# 海外市場・為替変動へのエクスポージャー｜シャープ（6753）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、平成26年３月期60.7％、平成27年３月期65.2％、平成28年３月期69.5％である。」 — 為替予約及び最適地生産の拡充・強化によるリスクヘッジを行っている。 (https://komori.app/company/6753/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、平成27年３月期65.2％、平成28年３月期69.5％、平成29年３月期68.1％であります。また、為替予約及び最適地生産の拡充・強化等によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの業績は為替変動の影響を受ける可能性があります。」 — 海外売上高比率68.1％と高い海外エクスポージャー及び為替変動リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2016-fy)
- FY2018 悪化 「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、2016年３月期69.5％、2017年３月期68.1％、2018年３月期73.0％であります。また、為替予約及び最適地生産の拡充・強化等によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの業績は為替変動の影響を受ける可能性があります。」 — 海外売上高比率が68.1％から73.0％へ上昇し、海外市場・為替へのエクスポージャーを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2017-fy)
- FY2019 対処 「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、2017年３月期68.1％、2018年３月期73.0％、2019年３月期70.0％であります。」 — 海外売上高比率は73.0％から70.0％へ低下したが、為替予約及び最適地生産等によるヘッジを行っても為替変動の影響を受ける可能性があるとの記載は継続している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2018-fy)
- FY2020 対処 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2019年３月期70.0％、2020年３月期65.4％であります。」 — 海外売上高比率は70.0％から65.4％へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジを継続しているが、為替変動リスクの記載は残っている。 (https://komori.app/company/6753/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2020年３月期65.6％、2021年３月期64.4％であります。」 — 海外売上高比率は65.6％から64.4％へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジと、為替変動リスクの記載は継続している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2021年３月期64.4％、2022年３月期67.2％であります。」 — 海外売上高比率が64.4％から67.2％へ上昇し、海外市場・為替へのエクスポージャーが拡大した。 (https://komori.app/company/6753/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 悪化 「米州・アジアのブランド事業や車載向けパネルなど、注力分野が伸長し、売上高は増収となりましたが、急速な円安の進展やディスプレイ市況の悪化により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、いずれも大幅な減益となったものです。」 — 急速な円安の進展が、ディスプレイ市況の悪化とともに営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の大幅減益要因として顕在化した。 (https://komori.app/company/6753/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「また、当社グループの事業環境については、円安となったことや、ディスプレイ市況が悪化したことにより、厳しいものとなりました。」 — 円安がディスプレイ市況の悪化とともに厳しい事業環境の要因として継続し、各事業の利益減少にも影響している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2022年３月期67.2％、2023年３月期68.6％であります。」 — 海外売上高比率が67.2％から68.6％へ上昇した。また、円安がディスプレイ市況悪化とともに営業損失の要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6753/filing/2022-fy)
- FY2024 対処 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2023年３月期68.6％、2024年３月期66.7％であります。」 — 海外売上高比率は68.6％から66.7％へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジを行っているが、為替変動リスクの記載は継続している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2023-fy)
- FY2025 対処 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2024年３月期66.7％、2025年３月期59.4％であります。」 — 海外売上高比率が66.7％から59.4％へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジ方針は継続している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2024-fy)
- 2026-05-12 悪化 「金利上昇 および 円安の定着」 — 海外市場・為替変動へのエクスポージャーについて、金利上昇及び円安の定着を収益への逆風として明示している。 (https://komori.app/company/6753/disclosure/20260512524414)
- FY2026 対処 「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2025年３月期59.4％、2026年３月期54.8％であります。」 — 海外売上高比率が59.4％から54.8％へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジ方針は継続している。 (https://komori.app/company/6753/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 その他 「前回の業績予想時には想定が困難であった樹脂及び燃料価格の上昇による影響を織り込むとともに、想定為替レートの見直しを反映し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益をそれぞれ修正しております。」 — 想定為替レートの見直しが業績予想に反映された。為替変動の方向や、下方修正額に占める影響額は記載されていない。 (https://komori.app/company/6753/disclosure/20260803507091)