されている。 (https://komori.app/company/6762/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「具体的には、中期経営計画における連結営業利益及び連結ＲＯＥの業績目標を達成した場合は100％権利行使可能とし、未達の場合は未達分に応じて権利行使可能数を減少させ、あらかじめ設定した最低目標を下回る場合には権利行使可能数をゼロとする。」 — 2018年6月20日決議の取締役向け新株予約権について、連結営業利益・ROEの中期計画目標達成度と権利行使可能数を連動させる条件が開示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2018-q2)
- FY2019 前進 「連結営業利益　　1,016億円（目標）、1,078億円（実績）
連結ＲＯＥ　　  8.2％（目標）、9.7％（実績）」 — 業績連動報酬について、当事業年度の営業利益・ROEの目標と実績が具体的に開示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「⑤　割り当てられた新株予約権の一部について、業績達成条件を付するものとする。当該条件を満たした場合、条件が付された新株予約権をすべて行使することができ、当該条件を満たさなかった場合、その程度に応じ、条件が付された新株予約権の一部またはすべてを行使することができない。具体的には、中期経営計画における連結営業利益及び連結ＲＯＥの業績目標を達成した場合は100％権利行使可能とし、未達の場合は未達分に応じて権利行使可能数を減少させ、あらかじめ設定した最低目標を下回る場合には権利行使可能数をゼロとする。」 — 2019年3月26日決議・同年4月6日発行の取締役及び執行役員向け新株予約権について、中期経営計画の連結営業利益・ROE目標の達成度と権利行使可能数を連動させる条件が開示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「⑤　割り当てられた新株予約権の一部について、業績達成条件を付するものとする。当該条件を満たした場合、条件が付された新株予約権をすべて行使することができ、当該条件を満たさなかった場合、その程度に応じ、条件が付された新株予約権の一部またはすべてを行使することができない。具体的には、中期経営計画における連結営業利益及び連結ＲＯＥの業績目標を達成した場合は100％権利行使可能とし、未達の場合は未達分に応じて権利行使可能数を減少させ、あらかじめ設定した最低目標を下回る場合には権利行使可能数をゼロとする。」 — 2019年6月19日決議の取締役向け新株予約権についても、中期経営計画の連結営業利益・ROE目標の達成度と権利行使可能数を連動させる条件が設定された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2019-q2)
- FY2020 再定義 「株式報酬型ストックオプション制度は、第125期（2021年３月期）以降に、事後交付型株式報酬制度への変更を予定しております。」 — 営業利益・ROE連動の報酬方針を維持しつつ、2021年3月期以降に株式報酬型ストックオプションから事後交付型株式報酬制度へ変更する予定が示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「2020年５月25日取締役会決議（対取締役、株式報酬型）」 — 2020年5月25日決議の取締役向け新株予約権についても、連結営業利益及び連結ROEの中期経営計画上の目標達成度に応じて権利行使可能数を変動させる条件が設定された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2020-q1)
- FY2021 再定義 「なお、2021年３月期以降に付与する株式報酬は事後交付型株式報酬とする。事後交付型株式報酬は、中期経営計画初年度の初日から最終年度の末日までの３年間または３年以上で取締役会が定める期間の終了後に、交付株式数の約半分を株式で、残りを金銭として支給する。」 — 従来の業績連動型ストックオプションから、2021年3月期以降はRSU・PSUを含む事後交付型株式報酬へ制度を変更した。PSUは中期計画の営業利益・ROE達成度に応じて0～100％で変動する。 (https://komori.app/company/6762/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「ＰＳＵとして交付する当社株式の数及び支給する金銭の額につきましては、中期経営計画の業績目標達成度に応じて算定いたします。業績目標達成度は、中期経営計画における連結業績（営業利益、ＲＯＥ）の目標値の達成度に応じて、0～100%の範囲で変動いたします。2024年３月期を最終年度とする中期経営計画におけるＰＳＵに係る指標の目標と実績は次のとおりであります。連結営業利益（３か年の累計額）　635,100百万円（目標）　連結ＲＯＥ（最終年度の値）　　　16.8％（目標）」 — 従来の業績連動型ストックオプションから事後交付型株式報酬への移行が実施段階に入り、PSUの3か年累計営業利益635,100百万円・最終年度ROE16.8％という目標が具体化された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「連結営業利益　182,700百万円（目標）、168,827百万円（実績）
連結ＲＯＥ　　12.7％（目標）、8.3％（実績）」 — 業績連動賞与について、営業利益・ROEの目標値と実績値が開示された。報酬を業績達成度に連動させる仕組み自体は継続している。 (https://komori.app/company/6762/filing/2022-fy)
- FY2024 引き上げ 「事後交付型株式報酬のうちパフォーマンス・シェア・ユニット（ＰＳＵ）の評価指標について、持続可能な社会の実現に向けた貢献意欲を向上させるために環境・社会に関する指標を導入するとともに、資本コストや株価を意識した経営の実践をさらに動機づけることを企図し、株価指標を導入しております。」 — PSUの評価指標が営業利益・ROEから、CO2排出削減、従業員エンゲージメント、ROIC及び相対TSRを含む構成へ拡張された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「提出日現在の発行済株式のうち425,000株は、事後交付型株式報酬として自己株式を処分した際の現物出資（金銭報酬債権732百万円）によるものであります。」 — 事後交付型株式報酬制度に基づく自己株式処分について、425,000株及び金銭報酬債権732百万円という実施実績が開示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「＜ＰＳＵの評価指標及び支給割合＞
財務指標
中期経営計画における営業利益目標
（3か年累計）
6,684億円
0～100％
中期経営計画におけるＲＯＩＣ目標
8.1%
未財務指標
中期経営計画におけるＣＯ₂排出削減率に関する目標
（SBTi Scope1+2、2022年３月期対比）
23.3%
中期経営計画における従業員エンゲージメントに関する目標
①コミュニケーションスコア
②サーベイ参加率
①75pt
②80%
株価指標
相対ＴＳＲ（対ＴＯＰＩＸ）
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0～200％」 — PSUの評価指標について、営業利益・ROICに加えてCO2排出削減、従業員エンゲージメント及び相対TSRを具体的な目標・支給割合として運用している。 (https://komori.app/company/6762/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「提出日現在の発行済株式のうち725,000株は、事後交付型株式報酬として自己株式を処分した際の現物出資(金銭報酬債権1,295百万円)によるものです。」 — 事後交付型株式報酬制度に基づく自己株式処分について、725,000株及び金銭報酬債権12億95百万円という実施実績が開示された。 (https://komori.app/company/6762/filing/2025-h1)
- 2026-05-21 前進 「PSUの評価指標及び支給割合」 — PSUについて、営業利益、ROIC、CO2排出削減、従業員エンゲージメント及び相対TSRを評価指標とし、各指標の目標と支給割合を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/6762/disclosure/20260520542563)
- FY2026 前進 「連結営業利益　208,500百万円(目標)、272,415百万円(実績)
連結ROIC　6.5％(目標)、7.5％(実績)」 — 業績連動賞与の指標について、営業利益・ROICの目標と実績を開示した。いずれも実績が目標を上回り、事後交付型株式報酬として48,500株を交付した。 (https://komori.app/company/6762/filing/2025-fy)