# シャープ（6753） 2025年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6753/disclosure/20250508534906
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-12
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/6753

## 何が変わったか

2025年3月期の連結実績を公表し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が黒字化した。併せて、2026年3月期の通期業績予想を新たに示した。

## 会社が挙げた理由

2025年3月期の利益改善については、デバイス事業のアセットライト化、ブランド事業の収益力向上、有価証券の売却などを挙げている。2026年3月期の見通しについては、景気減速、米国の通商政策、地政学リスクなどを業績に影響する可能性のある要因として示し、為替は1ドル145円を前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1850000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△14.4％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":20000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△26.8％","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△71.7％","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△72.3％","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15.4,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 2,160,146百万円、営業利益 27,338百万円、経常利益 17,653百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 36,095百万円、１株当たり当期純利益 55.59円
- 修正の理由: 2025年３月期の実績については、デバイス事業のアセットライト化、ブランド事業の収益力向上、有価証券の売却などにより利益が改善した。2026年３月期は、景気減速、米国の通商政策、地政学リスクなどを業績に影響する可能性のある要因として示している。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失 54,381百万円、事業構造改革費用 29,686百万円（特別損失合計 87,131百万円）
- 配当予想の修正: 2026年３月期の１株当たり配当金は未定
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「当連結会計年度の営業利益は27,338百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は36,095百万円となり、前回公表の予想値を上回ることができました。」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2025年３月期の連結業績」および「３．2026年３月期の連結業績予想」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高 1,850,000百万円 △14.4％」「営業利益 20,000百万円 △26.8％」「経常利益 5,000百万円 △71.7％」「親会社株主に帰属する当期純利益 10,000百万円 △72.3％」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2025年3月期は「営業利益 27,338百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 36,095百万円」、2026年3月期予想は「営業利益 20,000百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益 10,000百万円」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高…△14.4％」「営業利益…△26.8％」「経常利益…△71.7％」「親会社株主に帰属する当期純利益…△72.3％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2025年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」および「2026年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 10,000百万円 △72.3％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 1,850,000百万円 △14.4％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益「2025年３月期実績 27,338百万円、2026年３月期通期業績予想 20,000百万円」、純利益「36,095百万円、10,000百万円」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2026年3月期について「通期業績予想」の数値は示されているが、「据え置き」とする記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失として、54,381百万円の減損損失や29,686百万円の事業構造改革費用を計上」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「固定資産売却益…78,095百万円」「投資有価証券売却益…28,254百万円などを計上したことなどから、３期ぶりに黒字化」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ディスプレイデバイス事業」「ブランド事業」「堺ディスプレイプロダクト㈱」「亀山第２工場や三重第３工場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「デバイス事業のアセットライト化にあわせ、ブランド事業の収益力向上に取り組んだこと、有価証券の売却を進めたことなどから」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は大幅に改善」と記載される一方、各改善要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「顧客需要の変動」、会社の判断として「パネル生産の停止」「ブランド事業に従来の２倍以上の成長資金を投下」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年５月14日に中期経営方針を発表」「54,381百万円の減損損失」「78,095百万円の固定資産売却益」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「一過性の事象として「パネル生産の停止」「資産売却」、継続的な取り組みとして「翌連結会計年度以降」「これからの３年間に」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業段階について「ブランド事業の収益力向上」、純利益について「固定資産売却益や…投資有価証券売却益などを計上」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「ブランド事業に従来の２倍以上の成長資金を投下」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「堺ディスプレイプロダクト㈱でのパネル生産の停止」「堺工場のＯＬＥＤラインの閉鎖」「ブランド事業を２つのビジネスグループに再編」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2024年４月１日～2025年３月31日」、開示日「2025年５月12日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）